焼き切りと呼ばれる火葬で骨を残さない方法|遺骨の処分方法についても解説

焼き切りと呼ばれる火葬で骨を残さない方法|遺骨の処分方法についても解説

何らかの理由で、葬儀を執り行いたくないというケースが少なからずあります。その場合、葬儀や告別式を執り行わずに、火葬が終わったらそのまま納骨を省略して帰宅する方法はあるのでしょうか。

現状、東日本近隣では、火葬後の遺骨は必ず持って帰らなければならず、葬儀を省略することも難しい傾向にあります。一方で関西の場合は、状況によって火葬後に葬儀や納骨を省き、そのまま帰宅することが可能なところもあるようです。

本記事では、東日本・西日本の火葬後に関するスタイルの違いや、焼き切りと呼ばれる、遺骨の処分の手段について解説します。費用がかさむのが気になる場合や、処分を検討している場合はぜひ参考にしてみてください。

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焼き切りと呼ばれる納骨前の処分方法

家族が亡くなった場合の一般的な火葬では、骨を拾う儀式や納骨と呼ばれる火葬のあとの儀式が続くことを想定して、適度に骨を残す必要があります。しかし、納骨の費用やその他いろいろな理由から、遺骨を納骨せずにその場で処分したいと考える方がいます。その場合は、火力を高めて遺灰になるまで焼く方法が採用されます。これを「焼き切り」と呼びます。

焼き切り未対応の理由

現在の日本では、ほとんどの火葬場で骨を残す程度の火力までしか上げることはできないようになっているため、現状焼き切りは難しいといえるでしょう。

焼き切りができない理由として挙げられるのが、火葬の本来の意味に基づいている点です。まず、火葬は仏教的な観点から用いられている方法にあたります。火葬の完了後、骨を丁寧に拾うという儀式を踏むことで、故人が安心して三途の川を渡っていけるという意味を持ちます。

宗教的な儀式であり、そのあとに控える葬儀、納骨に続いていくために、日本の火葬場においてはあえて焼き切りができる火力まで上げることが難しくなるように調整されています。

また、焼き切りはあくまでも近年から注目されはじめた方法です。そのため、古くからの火葬の方法や考え方は焼き切りに対応することを前提としていません。

このように、日本の火葬場の設備は、宗教的な理由から焼き切りに適さない温度調整しかできないようになっています。とはいえ、絶対に高温にできないというわけでもないようです。ただし、高温すぎる温度での火葬が連続した場合、設備が耐え切れず短期間で消耗してしまうため、断られることが多いというのが現状です。

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焼き切りに対応する火葬場はあるのか

現状、国内でも宗教的な儀式の観点から切り離された、焼き切りにも対応してくれる火葬場は存在します。あらかじめ予約が必要なため、当日にお願いすることは難しいので注意しましょう。

しかし、事前に予約を入れることで準備をしてくれる火葬場もあるため、一度住まいの地域情報を調べたり、役場や葬儀会社に相談したりするなどして判断を仰ぎましょう。

また、焼き切りとする場合は家族とあらかじめ相談することが大切です。独断で行うとトラブルの元になる可能性があるので、しっかりと親族と意思を固めた上で行いましょう。

焼き切りを選ぶ理由

遺灰にしたいと考える上で気になるのが、「さまざまな理由」に当たる内容です。通常は、お通夜や火葬、葬儀と段階を踏んで行われる仏教的な故人の送り出しの儀式ですが、何故省こうとするのでしょうか。

理由はさまざまありますが、代々受け継がれてきた骨壺にこれ以上入れられないケースや、近年増え続ける孤独死が挙げられます。ここからはひとつずつ解説します。

遺骨が入りきらないため

焼き切りをする上で一番多い理由は、骨壺の容量がオーバーしていてもう入らないというものです。骨壺とは、墓の中にある壺のようなものを指します。納骨の際に、骨壷に遺灰を入れることで最後の儀式が完了するといわれています。

しかし、代々の墓に入れる場合、家系図が多いと入りきらなくなる現象が増加しています。骨壷を複数個に分けて入れることができるお墓もあるようですが、規模の小さいお墓では入りきらない可能性もあるでしょう。

骨壷に入りきらない場合、やむを得ず遺灰を分けたり、処分したりするのは悪いことではありません。スペースの都合上、入らなくなるのはごく一般的なことのようです。

墓そのものを処分するため

近年、墓の在り方や葬儀の様相などは少しずつ変化の一途をたどっています。例えば、墓を守ったり掃除したりする人がいなくなることを憂いて、墓じまいをする人が増加傾向にあります。

継承する人がいなくなると、墓は無縁墓となってしまうため注意しましょう。遠方にあるために定期的に掃除ができない場合は、まずは墓じまいを検討します。その際には、遺灰の処分が必要です。

