安い葬儀を執り行う5つの方法!形態別の費用目安も紹介

安い葬儀を執り行う5つの方法!形態別の費用目安も紹介

葬儀は、最低でもある程度の費用がかかります。故人の立場に合わせて規模を大きくしたことで、費用も膨らんでしまったというケースもあるでしょう。実は、葬儀の形態はさまざまであるため、内容や費用を把握しておけば費用を抑えやすくなります。

この記事では、葬儀費用を抑える5つの方法を紹介します。安い費用でも安心して葬儀を執り行うことができるので、ぜひ参考にしてみてください。

こんな人におすすめ

葬儀費用を安くする方法が知りたい方

葬儀形態別の費用目安が知りたい方

葬儀費用を後払いにする方法を知りたい方

このままWEBで調べたい方小さなお葬式についてもっと知る
喪主が必ず読む本プレゼント!無料でお届けいたします。資料請求する
事前準備をすすめたい方喪主が必ず読む本プレゼント!無料でお届けいたします。資料請求する
小さなお葬式LINE公式アカウント

安い葬儀を執り行う5つの方法

葬儀社から提示された見積もりが思ったより高額だった場合でも、そこから費用を抑えるための方法はいくつかあります。葬儀の詳細を決定するまでには時間がないため、的確に判断をするのは難しいのが事実です。しかし、事前に方法を把握しておくことで安心につながるでしょう。ここでは、実施しやすい5つの方法を紹介します。

1.複数の葬儀社で見積もりをとる

葬儀のプランやサービスは、葬儀社によって異なります。そのため、一社だけの見積もりでは費用の目安が見えず、不要なサービスに気づくこともできません。複数の葬儀社から見積もりをとることによって、適切な葬儀社を見極めやすくなります。

病院から葬儀社を紹介されることもありますが、希望通りの葬儀社とは限らないため、出来るだけ複数の葬儀社で見積もることをおすすめします。ただし、見積もりには時間がかかるため、急ぎで葬儀を執り行いたいときには不向きです。

2.葬儀プランや規模を調整する

葬儀の規模を縮小することで、コストは下がります。例えば、家族葬にして会場を小さくしたり、祭壇や料理のグレードを下げたりするのも一つの方法です。また、葬儀社に提示してもらったプランを細かくチェックすることで、不要なサービスを削ることができます。

ただし、親族によってはあまり規模を縮小しすぎるとクレームが出る可能性も否めません。葬儀内容を決めるときは、家族や親族との話し合いも怠らないようにしましょう。

3.自治体の葬儀を活用する

各自治体では、市民葬区民葬といったサービスを行っています。これは、自治体と葬儀社が連携して行う葬儀であり、安い費用で葬儀を行うことができるため、費用に不安がある方にとって助かるサービスです。

基本的に、所轄の自治体に相談窓口が設けられているので、困ったときは一度相談してみるのもおすすめです。ただし、原則として、故人もしくは喪主の住民票がある自治体でのみの利用となるので、注意する必要があります。

また、安い葬儀プランになっていますが、シンプルな祭壇や棺桶代、骨壷といったベースのアイテムの構成内容が一般的です。しかし、自治体によっては、ドライアイスや遺影代、返礼品代などがオプションとなるため、結局高くなる可能性も否めません。自治体の葬儀を活用したいと考える場合も、他社の見積もりを合わせて取得して比較することが大切です。

4.補助金や扶助制度を活用する

葬儀が終わった後に活用できる方法として、補助金や扶助制度があります。一例として、故人が国民健康保険に加入している場合、自治体に申請することで1万円~7万円程度の葬祭費を受け取ることができます。また、埋葬料も一律5万円で支給されるため、喪主としては非常に助かる制度です。

ただし、自分から申請しなければ補助を受け取ることができません。葬儀が終わると安心して忘れがちですが、早めに申請するようにしましょう。

<関連記事>
葬儀費用に対する補助金とは?葬儀保険についても併せて解説

5.葬儀保険に加入

各保険会社の商品として、葬儀費用のためにかける葬儀保険があります。いざという時のために、事前に少しずつ積み立てるものです。多くの場合、月々数百円といった少額で積み立てることができるため、加入しやすいのがメリットです。また、契約者が死亡したのち、すぐに保険金が支払われる点も助かります。

