仮に身内や自身が余命一年と宣告されたとして、動揺することなく落ち着いていられるという方は少数でしょう。さらに、余命宣告をされた際にやるべきことを知る機会はあまりなく、実際に知っている方も多くはありません。
そこでこの記事では、身内の方が余命宣告を受けた場合の心構えについて解説します。余命一年と宣告された際にやるべきことについて理解を深め、残された時間を有意義に過ごすヒントを得ておきましょう。
<この記事の要点>
・いつもと同様の振る舞いをし、当人の心中に寄り添うことが大切
・当人の願望を叶えてあげられるよう、無理をさせない程度に行動する
・体が動くうちに、エンディングノートや遺言書の作成、デジタル遺品の整理などを行う
こんな人におすすめ
家族が余命宣告を受けた方
余命宣告を受けてからできることを知りたい方
エンディングノートや遺言について知りたい方
余命宣告とは、対象となる方が「後どのくらい生存できるのか」という推定を医師が告達することです。宣告の場には、患者当人と身内などの関係者の両方が立ち会うケース、患者当人は立ち会わずに関係者のみに告達されるケースもあります。
余命宣告は、命に関わる深刻な病を患われている方のみが対象です。そのため、たとえ患者側から医師に対して余命について尋ねても、宣告されないこともあります。
余命は、医師から患者や関係者へと告達されます。この関係者は身内であるケースが多く、身内以外が直接聞く機会はほとんどありません。
なお、患者当人が告達の場に立ち会っていないケースでは、余命宣告を聞いた関係者が当人に余命宣告の内容を伝えることもあります。ただし、余命を告達される当人の心中を尊重する必要があり、十分に検討を重ねた上で伝えることが大切です。
告達される余命は、医師が病状と病気の進行具合を見て勘で決定しているわけではありません。患者の病状や病気の進行具合も参考にしますが、あわせて今までの情報や資料などを鑑みて期間を判断しています。
この際、医師が参考にする数値が「生存期間中央値」です。これは該当する病気を患っている方々のうち、半数の方が生存している(生存が期待できる)期間のことを指します。
他にも、ガンの場合では、告達の対象となる方に施す治療と同様の治療を行った方の5年後の生存率を参考にするケースもあります。
余命は、今までの経過や情報などをもとに予測されますが、導き出した期間について誤差がないという意味ではありません。告達した(された)余命と実際の生存日数が3分の1以内であれば、比較的正確であるといえます。
例えば、ある患者さんが余命宣告後240日間生きたとしましょう。医師により告達された余命が160日~320日以内であるならば、その数値は誤っていなかったと解釈されます。このように余命には幅があり、医師の知識をもっても正確に予測することは難しいのが現状といえるでしょう。
余命という単語を聞くと多くの方が「その期間しか生きられない」と考えてしまうかもしれません。したがって「余命」と「寿命」を混同して認識してしまうケースもあるでしょう。
しかし、告達された余命よりも長い期間生きた方もいれば、残念ながら短い期間しか生きられなかった方もいます。余命を告達されたからといって、寿命が決定しているわけではありません。
身近な方が余命を宣告された場合、通常の心持ちでいられるケースはほとんどないでしょう。そんなときは、どのような心構えで過ごしたらよいのでしょうか。ここからは身内の方が余命一年と宣告された際の心構えについて解説します。
余命一年と宣告された方が身近な人であるほど、悲しい感情や絶望感は強くなり、何かしてあげたいという思いは強くなるでしょう。
しかし、周りの方がいつもとは違う振る舞いをしてしまうと、当人はかえって自身が置かれている状況を察することにつながり、悲しみを増幅させてしまう恐れがあります。
そのため、当人の心中に寄り添うことが理想です。また、いつもと同様の振る舞いをすれば、余命を告達された悲しみや絶望感が少しだけでも和らぐでしょう。
当人にやりたいことがあるならば、その願望をなるべく叶えてあげられるように行動することも大切です。余命一年は、そう長い期間ではありません。
また、入院生活が長かった、あるいは頻繁に通院していた場合などは、余命を告達される前でも、自身のやりたいことができていなかった可能性もあるでしょう。
