家族葬ホールを検討したい人必見！特徴やメリットについて説明します！

家族葬特化型ホール

家族葬ホールは、「家族葬専用斎場」ともいわれています。一般の葬儀斎場でも家族葬は可能ですが、特化型こその趣向があり、家族葬を初めて執り行う場合も安心して葬儀ができます。家族葬特化型のため、まるで自宅にいるかのような雰囲気をもつ斎場や、メモリアルコーナーを設置可能な斎場など多彩です。葬儀は故人と関係の深い親族等の遺族で執り行うため、家族のつながりを感じられるように設計されています。

また、斎場によっては、参列者が参列した場合、故人とお別れが可能なようにスペースを広めに設計しているホールも中には存在します。では、実際にどのような特徴を持つホールがあるのでしょうか。ここでは、特化型だからこその特徴などを紹介します。

家族葬ホールだからできること

ホール内部を見ると、収容人数が少ないと感じることもあるでしょう。施設により異なりますが、30～50名を想定して設計されています。少人数で空間を広く使うことで、故人をゆっくりお見送りすることこそが家族葬ホールの醍醐味です。さらに、内装レイアウトは変更が可能で、例えば祭壇や棺を中央に配置すれば、参列者や遺族全員が故人の棺を見ることができます。このようにレイアウトも自由自在に設定できるのが特徴です。

また、一般的な斎場では、他家の葬儀と一緒になる場合があります。しかし、家族葬ホールでは貸し切りにできる場合がほとんどで、他の葬儀関係者と会う心配がなく、プライバシーや防犯に貢献できるでしょう。1日に1組限定という貸し切り設定を設けているホールの場合は、家族だけで執り行えます。ホールによって細部の設定は異なるので、貸し切りが可能か、予約可能かなど、事前に問い合わせると安心です。

様々な設備がある魅力

家族葬ホールには、遺族や親族が故人と過ごすための設備が充実しています。段差をなくしたバリアフリー設計、ご高齢の遺族がいても負担にならないよう工夫がなされている施設もあります。特に、お通夜から葬儀にかけて2日間、遺族は斎場に泊まる場合もあるでしょう。この部屋も遺族控室と捉え、環境を整備し仮眠室はもちろん、バスルームやアメニティグッズに至る細かい部分にまで配慮しているホールも多くあります。

こうした配慮によって、遺族の方々は葬儀に集中することができ、負担に感じることなく葬儀を執り行えるでしょう。

家族葬ホールの費用はプランによって変わる

続いて、費用について説明します。家族葬ホールによっては、葬儀プランといった費用が変動することが多いです。いずれにしても、大型のホールで執り行うよりも、費用は安く抑えられるでしょう。それには、祭壇の規模や豪華さ、少人数での利用ということが大きく寄与しています。できるだけ費用を抑えられる、これも家族葬ホールの特徴といえるでしょう。

家族葬の費用は115万円が目安ですが、遺影写真や霊柩車、人件費などをセットで提供している施設もあります。同じ費用で、内容が異なる場合もあるようなので、ホールを選ぶ際には、プランだけでなく、葬儀の内容、必要なサービスが入っているかなど、詳しく確認しておくことをおすすめします。

家族葬ホールを決めるには

では、家族葬ホールはどのようにして決めればよいのでしょうか。葬儀の内容や、人数、規模によって、希望する葬儀内容やサービスに適合する施設を選ぶことになります。中にはご高齢の方や遠方から来る方もいるのではないでしょうか。ここでは、どんなことが想定されるのか、一般的なものを紹介していきます。

利用料金

実際にかかる費用は、サービス内容や祭壇の規模といった点から、ホールによって異なる場合が多いです。また、費用の中には省略できるサービスが含まれている場合があります。費用はセット内容によっても異なるので、施設を1つに絞らずに、まずは複数のホールから見積もりをとり、サービス内容を詳しく調べることが必要となります。

その中から、自分が思い描く葬儀内容とサービス内容とが適合したホールを選択するとよいでしょう。また、貸し切りが可能かといった詳細についても確認することで、後のトラブルを回避できます。

