ご遺体の安置とは?場所や特徴・費用・注意点などを解説!
葬儀の準備

作成日:2015年04月09日  更新日:2021年07月12日

ご遺体の安置とは?場所や特徴・費用・注意点などを解説!

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by:Travelling_Artist

法律では、「亡くなってから24時間が経過するまで火葬しない」という内容が定められています。葬儀の形式や日程を決める過程も重要ですが、安置場所を決めたり業者に依頼したりといった手続きも必要です。頻繫に行うものではないため、不安を感じることもあるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、安置場所に挙げられる選択肢や特徴・費用などを詳しく解説します。手続きが必要になったとき、スムーズに進めるためにも役立つでしょう。注意しておきたいポイントや、全体の流れも含めてご紹介します。

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【もくじ】
ご遺体の安置とは?どれくらいの期間安置する?
ご遺体を安置する場所とそれぞれの特徴
ご遺体の安置にかかる費用
ご遺体を安置する際の注意点
安置後の流れ
まとめ

ご遺体の安置とは?どれくらいの期間安置する?

これまで葬儀関係の手続きを経験したことがない方は、まず安置の必要性について理解を深めておきましょう。安置そのものに重要な意味が込められているためです。安置場所の決め方や適切な期間を把握しておくと、亡くなった方も気持ちよく過ごせるでしょう。安置に関する基本的な情報を、3つのポイントに分けて解説します。

ご遺体の安置とは?

亡くなってから葬儀が営まれるまでの間、自宅や葬儀社などで保管するのが「安置」の定義です。通夜の場所を決めたり、葬儀の日程を調整したりといった工程の前段階で実行する必要があります。

安置が必要といわれるのは、亡くなった方を火葬するまで一定の時間を要するためです。故人や遺族の希望であっても、日本の法律では死亡直後の火葬が選択できません。24時間を最低条件としているため、死亡後1日間の安置が必要である点を理解しておきましょう。

安置場所はどうやって決める?

特定の場所が決まっていない方は、安置にかかる費用もあわせて適切な選択肢を見極めることが大切です。安置場所を決める際には、葬儀会社に相談しながら希望のかたちを反映します。遺族の意見も含めて考えられると安心です。

信仰している宗教がある方は、不適切とされる場所がないか確認した方が良いでしょう。宗教や宗派によっては、安置できる場所が決まっているケースがあるためです。場所を決めた後は、搬送や安置が可能な業者に依頼して手続きを進めていきます。

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安置する期間はどれくらい?

火葬までに要する期間は、24時間が最短です。多くの場合、2日~3日の期間安置する傾向にあります。法律の遵守は重要ですが、「いつまでに火葬する」と明確に決められているわけではありません。

遺族のスケジュールや火葬場の営業時間によっては、3日以上の期間を必要とするケースもあります。依頼先の規定で実行が遅れる可能性も考慮しておきましょう。あらかじめ決めた日程通りに進められることがほとんどであるため、双方の食い違いがないよう打ち合わせを重ねる過程も大切です。

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ご遺体を安置する場所とそれぞれの特徴

安置は、次の3つから選ぶことになります。

・自宅安置
・斎場・葬儀社の安置室
・民間の遺体保管所

まずは安置場所と安置方法の違いについてご説明します。

自宅安置

自宅で安置する場合には布団を敷き、その上にご遺体を寝かせ、ドライアイスなどで冷やします。これは、腐敗を防いでご遺体の状態を維持するためです。

自宅内に安置できるスペースがあれば、自宅は亡くなった方にとっても遺族にとっても慣れ親しんだ場所であるため、落ち着いて最後の別れができるという意味でも良い方法だといえます。

斎場・葬儀社の専用安置室

斎場や葬儀社にも、ご遺体を安置する施設があります。病院からご遺体を搬送する時点で、利用する斎場や葬儀社が決まっていれば利用することができます。斎場や葬儀社の安置室であれば、通夜や葬儀の際にご遺体をほとんど移動させる必要がなく、負担は少なくなります

民間の遺体保管所

民間の遺体保管所は、火葬前の一時的な預かりであるため、通常は1~2日程度の利用となります。24時間営業の場合が多く、遺族がいつでも面会することができます。とはいえ、自宅や斎場・葬儀社の安置室のように、亡くなった方に付き添うことはできません

また、冷蔵設備が整っているかどうかは保管所によって異なり、ない場合は自宅の場合と同じくドライアイスでの対応となります。スタッフが管理を行いますが、環境的には自宅とあまり変わらないため、長期間の保存には適していません

ご遺体の安置にかかる費用

安置の際に必要な料金は、依頼する業者や安置場所によって変動します。一般的な傾向を把握し、どのくらい必要になるかチェックしておきましょう。場所別の費用が分かると、安置が必要になったときも決断しやすくなります。ご紹介する一覧表も参考にしながら、故人や遺族の希望通り安置できる方法を見極めましょう。

ご遺体の安置にはどんな費用がかかる?

