遺体の解剖の種類は？献体に関してもご紹介

解剖とは

解剖と一概に言っても、以下のようにさまざまな種類が存在します。

・正常解剖
・司法解剖
・行政解剖
・病理解剖
それぞれが異なる目的を有しており、他のさまざまな要素も異なります。解剖の種類について1つひとつ解説します。

正常解剖

正常解剖とは、人間の身体の作りを調べるために行う解剖のことです。この正常解剖は、人間の身体の作りを研究したり学習したりすることを目的にしていることから、別称「系統解剖」とも呼ばれます。

上記のように、今では研究の一部として取り入れられていますが、一昔前までは「人間の身体とはどのような作りになっているのか」という人間のシンプルな疑問により行われていた解剖の一種です。

正常解剖に必要な遺体は、献体を所望した方から募りますが、一昔前までは死刑囚の遺体を対象にしていました。しかし、昨今では献体を所望される方が増えているのが現状です。

司法解剖

解剖の種類の中で、一番耳にする機会が多いのが司法解剖です。報道などでよく耳にするでしょう。

この司法解剖は、遺体に事件性があるときに、逝去した正しい原因を調べるために行われる解剖です。別称を「法医解剖」ともいい、解剖を行う方も専門の知識を豊富に持った法医学者です。

司法解剖の対象となる遺体は、他殺された方の遺体、自殺した方の遺体、交通事故などで逝去した方の遺体です。しかし、事故や事件に巻き込まれて逝去したからといって、司法解剖を受けることは必須ではありません。

遺族が司法解剖を望んでも、検察や警察が「必須ではない」と判断すると解剖は行われず、一方で遺族が望まなくても裁判所が「鑑定処分許可状」を発行した場合は解剖が行われます。

しかし、昨今の日本では司法解剖のニーズと法医学者の供給のバランスが十分ではありません。司法解剖のニーズが高まる一方で、法医学者の数が少ないというのが現状です。

行政解剖

行政解剖は「事件性がない」と判断された遺体が、どうして逝去したのかを突き詰めるものです。行政解剖もまた、遺族の同意や認許を要さないことが「死体解剖保存法」で決められています。

ただし、監察医制度が置かれているのは、東京23区・大阪市・名古屋市・横浜市・神戸市と限定された地域のみです。その他の地域では遺族の認許を得た状況でのみ法医学者が同じような解剖を行うようになっていました。しかし、新たに「死因・身元調査法」という法律に基づき、遺族の認容なしで警察署長が指示を行うことができるようになりました。

病理解剖

病気が原因で逝去した方や、診断や治療が適切であったかを確かめるために行われるのが病理解剖です。この解剖を行う方は病理医で、臨床医が遺族の認容を得たのちに委託されます。報告書としてまとめられた結果は医師間で共有され、診断や治療の資料は今後の技術の向上に利用されるでしょう。

献体とは

献体とは、自らの遺体を医学や歯学を学ぶ方のために大学に供与することを指す言葉です。献体を行うには大学等に申請しておく必要があり、仮に申請したとしても実際に行うときには遺族の同意が必要です。

申請する順序

献体を行う場合、生前に本人が大学や該当する団体などに申請しておかなくてはいけません。実際に本人が逝去したときは、事前に申請しておいたところに遺族が連絡をすることで献体に移るといった手順になっています。

申請は生前に本人が行うことが必須なので、逝去ののちに遺族が献体のために申請をすることはできません。

献体することを誰にも伝えずに逝去してしまった場合は、遺族が献体の申請を知らないまま葬儀等を進めてしまう可能性があります。そのため、もし申請するのであれば家族や周りの方に伝えるようにしましょう。

実際に申請を行う際は、自分の署名印鑑だけではなく家族の署名印鑑も必要です。友人や知人のものでは申請できないので注意しましょう。

なお、現在病気や障害を抱えており、定期的に手術を受けている場合は、申請する際に申請先と話し合いが必要になる可能性があることを意に留めておきましょう。

献体を行うときの注意点

献体を行うときは、以下のような注意点が存在します。

・すぐには終わらない
・献体を所望する本人の意志だけでは実施不可
・献体は実施不可の恐れを有する
・葬儀後に供与する
ここからは、1つずつ解説します。

すぐには終わらない

献体した遺体は期間が経てば返還されますが、すぐには難しいでしょう。これには理由があり、解剖をする際は入念な準備が必要となるためです。

解剖を行う際は、初めに防腐の処理等で3ヶ月~6ヶ月ほどの期間を要します。そこから解剖を開始し3ヶ月~7ヶ月ほどを要するため、遺体は最低でも半年間は返還されないでしょう。

