危篤期間はどのくらい？期間内にしておく連絡・準備・注意点

危篤とは？危篤前との違い

どのような状態を危篤と呼び、危篤の前の状態とは何が違うのでしょうか。結論から言うと、「危篤」は医学的な判断基準があるというよりも、担当医師による判断です。

危篤状態の場合、一般的には意識がありません。しかし、症状には波があるため、一時的に意識を取り戻すケースもあるでしょう。家族にとっては辛いかもしれませんが、危篤とは「病気や怪我により回復の見込みがない」と医師が診断した結果です。

「危篤の前の状態」として、食事が困難になったり、バイタル（脈拍・呼吸・血圧・体温）が不安定になったり、排泄調整が難しくなったりする変化が見られます。危篤の予兆が見られたり危篤状態になったりした場合は、担当医師と相談しながら落ち着いて対応しましょう。

危篤期間は人それぞれ

危篤状態になってから、亡くなるまでの期間は人それぞれです。多くのケースでは、危篤状態になってから数分あるいは数時間で臨終を迎えます。ただし、数週間や数か月と危篤が長期で続いた末に、臨終を迎える方もいます。

しかしながら、危篤状態になったからといって必ずしも亡くなるわけではありません。回復して、状態が快方に向かう可能性もあります。

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危篤期間に家族がすること

医師から「危篤」だと告げられたら、ショックを受けて落ち着かない気持ちになるかもしれません。ここからは、危篤期間に本人と家族がしておくことを紹介します。後悔しないためにも、ぜひ読んでみてください。

心の準備をしておく

危篤だと告げられても「まだ生きてる」「回復するかもしれない」と考える方も少なくないでしょう。希望を持つのは大切です。しかし、いざという時のために心の準備をしておく必要があるでしょう。

医師から延命治療の説明を受けたり、近しい人に連絡をしたりする場合は、冷静に考えて対応しなければなりません。冷静さを保てる方は少ないかもしれませんが、可能な限り落ち着いて、いざという時に備えます。

本人とコミュニケーションを取る

危篤状態になった場合、本人としっかりコミュニケーションを取りましょう。生死をさまよっていると、話しかけても反応がないかもしれません。それでも本人に聞こえている場合もあるので、声をかけてみてください。

できるだけ付き添って、感謝の気持ちや励ましの言葉をかけましょう。ほかにも楽しい思い出話をすれば、本人にとってプラスになるかもしれせん。話しかける内容によっては、持ち直す可能性もあるので、後悔のないようにコミュニケーションを取るのが大切です。ただし、枕元で葬儀や火葬について話すのは配慮に欠けるため控えましょう。

危篤期間にする連絡や準備

危篤状態の身内に付き添う人は、近しい人や職場に連絡したり、仕事関係の引継ぎをしたり何かと忙しくなります。ここでは、必要な連絡や準備についてまとめました。いざという時、落ち着いて対応するために、事前にチェックしておきましょう。

親戚に連絡

危篤状態だと告げられたら、早めに家族や親戚に連絡を入れます。連絡方法は電話が基本です。危篤の際は、3親等までの親族に連絡を入れるのが一般的です。連絡先を何人かで割り振ってから進めると、スピーディーかつ連絡漏れも防げるでしょう。

相手にはできる限り、本人の病室に来てもらうようにお願いします。身内以外でも、本人と親交が深かった場合は念のため連絡を入れるのが理想です。

会社への連絡・仕事の引継ぎ

身内が危篤状態になると、数日または数週間と状態が落ち着くまでは付き添うことになります。ただし、そばにいたい気持ちだけを優先するのではなく、仕事の引継ぎもきちんとするのがマナーです。

親戚や親しい人への連絡を先にしてしまいがちですが、職場への連絡も忘れないようにしましょう。会社に状況を説明し、上司に休暇の相談をします。

手がけている事業計画などがあり、自分自身しかわからない業務がある場合は、ほかの人でも対応できるようにわかりやすく引継ぎをしましょう。長期間仕事を休む場合は、会社に家族の状態や医師の意見も伝えておきましょう。