お墓を撤去したのちは、しかるべき場所に処分を依頼しなければなりません。また、墓じまいを検討しているから納骨しないというケースで、あらかじめ遺灰の処分をしてしまおうという動きもあるようです。

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納骨が拒否されたため

稀なケースですが、さまざまな理由で地元ではない場所でなくなってしまった場合、近隣の寺院に依頼しても納骨を拒まれる場合があります。

先祖が祀られている墓がある場所まで持って帰らなければならないのが通常の習わしとされています。とはいえ、地元から出て遠方で家庭を持った場合は、そのままそこで生涯を終えるという方も多いでしょう。

その場合でも、先祖代々祀られてきた菩薩寺と呼ばれる場所に依頼するのが通例です。菩薩寺を介さずに納骨を依頼した場合、断られる可能性が非常に高いので注意しましょう。

納骨ができないときの遺骨・遺灰の処分方法

ここからは、納骨ができずに遺骨・遺灰を処分することになったときの方法を解説します。

一見、納骨は仏教的な側面から見るとしなければならない儀式に思えます。しかし、少子高齢化や核家族化が表立って問題化してきた現代において難しいと判断できる場合は、遺族が処分の方法を決めることができます。

代行へ依頼して粉骨してもらう

火葬場で焼き切りができるのは、関西圏の一部にある火葬場だけのようです。関西圏以外で遺灰くらい細かくするためには、粉骨の代行サービスに依頼する必要があります。粉骨を代行してくれる業者は、全国各地に存在します。

体格により個人差はありますが、骨だった時よりも細かく、そしてコンパクトになるよう仕上げてくれます。遺灰のように細かくなると、墓の中に入っている骨壺よりも小さい容器に移し替えることが可能になります。そのため、墓仕舞いや、先祖の骨を処分したいと考えている人におすすめの方法です。

墓のなかの骨を処分したり、より細かくしてまとめたりする方は少なくないため、住職や葬儀会社などに相談すると、よりよいアドバイスなどをもらえるでしょう。保管方法に困っている方や、骨の焼き切りができないといわれた地域の方は、一度代行サービスを検討してみましょう。

墓以外の選択肢が多様化している

焼き切りや粉骨によって粉末状にしたものを処理する方法は、納骨だけではありません。近年、自宅保管はもちろんのこと、指定された場所であれば散骨なども可能です。また、納骨堂と呼ばれる墓ではなく建物で管理する方法や、樹木葬など、多様化している傾向にあります。

近年、環境や場所に配慮した方法があるだけでなく、故人を亡くした遺族の管理の負担や手間を軽減できるさまざまな方法が展開されているようです。墓の管理や遺骨をどう処分しようか悩む場合は、多様化しつつある埋葬の方法を検討してみましょう。

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海洋散骨

樹木葬という自然に還す方法も話題ですが、近年話題になっているのが、海洋散骨という方法です。代行サービスや焼き切りなどで灰を細かくしてもらったあと、地域や国が指定している、「ここであれば散骨してもよい」とされる場所に船やフェリーで向かい、海に散骨します。

価格も自然埋葬等に比べると安価で済みますが、自分ひとりで行うと条例などに引っかかる場合があるので注意しましょう。行う際は、海洋散骨を取り扱う業者や葬儀社などに相談し、指示を仰いでから行うのがおすすめです。

注意すべき点は遺骨遺棄

遺骨や遺灰になったとしても元は人であったことに変わりはありません。そのため、許可がないまま遺棄したり、何の許しも得ていない場所に捨てたりしてしまうと遺骨遺棄にあたり、罪に問われる可能性があるので十分注意が必要です。

そんなつもりがなくても、死体遺棄と同じ扱いになる可能性が高いです。知らない山に捨てたり、許可の得られていない海岸に散骨をしたりしないよう、あらかじめしっかりと調べ、許可を取ってから正しい方法で処分しましょう。

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まとめ

遺骨が納骨堂に入りきらない場合や、それに伴い墓の整理・処分を行おうと検討した場合、遺骨が大きいまま残っていると不便を感じる可能性が高いでしょう。遺骨を限りなく細かくして、よりコンパクトに収納したり、処分したりを検討している場合の手段のひとつが、火葬時に焼き切りをお願いする方法です。

しかし、焼き切りは地域によって不可能なことも多く、全国的にもあまり広まっていません。焼き切り以外の方法では、粉骨の代行サービスに依頼したり、自分で遺灰になるまで細かく粉砕したりする方法があります。

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監修
信長 洋輔(小さなお葬式 コラム編集長)
信長 洋輔(小さなお葬式 コラム編集長)

株式会社ユニクエスト社員
「小さなお葬式のコラム」の編集長。
葬儀葬式・法事法要だけでなく、終活・老後資金などFP関連の知識にも精通。
葬祭ディレクター1級の資格取得に向けて学習中。
葬儀業界最大級の、合計2000記事以上を管理。
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