適切な状態で安置を行うために、搬送や付き添いなどさまざまな費用が発生します。以下の項目と内容を参考に、安置にかかる料金の内訳を把握しておきましょう。

・遺体搬送費用:亡くなった場所や一時的な安置所から搬送する費用
・安置施設利用料:斎場や遺体保管所などを利用するための費用
・遺体保存にかかる費用:ドライアイスなど、ご遺体の状態を保つための費用
・付き添い費用:ご遺体の状態を確認しながら安置するための費用

自宅安置にかかる費用

自宅で安置する場合は、施設利用時にかかる費用が抑えられます。遺族が状態を確認できるため、付き添い費用も発生しないケースがほとんどでしょう。以下は、自宅安置を選んだ場合の目安です。

遺体搬送費用 10kmの搬送につき2万円程度
安置施設利用料 なし
遺体保存にかかる費用 5,000円~3万円
付き添い費用 なし

全体的な費用が少ないため、金銭的負担が心配な方にも適した方法といえます。ドライアイスなどは日数分の利用が可能です。

斎場・葬儀社の専用安置室にかかる費用

特定の葬儀社や斎場の安置室を利用する場合は、施設利用料付き添い費用を支払う必要があります。依頼先やエリアによって大幅に変わるため、以下の目安を参考に把握しておきましょう。

遺体搬送費用 10kmの搬送につき2万円程度
安置施設利用料 5,000円~3万円
遺体保存にかかる費用 5,000円~3万円
付き添い費用 5万円前後

葬儀社によっては、諸費用をセットプランに含むケースもあります。通夜や火葬も含めて依頼する方は、詳しい内訳を確認しておくと安心です。

民間の遺体保管所にかかる費用

斎場への依頼に比べると、民間の遺体保管所の方が低価格な傾向にあります。依頼先によって対応が異なる可能性もあるため、信頼性も重視した上で選ぶことが大切です。以下の表を参考に、大まかな目安をチェックしておきましょう。

遺体搬送費用 10kmの搬送につき2万円程度
安置施設利用料 1万円前後
遺体保存にかかる費用 7,000円前後
付き添い費用 5,000円~3万円

遺体の搬送費用は、他の方法に比べて大きく変わりません。施設の環境や自宅との距離も考慮し、安心して任せられる場所を決めましょう。

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ご遺体を安置する際の注意点

安置方法によって注意点は異なります。

自宅安置の注意点

気をつけなければいけないのは、ご自身でしっかり管理できるのかということです。自宅でご遺体を安置する場合はドライアイスを使用して保冷しますが、きちんと保冷ができていないと、腐敗が進んでしまいます

また、十分なスペースがあるかどうかという点も注意が必要です。高層階でエレベーターを使用しなければいけない場合には、棺が入る大きさかを確認しておき、共用部が狭い場合にも身動きがとれる十分な広さがあるかを確認しておきましょう。

斎場・葬儀社の安置室利用の注意点

付き添いができるように宿泊施設を備えている施設もありますが、全ての安置室で設備が整っているわけではありません。安置室で安置をした後は、通夜・葬儀の当日まで対面できない場合もあります。また、希望者全員が付き添いをできない場合もあり、費用もかかりますので、事前に確認が必要です。

民間の保管所利用の注意点

遺体保管所はご遺体を一時的に安置しておく場所として作られたもので、冷蔵設備が整っていない施設も多くあります。ドライアイスのみでの保冷の場合は3日程度が目安であるため、これを超えるとご遺体の腐敗・損傷が進んでしまいます。あくまでも一時的な保管に適していることを覚えておきましょう。

安置後の流れ

お別れは突然やってくるものなので、余裕がない状態で決めてしまうと後悔につながることもあります。余裕のある時に、安置後の葬儀についても周囲と相談して決めておくのが良いでしょう。

安置を行った後の流れや、葬儀のマナーについて詳しくまとめた記事がありますので、参考にしてください。

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まとめ

葬儀の準備をスムーズに実践できるよう、事前知識の蓄えが重要です。急に安置が必要になったとき、焦らず対応できる環境を整えておきましょう。適切な場所を選ぶためには、安置の重要性や宗教への理解を深めることも大切です。

安置や葬儀関係で不安を抱えている方は、ぜひ「小さなお葬式」へお問い合わせください。


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最後に

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