泊まり込みの準備

危篤状態にある方は、いつ臨終を迎えてもおかしくありません。自宅と病院を往復する方もいれば、泊まり込む方もいるでしょう。

もしもの時に備えて、泊まる準備をしておくとスムーズに付き添えます。数日間は泊まれる程度の荷物を準備すると安心です。

葬儀社への連絡

危篤状態になったら、もしもの時に備えて葬儀社に連絡しておきましょう。連絡する際は、遺体の搬送手段や安置所の空き状況も確認します。葬儀社をすでにきめている場合は、その葬儀社に連絡しましょう。まだきまっていない場合でも、病院と提携した葬儀社を利用できます。

ただし、病院提携の葬儀社は仲介手数料を含むことが多く、割高になる傾向があります。そのため、費用を抑えたい方には不向きです。できれば意識のあるうちに「葬儀社はどこがいいか」と本人に前もって聞いておくと探す手間や周囲の負担も減るでしょう。

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現金を確保しておく

危篤になると、病院に通うための交通費や食事代、入院期間の医療費などまとまったお金が必要になります。臨終を迎える可能性も視野に入れて、葬儀や遺体運搬費、僧侶へのお布施も用意する必要があります。

また、死後の銀行口座は凍結されるため、出金ができなくなります。突発的な出費に備えて、現金を引き出しておくのがおすすめです。

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身内の危篤を伝える方法

危篤の連絡は、正しい情報を速やかに伝える必要があります。ここからは、親戚や近しい人、職場に連絡する際の手順や注意点を紹介します。

連絡するべき人

危篤の連絡をすべき人は以下のとおりです。

・同居している家族
・3親等以内の親族
・会社の上司
・危篤中の本人と特に近しい人
血縁者や仕事の関係者だけでなく、「意識のあるうちに会いたい」と希望してくれそうな方には連絡をしましょう。「連絡する人の範囲が分からない」という場合は、家族と相談してリストアップするとよいでしょう。

伝えるべき内容

関係者に危篤の連絡をする前に、伝える内容を整理して間違いなく伝えるようにしましょう。伝えるべき内容は、主に以下の5つです。

1. 情報を伝えている自分の名前
2. 危篤状態になっている人の名前
3. 危篤状態になっている人の容態
4. 病院の場所
5. 伝えている人の連絡先

連絡手段（電話・メール・LINE）

危篤の連絡は電話でするのが望ましいです。電話は緊急性のある内容をすばやく伝える手段として適しています。電話に出ない場合は、一度留守番電話やメール、LINEで簡潔に報告します。電話以外で連絡をする際は、上記の項目にある「伝えるべき内容」をメッセージで残しておくと、スムーズに病院に駆けつけられるでしょう。

連絡するタイミング

危篤はいつ亡くなるかわからない緊急事態です。そのため、時間帯を問わず連絡をします。連絡が遅れて「どうして知らせてくれなかったの…」とならないように、早急に対応しましょう。

特に近しい人には、早朝や深夜でも一言お詫びを入れて緊急であることを伝えます。会社の上司や職場の場合、時間帯によってはメールで一報入れるとよいでしょう。

危篤期間に注意したいポイント

危篤状態が一定期間続くと、周りもデリケートになります。ささいな一言でも感情的になりやすいでしょう。ここからは、危篤から臨終までの期間に注意したいポイントを紹介します。

状況に応じた言葉をかける

危篤から臨終までの期間は、付き添っている家族や親戚は他人の言動に敏感になります。そのため、誤解を生じさせる発言は避けましょう。場所や状況に合わせた言葉選びを心がけて、気持ちを逆撫でしないように注意します。

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病院内で騒がない

危篤の連絡を受け、病院に駆けつけた家族や親戚は、大きな不安を抱えるかもしれません。病院に駆けつけた方が、病室や廊下で取り乱してしまう可能性も考えられます。

冷静な気持ちで危篤状態の人に付き添うのは、簡単ではありません。ただし、病院にはさまざまな事情を抱えた人がいます。他の患者やその家族への配慮も忘れないようにしましょう。

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まとめ

危篤状態になってから臨終を迎えるまでの期間は数時間、数日、数か月と人によって異なります。家族や親戚は、危篤状態の本人に付き添って、後悔のないように声かけをしましょう。

危篤期間はもしもに備えて、葬儀社の手配をする必要があります。葬儀社選びは、本人に意識があるうちに決めておくと安心です。これから葬儀社を探そうと考えている方は、ぜひ小さなお葬式にご相談ください。

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