家族葬の費用を安く抑える9つの方法

家族葬とは

家族葬には明確な定義がないものの、「家族や親族等の身内を中心として執り行われるごく少人数での葬儀」を表します。30名程度が参列することが多く、故人をゆっくりとお見送りできるのが特徴です。

家族葬が浸透し始めた頃は、首都圏で多く見られた葬儀形式でしたが、近年は地方都市を含む全国各地でも選ばれることが増えています。

家族葬が向いているケース

家族葬が増加傾向にあるのは、高齢化が影響していると言われています。喪主や故人の知人も高齢であることが多く、いざ葬儀となった時に参列できないケースがあるためです。

加えて、親戚付き合いや近所の交流が昔と比べて希薄になっていることも、家族葬が増加している要因の一つです。また、できるだけ近しい人だけで心を込めてお見送りしたいという考えを持っている方にとっても、家族葬は非常に適した葬儀形式だといえるでしょう。

家族葬の流れ

基本的に、家族葬の流れも一般葬とほとんど変わりません。葬儀社に連絡を取り、お通夜や葬儀、火葬等を執り行います。家族葬をしたい場合は、事前に家族葬を行っている葬儀社を調べておくと、スムーズに準備することができるでしょう。また、あらかじめ葬儀に呼ぶ親族や知人についても決めておくことが大切です。

家族葬にかかる平均費用

小さなお葬式が行った調査では、家族葬にかかる費用総額の全国平均は約110万円※という結果になりました。

一方で、一般葬にかかる費用総額の全国平均は約191万円※という結果になりました。内訳としては、葬儀一式にかかる費用が約131万円※、飲食接待費用に約25万円※、寺院手配費用・お布施に約35万円※となっています。

これらの費用を比較してみると、家族葬の方が一般葬よりも80万円程度安く行えることがわかるでしょう。しかし、これらは平均的な値であり、実際のところは葬儀社によって価格帯に幅があることは否めません。

（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）

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家族葬にかかる費用を安く抑える方法

いくら一般葬と比較して費用が安くなるケースが多い家族葬でも、参列者の人数や葬儀内容、オプション等で料金がかさむ可能性があります。しっかりとポイントを押さえておかなければ、結局一般葬と変わらない、もしくは高くなるケースも考えられるでしょう。

そこで、家族葬にかかる費用を安く抑える方法を9つ紹介します。

1．公営斎場を利用する

市町村などの自治体が運営する斎場のことを「公営斎場」と呼びます。公費で運営されている斎場であり、比較的葬儀場の費用が安いのが特徴です。また、霊安室や火葬場が備わっているケースが多く、通夜から火葬まで移動することなく執り行うことができるのも大きなポイントでしょう。家族葬を行う場合、高齢の方や小さなお子様が参加することも多いため、移動の負担が少ない公営斎場は非常にメリットがあるといえます。

ただし、故人か喪主が住民登録しているエリアの公営斎場を利用しなければ安くなりません。また、公営斎場は予約が取りづらいケースもあるため、葬儀社に相談した上で選択肢に入れておくことが大切です。

2．葬儀の規模を最小にする

一般葬より規模の小さな家族葬ですが、さらに規模を小さくすることで費用を安くできます。例えば、親族や近しい友人は連絡のみにして、葬儀は家族だけで執り行うのもよいでしょう。規模を最小にすることで会場費も抑えられ、さらに費用を抑えることができます。

3．複数の葬儀社で見積もる

基本的に、どの葬儀社でも家族葬の流れは同じです。しかし、葬儀社によって料金やプランに含まれるサービスが異なるため、いくつかの葬儀社から見積もりをとったほうがよいでしょう。見積もりを見比べることで、適切な料金はどの程度か、必要のないサービスはないかといった点を確認することができます。故人の想いを尊重した上で、希望通りの家族葬が執り行える葬儀社を選ぶように心がけたいものです。

4．祭壇を使わない

葬儀といえば、中央に設置された祭壇をイメージする人も多いでしょう。実は、祭壇は30万円~120万円程度の費用がかかります。葬儀社によって幅がありますが、いずれにせよ高額な費用がかかることは否めません。

しかし、必ずしも葬儀において祭壇を用意する必要はないため、特に家族葬の場合はシンプルなお別れの形を選ぶのもよいでしょう。また、祭壇のランクを最低限まで下げるのも家族葬の費用を安くする手段の一つです。