ただし、掛け捨てスタイルが一般的であり、解約した場合でもお金は返ってきません。さらに、保険会社が倒産してしまえば補償も受けられないので、安定した保険会社を選ぶようにしましょう。

葬儀費用を後払いにする方法

葬儀は、事前に準備することができるケースもありますが、突然執り行わなければならない可能性もあるでしょう。手元にお金があれば問題ありませんが、すぐに高額の資金を用意できなかった場合には、葬儀費用を後払いできたらありがたいところです。ここでは、後払いの方法を3つ紹介します。

1.葬儀ローンを使う

葬儀費用を現金でまとめて払うのが難しい場合、葬儀ローンを活用するのも一つの手段です。葬儀社が提携する信販会社やクレジット会社によるサービスで、1回~36回まで分割で支払いできることもあるでしょう。キャッシングやカードローンより低金利ですが、それでも手数料や利息が発生するため、計画的に使うことが大切です。

ただし、葬儀ローンは一般的なローンと同じく、審査に通過する必要があります。審査では、年齢や職業、勤務年数の他、借入金の有無等を提示しなくてはなりません。場合によっては、通らないこともあるので誰でも使える方法ではありません。

2.香典を葬儀費用に充てる

葬儀の際に受け取った香典は、場合によっては高額になります。例えば、故人の交友関係が広ければ会葬者も多く、香典の数も比例するでしょう。また家族葬だとしても、親族は香典に高額を包むケースが多く、葬儀費用として十分な金額が集まる可能性もあります。

ただし、どれくらいの香典が集まるかは、葬儀当日にならなければわかりません。当てにしすぎると、後から困ることになりかねないので注意が必要です。また、直葬をする場合は香典が見込めないため、喪主が全額負担することになります。

3.遺産相続で支払う

喪主や葬儀費用を支払う予定の方が、遺産相続人に当たる場合に使える方法です。相続財産から葬儀費用を払うと、受け取る相続財産から差し引くことができるため、相続税対策にもなります。

ただし、香典返しや墓石、墓地にかかる費用の他、初七日や四十九日法要で支払う費用に関しては相続財産から差し引くことができません。

<関連記事>
葬儀費用の支払い方法|支払えないときの対処法と遺産相続の関係を徹底解説

葬儀形態別の費用目安

葬儀と一括りにしても、最近の葬儀にはさまざまな形態があります。大きく分けると、一般葬・家族葬・一日葬儀・直葬の4パターンです。かかる費用も形態によって異なるため、事前に把握しておかなければなりません。続いては、葬儀形態別の費用目安についてまとめます。

一般葬

家族や身内の他に、友人やご近所の方、仕事関係など故人と関わりのあった方が参列して、大規模に執り行う葬儀を一般葬といいます。一般葬の場合、葬儀自体にかかる費用だけではなく、返礼品や飲食費なども嵩むため、多額の費用が必要です。

家族葬

一般葬に対して、家族や親戚、特に故人と懇意にしていた方で執り行うのが家族葬です。一般葬と流れや内容は変わりませんが、規模が小さくなるため、費用もかなり抑えられるでしょう。

一日葬

お通夜を行わず、葬儀・告別式・火葬のみを行うのが一日葬の特徴です。まず、お通夜に関わる費用が抑えられるため、一般葬よりもトータル費用を抑えられます。お通夜における参列者の対応が必要ないため、身体的な負担が避けられるのもメリットです。

ただし、会場費に関しては、準備を含めると2日分支払うのが通例です。そのため、トータルで見ると家族葬と費用は大差ありません。

直葬

直葬は火葬式とも呼ばれ、非常にシンプルな葬儀です。参列者は火葬場に集合し、焼香を済ませてすぐに火葬に入ります。費用は葬儀代だけで45万円程度、飲食代や返礼品を踏まえても100万円を切るため、予算がない場合に選ぶとよいでしょう。

<関連記事>
葬儀の費用平均は約127万円!安く抑える方法や注意点を解説

安い直葬の特徴

とにかく安い葬儀を望むなら直葬がベストです。ただし、直葬の特徴を抑えておかなければ、後になって後悔する可能性があります。葬儀は大切なお別れの儀式です。誰もが納得して葬儀を執り行うためにも、直葬についての知識を得ておきましょう。