設備の状況を知る

お通夜から葬儀にかけて日数をまたぐ場合、ホールによっては遺族控室や遺族が泊まる部屋の設備が異なる場合があります。なかにはキッチンや電子レンジが備えてあったり、シャワールームが充実していたり、アメニティグッズが豊富であったりする施設もあるかもしれません。

また、高齢の会葬者がいる場合は、車椅子や障害者のためのバリアフリーや設備が導入されているかも確認しておくことをおすすめします。こうしたことは、実際にホールを訪れて見学することで、後々の会場選定等の負担軽減にもつながるでしょう。

ホール内は小さいか、大きいか

葬儀会場となる内部の規模も重要な要素です。遺族だけでなく、関係する会葬者の数を想定して規模を決める方もいるでしょう。棺や祭壇の位置のレイアウトが変更できるか、数十人の会葬者が入っても問題ないかを検討します。

交通の利便性

会葬者の中には、ご高齢の方や遠方から来る方もいるかもしれません。遠方から参列する場合は公共交通機関を利用するとは限りません。そのため駐車場も必要になるでしょう。会場の立地を考え、できるだけ交通の利便性がよい、バス停に近いといった交通面も考慮しなくてはなりません。

安置室の有無

安置室があることで、夜間も故人と過ごせる場合があります。遠方などの理由で自宅に安置できない場合でも対応可能な場合があるので確認しておきましょう。

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家族葬でありがちなトラブル

家族葬は一般葬儀と異なるため、トラブルが起きやすい傾向にあります。基本的な流れは一般葬儀とほぼ同じですが、様式の違いや小規模な内容、費用の面などが要因です。これから家族葬を検討する方に向けて、どういったトラブルが起きやすいのかを説明していきます。ぜひ参考にしてみてください。

葬儀社とのトラブル

葬儀社とのトラブルでは、費用面が多く、次に契約内容の説明不足、見積もりなど多岐に及びます。希望やイメージと異なる葬儀にならないようにするためにも、話し合うことが重要です。国民生活センターが2015年に葬儀トラブルの報告を出していますが、金銭や契約に関する相談が多く、毎年600件にのぼっています。

親族などとのトラブル

親族間の認識の違いにより、トラブルに発展する場合があります。一般葬に比べ小規模になるため、「葬儀は盛大に行うものだ」という価値観の方とは合わないでしょう。また、「遺族・親族以外でも参列したい」と望む方への対応が原因になることもあります。

こうしたトラブル回避のため、事前に葬儀について話し合いましょう。故人の遺志を明確にすることで親族が納得する場合もあります。

また、葬儀社と話し合う際に親族と同席するとよいでしょう。一緒に家族葬の流れや内容を考えていくことで、相互理解につながります。

その他のトラブル

家族葬は小規模なため、比較的費用は安いですが、内容によって費用が異なるのが一般的です。中には、会葬者の数や香典の収入が減少し、一般葬より負担が大きくなる場合もあります。

見積もり時の注意事項

こうしたトラブルを防ぐためにも、見積もりを出してもらいましょう。見積書から請求の不明点を見つけ、それを省略できるか検討できます。また、イメージする内容と費用の両面を比較検証することも重要です。

見積もり時の注意事項をまとめるので、参考にしてみてください。

・追加サービスの有無が価格に反映されているか、項目ごとに確認する
・香典返しや会食費など、会葬者の人数によって変化する項目は注意して確認する
・怪しい請求がないか合意していないサービス内容はないかなど細かく確認する

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まとめ

一般の斎場でも家族葬は可能ですが、家族葬に特化した家族葬ホールでは家族のみで小規模な葬儀を行うことができるため、費用を抑え、葬儀に係る負担軽減につながります。また、サービス内容や規模、利便性、遺族が故人と過ごすための充実した設備などを有している場合があります。

予算、会葬者の規模や立地、アクセスなどの面を考慮することも重要です。そのためには、会場を複数調べ、実際に内装や内容を確認する必要があります。こうすることで、思い描く条件や葬儀のイメージがつきやくなるでしょう。

失敗しない葬儀にするには、事前に葬儀の流れや準備することなどを確認すると安心です。しかし、他にも専門的なことになると困ることがあるかもしれません。その際には、ぜひ小さなお葬式にご相談ください。専門的な知識と豊富な経験を持ったスタッフが丁寧に適切なアドバイスをさせていただきます。