5．会食をしない

一般葬では、通夜や火葬の後に「お斎（おとき）」という会食を行います。最近は、お斎を設けない葬儀が増えており、家族葬も例外ではありません。そもそも、お斎は必ずしなければならない行事ではなく、省略しても問題ないといわれています。お斎を省略することで、家族葬全体の費用を安く抑えることができるでしょう。

ただし、お斎をしない場合は、参列者にその旨を事前に伝えておくことが大切です。お斎は故人を偲ぶための時間なので、開催されないと疑問に思う方がいるかもしれません。そのため、誰もが気持ちよく葬儀に参列できるように、事前にお声がけして配慮することは欠かせません。また、お斎の代わりに、仕出し弁当を用意するのも一つの手段です。参列者に失礼のないように心がけるようにしましょう。

6．無宗教葬を選ぶ

家族葬という小さな葬儀形式だからこそできる方法が、「無宗教葬」です。宗教や宗派による儀式を省略して、故人が好きだった曲をかけたり、メモリアルビデオなどを取り入れたりしてオリジナリティあふれる葬儀を行うことを指しています。

僧侶を呼ばずに家族葬を行えるため、お布施にかかる費用を抑えることができるでしょう。ただし、家族の中には一般的な葬儀を願う方がいる場合もあります。誰もが納得した上で行える環境であることが大切です。

7．葬祭費の補助金を活用する

国民健康保険や社会保険、共済組合等に加入している場合、葬儀に関わる費用を補助してもらえる「葬祭費補助制度」を活用できます。金額は自治体によって異なりますが、1万円～7万円程度支給されることが多いようです。

自治体に申請する手間はかかりますが、故人の保険証を返却する際に合わせて手続きすることができるので、忘れず活用することをおすすめします。

8．ネットで葬儀を選ぶ

故人が亡くなると、病院側から葬儀社を紹介されることがあります。また、親族や知人から紹介されることもあるでしょう。しかし、金額や内容に関する情報を知らないままに依頼してしまうと、葬儀社の言われるままに進められてしまい、結局高い費用を支払ったというケースも少なくはありません。

最近は、インターネットが浸透していることもあり、スマホ一つで様々な葬儀社の情報を見ることができます。費用を安く抑えるためには、自分の目で葬儀プランや価格等を確認した上で、希望に添った家族葬を行う葬儀社を選ぶことが大切です。

9．事前に相談をしておく

故人が亡くなられてから葬儀社を探すとなると、時間が限られてしまいます。慌てた状態では、葬儀内容や費用をしっかりと確認して正しく判断することが難しくなる可能性も否めません。

いざという時に困らないように、事前に葬儀社の説明会に出向いたり資料を請求したりしておくこともおすすめです。場合によっては、事前の問い合わせにより費用を割り引いてもらえるケースもあります。

家族葬の費用に関わる注意点

家族葬の費用を抑えるためには、事前に注意するべきポイントを押さえておくことも大切です。次に挙げる注意点をしっかり把握して、スマートに葬儀を依頼できるように準備しておきましょう。

葬儀費用に含まれる内容を確認する

家族葬と一括りにしても、葬儀社によって内容は様々です。葬儀の流れは同じでも、プランの中に含まれている内容が異なる可能性があります。例えば、香典の返礼品や遺影に関する費用は含まれていないケースが多く見られるでしょう。

また、火葬までの日数が開いた場合、ドライアイスを追加することになり、思わぬ出費が必要となることも考えられます。計算外の費用がかからないように、事前にオプションとなる費用についてもチェックしておきましょう。

葬儀に呼ぶ人数を確認する

家族葬とはいえ、親族の他にごく親しい知人が参列する可能性もあります。参列する人数によって、返礼品や飲食代等が大きく異なるため、正確な人数を把握することが欠かせません。

ギリギリになって慌てないためにも、身内の間で、参列者に関わる基準を設けておきましょう。後になってトラブルにならないためにも大切なことです。

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まとめ

家族葬は、ごく親しい人で故人との時間を大切にできる葬儀形式です。よりスムーズに葬儀を行うためには、葬儀社選びや葬儀内容、参列者に関する細かな決めごとが欠かせません。

費用を抑えながらも、心をこめて故人をお見送りできる家族葬ですが、決めなければならないことについて疑問がある、決めるのが難しい場合もあるでしょう。その際はぜひ小さなお葬式にご相談ください。費用を左右する葬儀内容などの重要な決めごとにも判断材料は必要ですので、その材料について丁寧にお伝えいたします。

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