「人生設計と仕事は、どのような関係があるのだろう」このような考えをお持ちの方もいるのではないでしょうか。仕事は人生設計において、重要な役割を担います。適切に組み込むことで、充実した人生を送ることができます。
そこでこの記事では、仕事を人生設計に組み込む5つのステップと、上手に設計する3つのポイントをご紹介します。
<この記事の要点>
・仕事は人生の目標が明確になり、老後資金も変わるため重要である
・仕事を人生設計に組み込むために、まず将来の目標を定めることが重要
・人生設計では仕事面や金銭面で優先順位を決めておくことがポイント
こんな人におすすめ
人生設計について知りたい方
人生設計に仕事を含める重要性について知りたい方
人生設計を立てるポイントが知りたい方
人生設計とは、自分自身の人生に関するスケジュールを立てることです。その範囲は仕事やプライベート、親のことや子育てなど様々です。またそれぞれについて、いつまでに何を、どのようにおこなうかという項目が含まれます。
人生設計をしっかり立てることで目標が明確になり、モチベーションも高まります。公私ともに、老後まで充実した人生を送ることにもつながります。
仕事は人生において重要です。以下に挙げる2つのポイントは、実感する方も多いでしょう。
・生活の糧を得る手段
・人生の多くの時間を過ごす場所(フルタイムの場合は、週40時間)
仕事は人生設計においても重要な役割を果たします。ここでは2つのポイントに分けて解説します。
人生設計に仕事を含めることで、人生の目標を明確にできることは大きなメリットです。ここではやりがいとお金という面を取り上げ、詳しく解説していきます。
仕事において重要なことにはお金だけでなく、やりがいも挙げられます。エン・ジャパンが2018年4月に公表した調査結果によると、退職理由に「給与が低かった」ことを挙げた方は39%だった一方で、「やりがい・達成感を感じない」ことを挙げた方も36%いました。
お金だけを目的として働くと、仕事は我慢の時間になりがちです。ついつい受け身の態度を取る方も多いことでしょう。
一方で仕事にやりがいを感じる方は、成長による達成感と満足感を得られます。「仕事が楽しい」という方もいるのではないでしょうか。
人生設計に仕事を組み込むことは、自分自身に合った仕事に就く近道となります。日々いきいきと働き、やりがいのある人生につながるでしょう。
参考:エン・ジャパン「8,600名に聞いた「退職のきっかけ」調査
子育てやマイホームの取得を希望する方は、仕事をして必要な年収を得ることも重要なポイントです。金融広報中央委員会は教育費について、1人当たり以下の費用がかかると公表しています。
合計額 | 年平均の金額 | |
すべて公立 | 1,043万円 | 54万8,947円 |
すべて私立 | 2,547万円 | 134万526円 |
子ども1人を育て上げるには毎月4万円~11万円の収入が必要となるため、このことを踏まえた人生設計が求められます。
一方、マイホームを取得する場合は手持ち資金だけでは足りず、住宅ローンを申し込む方も多いでしょう。その場合、無理なく返済できる目安は年収の25%以内といわれています。
35歳で頭金なし、子ども2人の場合、年収400万円(うちボーナス50万円)で購入できる家は2,400万円程度にとどまりますが、年収が600万円(うちボーナス80万円)に増えると、3,600万円程度の家を購入することができます。
目標とする年収額を設定することは、充実した子育てやマイホーム取得のためにどのような努力を重ねる必要があるか、具体的なアクションを決めるきっかけにつながります。
参考:金融広報中央委員会「子どもの教育費、どう準備する?」
LIFULL「おうち予算シミュレーション」
仕事の対価として得られる収入は、その額に応じて老後の生活にも影響を及ぼします。人生設計において仕事は大きく関係するため、ここでは老後の年金額といつまで働かなければならないか解説します。
収入は、老後の年金額に影響を及ぼします。例えば厚生年金には、給与が多いほど受け取れる年金額も増える「報酬比例部分」が設けられています。毎月の給与が25万円の方と40万円の方では、後者のほうがより多くの年金を受け取れる仕組みです。
また企業型確定拠出年金(企業型DC)の場合は、給与が多いほど掛金が増える「定率」の拠出ルールを選ぶことが可能です。給与を上げることは、年金額の増加にもつながります。
個人年金保険やiDeCo、国民年金基金も、収入が多い方は生活に余裕ができるため、より多くの掛金を払うことが可能です。掛金が多い方ほど、将来受け取れる年金額は多くなります。
仕事は、いつまで働かなければならないかという点にも影響を及ぼします。一例として、引退する年齢が60歳の場合と70歳の場合を比較してみましょう。
総務省の「家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年)」によると、60代・2人以上の高齢無職世帯では、おおよそ月27万円の消費支出があると示されています。