状況にもよりますが、行きたいところへ連れて行ったり、食べたいものを食べさせてあげたりするなど、周りの方々がしてあげられることは少なくありません。ただし、無理は禁物です。現在の病状を把握しつつ、当人の願望を叶えられるようにするとよいでしょう。
身内が余命一年と宣告されたときは、当人の気持ちに寄り添うことだけでなく、すべきことがあります。ただし、現実では慌ててしまう場合も少なくありません。そもそも、落ち着いて行動することは難しいでしょう。
そこで、あらかじめやるべきことを認識しておけば、実際に行動する際に比較的余裕を持った行動が可能です。ここからは身近な方が余命一年と宣告された際にすべきことの一例を紹介します。
告達された当人が加入している保険について確認するために、各保険会社に連絡しましょう。保険サービスの中には、余命が6か月以内と告達された際に、保険金の一部あるいは全部を受け取り可能な「リビングニーズ特約」というサービスがあります。ただし、このサービスを利用するかの判断は、原則として余命を告達された当人に委ねられます。
状況や価値観にもよりますが、身内が余命一年と宣告された場合、当人と親交や関わりがあった友人などに連絡することも、選択肢として考えられます。また、看取ってほしい方にその意思を伝えることも重要です。
当人が自身の余命を知っている場合、連絡する人物について事前に当人の希望を聞く、または話し合うことを忘れないようにしましょう。
ここからは、余命が一年と宣告された当人ができることを紹介します。自分に万が一のことがあった後でも身近な方々が困らないように、できるだけのことはしておくことが理想です。
ただし、宣告された当人にとって、心に余裕があるかというと決してそうではないでしょう。余命一年と宣告されてからすべきことを調べるよりも、ある程度事前に把握しておくことがおすすめです。
エンディングノートとは、自分に万が一のことがあった場合、周りの方が困らないようにするために記入する、メモのようなノートです。
エンディングノートは身近な方へ向けて必要なことを書き記すだけでなく、自分の人生を振り返ったり、今の心境を書き出したりという日記的な内容を記すことも可能です。
身近な方のために書き記す内容として、通帳や印鑑といった重要なものがある場所、加入している保険のことなどが挙げられます。
なお、エンディングノートは余命を告達されていない場合でも準備して構いません。記入する内容に特別なきまりはないため、自身の書きたいことを書いておくことが大切です。
余命を告達された後にまだ体が動ける状態にある場合は、後にデジタル遺品となるものを整理しましょう。具体的には、ネット銀行の口座やインターネットサービス、SNSのアカウントなどが該当します。
スマホやパソコンといった電子機器の中に重要な情報が入っている場合、デバイスにパスワードがかかっていると、残された方が手続きを進められなくなる可能性があります。
自身であらかじめ解約をしておいたり、パスワードをメモしたりするのを忘れずに行うことが大切です。
情緒の余裕があるならば遺言の作成を考えるのも選択肢の一つです。遺言で遺産相続に関することや葬儀に関する事情を記しておくと、遺族が困惑せずに済みます。遺言には法的な効力があり、また、有効な遺言書と認められるためには一定のきまりもあるため、正しい知識を得て記入することが重要です。
なお、自宅で遺言書を保管する場合、わかりにくいところや取り出せないところにしまっておくと、遺族が見つけられない可能性があるため注意しましょう。
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余命宣告とは、命に関わる深刻な病を患った患者に対して医師が伝えるものです。この際に告達される余命は、患者の病状と今までの情報などを照らし合わせて算出するため、正確な数字とはいえません。
したがって、余命一年と宣告された場合であっても、告達された余命と寿命は同じではなく、長く生きる方もいれば、それ以前に亡くなる方もいます。
なお、余命一年と告達された当人にも身内の方にもできることがあります。余生を充実させるため、またスムーズな手続きのためにも、状況・価値観に合わせて最良のことをしましょう。
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