短時間で終わる

直葬の特徴として、お通夜や告別式も行わない点が挙げられます。そのため、短時間で葬儀を終えることが可能です。基本的には、故人が亡くなり、遺体を24時間以上安置した後にすぐ納棺となり火葬場へ出発します。

火葬にかかる時間が1時間~2時間程度なので、骨上げを行ったら解散です。高齢の方や体調がすぐれない方にとって負担が少ないのがメリットといえます。

手続きがシンプル

一般葬や家族葬では、日程や会場の調整から始まり、葬儀の流れ、会葬者の対応などさまざまな決定事項があります。その都度、葬儀場のスタッフと打ち合わせをする必要があり、手続きも欠かせません。

しかし、直送を執り行う場合は、死亡届や火葬の手続き等、シンプルな作業のみで頭を悩ませることがほとんどありません。雑事にとらわれることがない点は直送におけるメリットの一つです。

実感がわかない

一般葬や家族葬では、故人と過ごす時間をある程度設けることが可能です。しかし、直葬ではあまりにも短時間で葬儀が終わるため、別れの実感がわかないという可能性があります。直葬が終わった後に、心の整理がつかなくて戸惑うことも否めません。

そのため、時間が経ってから直葬をしたことに対して後悔の念がわくこともあるでしょう。直葬を選ぶ場合は、しっかりと検討することが大切です。

不満の声が上がる可能性がある

一般的な葬儀では、お通夜に駆けつけられなかった場合でも、葬儀や告別式などで少しでも故人に対して別れを告げる機会があります。しかし、直葬は非常に短時間で火葬まで行うため、故人の友人・知人から不満の声が上がる可能性も否定できません。さらに、直葬は基本的に血縁者以外立ち入ることができないため、寂しい気持ちになる方も多いでしょう。

「喪主が必ず読む本」無料プレゼント中

「小さなお葬式」では、無料の資料をご請求いただいた方全員に「喪主が必ず読む本」をプレゼントいたします。

病院から危篤の連絡がきたときの対応方法や、親族が亡くなったときにやるべきこと、葬儀でのあいさつ文例など、喪主を務めるのが初めてという方にも役立つ情報が満載です。

いざというときの事前準備にぜひご活用ください。

喪主が必ず読む本

全員に「喪主が必ず読む本」プレゼント 無料資料請求はこちら

「小さなお葬式」で葬儀場・斎場をさがす

小さなお葬式は全国4,000ヶ所以上の葬儀場と提携しており、葬儀の規模や施設の設備などお近くの地域でご希望に応じた葬儀場をお選びいただけます。

まとめ

安い費用で葬儀を執り行うことは、葬儀形態によって可能です。また、自治体のサービスや補助を活用することで、より費用を抑えることもできます。

とはいえ、葬儀は故人と最後の別れをする大切な機会です。費用のことばかりを考えて、単に安い葬儀社を選ぶと後悔する可能性も否めません。複数の葬儀社で見積もりを取り、比較検討をしっかりとして、気持ちよく故人とのお別れができるようにしたいものです。

費用の工面方法や葬儀費用を抑える方法などについて、疑問に思うことも多いのではないでしょうか。そんなときは、小さなお葬式にご相談ください。葬儀の費用に関するご相談についても、経験豊富な専門スタッフが、親身になって承ります。

監修
信長 洋輔(小さなお葬式 コラム編集長)
信長 洋輔(小さなお葬式 コラム編集長)

株式会社ユニクエスト社員
「小さなお葬式のコラム」の編集長。
葬儀葬式・法事法要だけでなく、終活・老後資金などFP関連の知識にも精通。
葬祭ディレクター1級の資格取得に向けて学習中。
「小さなお葬式のコラム」では、合計2000記事以上を管理。
運営会社についてはこちら

このままWEBで調べたい方
小さなお葬式についてもっと知る
このままWEBで調べたい方小さなお葬式についてもっと知る
事前準備をすすめたい方 喪主が必ず読む本プレゼント 資料請求する(無料)
事前準備をすすめたい方喪主が必ず読む本プレゼント!無料でお届けいたします。資料請求する
小さなお葬式LINE公式アカウント
小さなお葬式LINE公式アカウント

この記事をシェアする

  • twitter
  • facebook
  • line
基礎知識・マナーを徹底的に解説 葬儀・葬式の流れ