年齢 | 消費支出額 |
60歳~64歳 | 27万2,927円 |
65歳~69歳 | 27万1,374円 |
上記をもとに計算すると、10年で3,266万円の資金を要します。そのうち65歳以降の5年間は公的年金で1,323万円(月額22万496円)をまかなえます。残り1,943万円を準備できる方ならば、60歳での引退も可能です。
これを実現させるためには若いうちから資産づくりに励むか、月々の収入を上げることが必要です。例えばリタイアする年齢を70歳から60歳に変えたい場合は、1,943万円を準備するため、月々の収入(税・保険料を差し引いた後の額)を以下の通りアップすることが求められます。なおボーナスは、4ヶ月分受け取れると仮定します。
準備を始める年齢 | 毎月貯める金額 |
40歳 | 6万719円 |
50歳 | 12万1,438円 |
収入が高い方、大幅に上げられる方ならば、早いうちから老後の生活を送ることも可能です。一方で貯蓄が少ない方や年収を上げることが難しい方は、65歳を超えても現役を続ける選択しかできない可能性もあります。
近年では若いうちに貯蓄や投資などで資産を築き、40歳前後でのリタイアを目指す「FIRE」も注目されています。35歳で「FIRE」を選んだ場合、独身の方でも1億2,000万円が必要という試算もあることに留意しましょう。早期にリタイアしたいなら、どのような仕事を選べば実現できるか考えることも求められます。
参考:総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年) II 総世帯及び単身世帯の家計収支」
日本年金機構「令和3年4月分からの年金額等について」
仕事を人生設計に組み込み、自分自身の成功につなげるためには、ステップを踏んでおこなうことがおすすめです。ここでは5つのステップに分けて、それぞれのポイントを解説します。
目標を定めることは、仕事を人生設計に組み込む重要な第一歩です。以下の時点で、ご自身がどうなっていたいか考えるとよいでしょう。
・3年後
・5年後
・10年後
・20年後
・定年を迎えた時点
定めておきたい目標には、大きく以下の2点が挙げられます。
・キャリアや実績など、仕事に関する内容
・収入などの金銭面
それぞれについて、詳しく解説していきます。
仕事をする以上、仕事に関する目標を立てることもあります。しかし単に「部長になりたい」「独立し、自分の店を持ちたい」という目標を立てるだけでは不十分でしょう。以下の点に留意し、期限を定めた目標を決める必要があります。
・身につけたい能力
・目標とするポジション
・成果として残しておきたい、業務上の実績
企業によっては「能力開発」や「目標管理」といった制度で、評価に組み入れている場合もあります。営業職や販売職ならば数字という尺度が使えますが、それ以外の職種でも工夫し、自らの能力を高めるよう努めましょう。
収入など金銭面に関する目標も、定めておきたい項目の1つです。将来支出が必要になる項目を考慮することで、適切な目標の設定につながります。項目の一例として、以下のものが挙げられます。
・自分自身が豊かな老後を過ごすための資金
・子育て
・親の介護
・マイホーム
・自動車
なかには「目標を立てても、今の会社は高い給与を払ってくれそうにない」というケースも出てくるかもしれません。その場合でも、転職やキャリアチェンジを行なうことで、目標とする収入を得られる可能性があります。
人生設計をおこなう際には、現状を正しく認識することも重要です。ここでは仕事の観点で見たポイントを2つ取り上げ、詳しく解説していきます。
スキルの棚卸しは、現状を認識する重要なポイントです。スキルには資格も含まれますが、これに限りません。あなたができる項目とレベルについて、詳しく書き出してみましょう。他の方からほめられた内容も、文字にしておくとよいでしょう。
加えて30代以降での転職は、実績も問われます。どのような役割を担いどのような実績をあげたか、もれなく書き出すことをおすすめします。
目標と現実を可視化することで、双方の相違点がどれだけあるか実感できます。この情報は次に立てるキャリアプランの基礎となるため、しっかり把握しておきましょう。
もし目標と現実に大きな差があっても、悲観する必要はありません。目標に向けて、確実にステップアップすればよいのです。
目指すべき目標と現実との違いが把握できたら、それを埋めるためのキャリアプランを考えます。キャリアは試験の合格など、自らの努力で実現できるものばかりではありません。プロジェクトの統率実績など、仕事を通して積めるものもあります。
もし今の職場で実現できそうにない場合でも、転職や起業によって実現が可能であれば、キャリアプランとして十分に通用します。まずは自分自身が納得するプランを考えることが重要です。
キャリアプランを考えた後は、できるところから実行に移しましょう。希望の結果につなげるためには、工夫が必要です。ここでは2つのポイントを取り上げ、解説していきます。
