密葬は誰を呼ぶの？参列者の範囲の目安と決める時のポイント

少人数の葬儀、密葬と家族葬の異なる点

少人数の葬儀として思い浮かぶのは、「密葬」あるいは「家族葬」といった言葉です。この2つは、同じ内容ととらえられることが多いといえますが、実は明確に区別されます。

想定していた内容の葬儀と異なる内容になってしまわぬように、まずは双方の違いをチェックして把握することが重要です。その上で、どちらが理想的になるのかを比較検討しましょう。

後日「本葬」がある前提が「密葬」

「本葬」あるいは「お別れの会」を後日行うことを前提とするスタイルが密葬です。故人と日ごろから親しく接していた方が参列し、執り行います。友人や、仕事つながりといった交友関係にある人は呼ばず、その代わりに後日別の形式でお別れの機会を準備する流れです。

亡くなった直後には諸々の手続きを、息つく暇もなく行わなければなりません。そこに大規模な葬儀があると、参列者への連絡や準備などの対応に時間を要してしまいます。結果として、故人との最期の時間を充実させられない場合が多いといえるでしょう。

そのような状況を避けるために、まずは近親者だけで葬儀を執り行い、火葬を済ませるというスタイルです。特に参列者が多く見込まれる著名人、大企業の経営者、政治家などの葬儀で頻繁に行われています。

近しい人だけで送る形式「家族葬」

密葬とは異なり、後日改めて式などを行わない方法です。一般的に連想するお葬式と変わらず、家族葬自体が本葬として執り行われます。参列者以外にお別れを希望する方がみえた場合は、自宅などで個別に応対することが基本です。

大規模な葬儀との相違点は、参列する人数の少なさにあります。家族葬に明確な定義はありませんが、家族だけ、もしくは家族と親族の一部だけで執り行う葬儀を家族葬と呼びます。友人や、会社関係者などが参列することはあまり多くありません。

これらの特徴により、近しい人たちだけで静かにお見送りができることに魅力を感じる人が利用しています。会食にかける費用なども抑えられますが、ご香典が集まりにくいため、一概にコストを抑えられるとはいえないでしょう。式の内容は、原則として一般葬と同様です。

近年は誤用も増えている

上述したとおり、密葬と家族葬には多くの相違点があります。しかし、いずれも小規模な葬儀であることから混同されることが多く、近年は誤用も増えています。思い描いていた葬儀と実際の葬儀が異なり、不満を感じる参列者が現れるリスクもあるため、注意が必要です。

密葬は後日の式典などに備えて時間と費用両方の準備が必要です。対する家族葬は、その場に招待していない人とあらためてお別れの機会を作れません。双方の注意点もふまえながら、希望に沿った葬儀の形式を選ぶことが大切です。

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密葬の参列者の範囲を決めるポイント

密葬を執り行うという方針が固まったら、参列者の範囲を決定しましょう。しかし、密葬には、参列者の範囲はここまで、人数は何名までといった明確な定義がありません。

これが原因で長時間悩んでしまう方も多いでしょう。そこで、何を基準で参列者を決めるとよいのか、3つのポイントに分けて、この項目で詳しく解説していきます。

密葬・家族葬ともに明確な定義はない

密葬や家族葬では、呼ばなければいけない人や、反対に呼んではいけない人を明確に区分けする定義はありません。家族葬という名がついてはいますが、家族以外を招いても良く、制限が設けられることはないといえます。

あくまでも一般論としては、密葬と家族葬に仕事の関係者や近隣住民を呼ぶことはほとんどありません。家族と親族、それ以外の場合はごく近しい人物や、故人が参列を希望していた人だけを呼んで執り行うことが基本です。

葬儀に呼ぶほどではないものの、式への参列を希望する人が多く見込まれる場合は密葬、そうでなければ家族葬を選ぶとよいでしょう。その他の基準として、人数や関係性を見極めた絞り込み方がありますので、それぞれについても触れていきます。

参列者の人数で決める

葬儀の規模に応じて参列者の目安が異なります。この人数に合わせて密葬・家族葬に呼ぶ人の範囲を決めるという方法はわかりやすく、便利です。たとえば10名までの小規模な葬儀であれば、故人の配偶者と家族、子ども、孫といった範囲に決めるとよいでしょう。

参列者が20名までであれば、故人の兄弟・姉妹といった範囲にまで、参列者を増やしやすくなります。30名であれば従兄弟・従姉妹、甥・姪までを参列者にくわえられますし、40名規模ならば数名の友人を加えることも可能です。

また、各家庭の事情に応じて参列者を決めるという方法もあります。病気を抱えて長距離の移動が難しい親族を除いたり、一年以内に近親者を失っている人を除いたりしながら人数を調整するという方法です。