解剖は常に行われているわけではなく、スケジュールがきちんと決まっています。そのため、献体した当年の実施日に間に合わない場合は、次の年まで遺体が保管されることになります。そのため、遺体の返還は長いときで3年ほどの期間を要する可能性があるでしょう。

献体を所望する本人の意志だけでは実施不可

献体を行う場合、初めの申請の段階で家族の同意が必要です。加えて逝去したのち、実際に献体を行う際にも家族の同意が不可欠となります。そのため、どれだけ申請した本人が献体を望んでいても、家族の意向が急変したら献体を行うことは不可となるでしょう。

したがって、遺族の中に1人でも献体に対して反対意見を持つ方がいる場合は献体を行えない可能性があるので、生前に家族等の了承を得ておきましょう。

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献体は実施不可なこともあり得る

献体の申請が可能な大学や団体では、献体に条件がある場合もあります。その中でも特に年齢は重視されており、高齢者を優先的に採用しているところが多いようです。

また、どなたかに臓器等を供与してしまうと献体ができなくなるため、ドナーに申請されている方も献体できない場合があります。ドナーを申請している方は、ドナーを選ぶか献体を選ぶか決めておくようにしましょう。どちらか決めておかずに逝去すると、遺族の悩みの種になってしまいます。

葬儀後に供与する

献体は葬儀後に供与すると、葬儀の間も遺体が手元に存在する状態になります。献体前に葬儀を行う場合は、お通夜や告別式は通例通り進行します。ただし、出棺する際は火葬場ではなく、遺体を保存しておくための場所へと運ばれるでしょう。

なお、献体で遺体を受け渡すタイミングは、逝去後48時間以内が最も適しているといわれています。そのため、葬儀を終えてすぐに手続きを済ませなければいけません。したがって、通常の葬儀よりもさらに忙しくなることが予想されます。

解剖が終わり、火葬後の遺体が返還されたら、そのままお墓へと納骨します。このときの納骨は通例と変わりなく行い、僧侶にお経を読んでもらうなどしてもらいましょう。

また、葬儀の前に献体をしてしまうと、葬儀中に遺体が手元にない状態となってしまいます。その際は、棺桶を用意せず遺影やお供え物で故人を偲びます。しかしこの場合は、葬儀が終わっても献体の手続きを済ませなくてよいので、比較的慌てることがなくなります。納骨はこちらの状況でも同じで、遺骨が返還されたと同時に行いましょう。

献体を行うメリット

献体は一般的に無償で行われますが、いくつかのメリットを享受することができます。ここからは、1つずつ解説します。

医療技術の増進に役立てる

献体を行うことで、解剖の実習を経験できる方が増えたり、解剖に関する知識がより深まったりします。解剖の技術が進歩していくと、逝去した原因を早急に突き詰めることが可能になったり、より正確な結果を出せるようになったりするでしょう。実際に、医療技術の進歩のために自らの身体を供与される方も少なくないようです。

遺族の痛事を緩和できる

献体に協力すると、火葬時かかる費用を大学等が支払ってくれることがあります。そのため、遺族の経済的な痛事を緩和することが可能です。

しかし、大学等が支払ってくれる可能性がある費用は火葬にかかる費用と遺体を運ぶときにかかる費用だけです。葬儀等にかかる費用は自己負担になるので注意しましょう。

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まとめ

逝去した原因がわからない場合は、解剖が必要になる場合が多いでしょう。解剖は4つの種類に分けることが可能で、種類ごとにそれぞれ異なる目的があります。

解剖医たちが解剖に関する技術や知識を身につけるためには、実際の遺体が必要です。その際、自主的に自らの身体を供与する制度が献体です。しかし、献体にはいくつかの条件があるとともに、最終決定の際には家族の意志も必要になることを知っておきましょう。

小さなお葬式では、葬儀に関するさまざまな疑問にお応えしております。葬儀は時間に追われがちなため、解剖・献体の手続きをする場合は余計に混乱しがちでしょう。その際には、小さなお葬式にご相談ください。

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