自らの能力を上げる「スキルアップ」は、キャリアプランの実現を後押しします。人生設計の実現に向けて、努力を怠らないことが大切です。
スキルアップは、資格の取得に限りません。対人スキルやプロジェクト統率力など、試験で測定しにくいスキルであっても、上司や同僚から認められればスキルアップしたといえます。キャリアプランの実現に寄与するスキルならば、分野を問わず伸ばすことが重要です。
目標を実現するためにはがむしゃらに頑張るだけでなく、実現できる方法を選ぶことも重要なポイントです。もし従業員のまま社内で実現できるならば、今の場所で努力し続ければよいでしょう。
一方で、今の部署や会社では実現が難しいというケースもあります。その場合は、配置転換や転職が選択肢に入ります。場合によっては、起業やフリーランスで働くほうがよい場合もあります。
人生設計の実現には、定期的に行動した結果を確認することも大切です。うまくいかなかった場合はもちろん、目標に近づけた場合でも理由を分析し、今後の戦略を練り直しましょう。
以下のような場合は、目標自体の修正もおこなうことがおすすめです。
・初めから達成が無理な目標だった
・もっと高い目標を狙える(当初の目標設定が低かった)
「行動した結果をチェックし、目標や戦略を練り直す」プロセスを繰り返すことで、満足のいく人生に近づけることが可能です。
人生設計を自分自身の成功につなげるためには、3つのポイントを押さえておくことが重要です。
公私に関わらず、優先順位を決めておくことは重要です。大きく分けて、人生の選択に備えることと、お金の有効活用という観点が挙げられます。それぞれについて、重要な理由を解説します。
人生においては、重要な選択を迫られる場合もあります。仕事に関する場面では、以下の例が代表的です。
・転勤を命じられた場合に、単身赴任をするか、家族全員で引っ越すか
・高給で海外転勤の可能性がある職種を選ぶか、給与は低いものの地元で働き続けられる職種を選ぶか
・家族が要介護となった場合に、離職して面倒を見るか、他の人に任せるか
人生設計を立てる際に優先順位を決めておくことで、これらの事態が起きても自信を持って決断し、行動に移すことが可能です。
多くの方にとって、お金は限りのあるものです。例えばマイホームを現金一括払いで購入できる方は、そう多くありません。加えて使えば減ることも、認識しておきたいポイントです。
このためお金を使う際には、優先順位をつけることがおすすめです。今の生活を楽しみたいあまりにどんどん使ってしまうと、失業など不測の事態にお金がなくなり、対応に困りかねません。そうでなくても老後に回すお金がなくなり、生活に困る事態に陥るおそれもあります。
転職が当たり前となった時代、同じ会社で定年まで勤め上げる方は多くありません。加えて倒産や業態転換などにより、離職を余儀なくされる可能性もあります。キャリアチェンジを迫られる場合もあるでしょう。
もし「成功し続けた場合のみうまくいく」場合など、修正がきかないプランを立ててしまうと、このようなアクシデントに遭遇した際に途方に暮れてしまいかねません。このため、途中で軌道修正できるプランを立てることをおすすめします。
人生設計をする上で、家庭の事情は無視できません。代表的な項目には、以下のものが挙げられます。
・結婚
・子どもの有無
・親の介護
・住まい選び(賃貸に住み続ける、一戸建てを買う、マンションを買うなどの選択)
社会人は仕事中心の生活になりがちですが、仕事のプランを考える際には家庭事情も考慮する必要があります。
例えばマイホームを購入する、子育てをするといったケースでは、多額のお金が必要です。総務省の「家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年)」によると、40歳未満の消費支出額は1月当たり28万286円と公表しています。このため最低でも年収300万円以上など、ある程度の収入を得られる仕事に就く必要があります。
参考:総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年)Ⅰ 家計収支の概況(二人以上の世帯)」
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仕事上で自分自身が受ける評価は収入を左右することから、人生設計にも影響を与えます。充実した人生を送るためにも、仕事に関する目標とキャリアプランを定め、評価と収入のアップに努めることがおすすめです。その上で、環境の変化にも柔軟に対応できる人生設計にするよう心がけましょう。
ときにはどのように人生設計をすればよいか、迷うこともあるでしょう。その際はファイナンシャルプランナーや転職エージェントなど、専門家への相談もご検討ください。
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