故人との関係性で決める

特に重視すべきなのは、遠い親戚など血縁関係だけに固執せず、故人との関係性を重んじて参列者を選ぶことです。あえて親族を呼ばず、近しい友人だけに絞り込んで葬儀に招くというスタイルを選ぶ人もいます。

仮に10名以下という規模で葬儀を執り行うことをお望みの場合、親族が多い場合に全員を漏れなく呼べません。ここで明確な理由なく呼ぶ人、呼ばない人を決めてしまうと、のちに親族トラブルが起きる可能性もあるでしょう。

葬儀で重視すべきなのは、故人のご意向を叶えられるか、そして家族が納得して送り出せるかです。関わりの薄かった親族よりも、親しく接していた友人を呼んだ方が、有意義な葬儀になることも多いでしょう。関係性を重視して参列者を決めることをおすすめします。

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密葬を行う時の連絡方法について

密葬を行うことを決断した後は、参列を希望する人に向けて連絡を入れます。この際、密葬に呼ぶ人と呼ばない人とで、連絡方法を分けることが大切です。

とくに参列する人に対しては、トラブルを防止するために、一定の配慮を願い出ましょう。呼ばない人への連絡に適したタイミングについても、この項目で詳しくご紹介します。

呼ぶ方への連絡

確実に葬儀に呼ぶことになる人には、可能であれば臨終の前に連絡を入れます。死後は葬儀の日時が決まり次第連絡することを伝え、一度解散しましょう。臨終に立ち会っていない人を呼ぶ場合は、葬儀の日程や場所が決まり次第、すぐに連絡を入れることが基本です。

連絡を入れる際に注意すべきなのは、葬儀に関する情報を漏らさないように求めることです。これを怠ると、葬儀について聞きつけた親族などから連絡が入り、参列を希望され、断れなくなってしまう恐れがあります。

呼ばない方への連絡

密葬に呼ばない方に向けた連絡は、葬儀を執り行った後に行うことがマナーです。葬儀の前に連絡してしまうと、密葬である旨を伝えたとしても「気を遣っているのかもしれない」と勘違いされることがあり、トラブルのもとになります。

葬儀に呼ばなかった人には、葬儀を終えてから2週間以内を目安に、死亡通知を出して死去を報告します。死亡通知には闘病中・臨終時などの様子を簡潔に添え、香典については辞退する旨を明記しておきましょう。

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密葬を行う時の注意点

密葬を行う際は、伝え方やタイミングを誤ると、思わぬトラブルに発展する可能性があります。誤解のないように連絡すること、そして連絡するタイミングに配慮することを重視しましょう。

無事に密葬の当日を迎え、式を終えた後も親戚などとの良好な関係性を維持するために注意すべきポイントについて、2点詳しくご紹介します。

誤解のないように連絡する

密葬・家族葬という考え方は比較的新しいものであり、その方法や意味をご存じない方は多くおられます。葬儀に呼ぶ人に対して、「他の人には日程や場所を伝えないでほしい」と申し出ると、疑問に感じる人が現れることもあるでしょう。

「なぜあの人は呼ばないのか」といった指摘から、口論に発展するケースもあります。そのため、誤解を招かないような配慮が必要となります。葬儀のスタイルを遺族が正確に把握し、伝達することがトラブル防止に向けた最善策です。

連絡するタイミングに配慮する

先ほども簡単にお伝えしていますが、葬儀に呼ばなかった人には葬儀後に連絡をしましょう。

葬儀前に連絡を入れると、「どうして自分は呼ばれないのか」と不満に思う方もいます。諸々の手続きが忙しいタイミングで、家族葬について一人ずつ丁寧に説明することは困難です。

「遠方だから気遣っているに違いない」「本当は来てほしいのではないか」と誤解される可能性も否定できません。突然の弔問に応対することは難しいため、事後連絡を徹底しましょう。

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最期のお別れをゆっくり過ごすなら「小さなお葬式」

ご臨終から最期のお別れまでに過ごせる時間は、限られています。故人とのお別れをゆっくり過ごすために、密葬や家族葬は有効な選択肢です。

また、それを実行する葬儀社選びも大切な要素といえます。密葬や家族葬は、実績やプランが豊富な「小さなお葬式」にお任せください。当社による葬儀の特徴を、この項目を使って2点にまとめてご紹介します。

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まとめ

密葬は、後日改めて本葬やお別れの会を催す場合に行う葬儀です。家族葬はそれ自体を本葬として、すべての葬儀を終えることになります。呼ぶ人・呼ばない人双方に連絡する時期や伝え方に配慮することで、後のトラブルを避けられるでしょう。

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