お通夜とお葬式は亡くなって何日後？ 友引の場合はどうしたらいい？

お通夜とお葬式は亡くなってから何日後にするものなのか

お通夜とお葬式は何日後にするのが通例なのかを見ていきましょう。

お通夜は翌日、お葬式は翌々日に行うのが通例

お通夜は亡くなった翌日、お葬式は翌々日に行うのが通例です。お通夜とお葬式は、「何日後までにやらなければならない」と定められたものはありません。

しかし、可能であれば、速やかに行うに越したことはないでしょう。そのために、日程的にも無理がない、翌日のお通夜、翌々日のお葬式という日が選ばれます。

夜中に亡くなった場合には1日前倒しすることも可能

ただし、夜中や早朝などに亡くなった場合には、1日前倒しをし、当日の夜にお通夜、翌日にお葬式を行うこともできます。遺族の意向により、そのような日程でお通夜・お葬式が行われることもあります。

しかし、そうなると、準備がどうしても慌ただしくなります。また、あまりにも急だと、遠方に住むご親戚などは日程の調整がつけにくくなるでしょう。急ぐ理由が特になければ、夜中や早朝に亡くなった場合でも、亡くなった当日は身内のみで執り行う仮通夜とし、翌日以降に本通夜および葬儀を行うことが一般的です。

葬儀の日程は火葬場の予約や親族の日程、友引などでも決まる

お通夜は亡くなった翌日、お葬式は亡くなった翌々日が通例であるとはいえ、お通夜・お葬式はその通りの日程で行われるものばかりではありません。さまざまな事情により、日程が変わることもあります。

葬儀の日程がどのような事情により決められるのかを見ていきましょう。

火葬場の予約が取れない場合

火葬場の予約が取れないために葬儀の日程が変わることがあります。たとえば、年末年始の時期に亡くなった場合には、火葬場が休みに入っていたり、休み明けで予約が殺到していたりすることにより、予約がすぐに取れないことがあります。

また、真夏の暑い時期や真冬の寒い時期は、亡くなる方が多いため、火葬場の予約が一杯ですぐに予約を入れられないこともあります。火葬場の予約がすぐに取れない場合には、まず直近で空いている日に火葬場の予約を入れ、その日をお葬式、前日をお通夜と日程を決めることとなります。

親族の予定が合わない場合

親族の予定が合わないことにより、葬儀の日程が変わることもあります。急な訃報で、遠方に住んでいる、あるいはどうしても仕事の都合がつけられない、などの理由により、親族がすぐに駆け付けることができない場合もあるでしょう。また、年末年始や夏休み期間中は、旅行や帰省の最中であるかもしれません。

すべての親族の予定を合わせることは困難です。しかし、故人との関係性などにより調整が必要な場合には、それに応じてお通夜・お葬式の日程も決まることとなります。

友引の日を避けるため

友引の日を避けるために葬儀の日程が変わることがあります。

友引とは...
中国が起源とされる「六曜」の1つです。日本では、「凶禍が友人に及ぶ」として、友引の日にはお葬式を避ける風習があります。
遺族が六曜を信じていなくても、親族や参列者に気を遣い、友引の日を避けてお葬式の日程が決められることもあります。

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お葬式は亡くなって24時間以降ならいつでもよい

日本では法律により、亡くなってから24時間以内は火葬を行ってはならないと定められています。それ以降であれば、お葬式はいつでも行うことができます。

亡くなってから24時間以内は火葬ができない

亡くなってから24時間以内は火葬ができないことは、「墓地、埋葬等に関する法律」により定められています。

墓地、埋葬等に関する法律
「第三条　埋葬又は火葬は、他の法令に別段の定があるものを除く外、死亡又は死産後二十四時間を経過した後でなければ、これを行つてはならない。」
したがって、亡くなった翌日以降でなければお葬式を行うことはできません。

24時間が過ぎればお葬式はいつ行ってもよい

お葬式の日については、上の法律以外に定められているものはありません。したがって、24時間を経過すればいつでも、極端な話をすれば1ヶ月後でも、お葬式を行うことは可能です。

遺族にとっては、大切な人が亡くなると、「すぐにお葬式を出さなくては」と焦る気持ちになることもあるかもしれません。しかし、焦る必要は全くありません。お通夜とお葬式の日程は、遺族・親族および葬儀社のスタッフと相談し、さまざまな事情を考慮したうえで、最適な日を決めましょう。

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まとめ

葬儀に関するご準備は事前に行うことが大切です。いざという時困らないように、葬儀全般に関する疑問は、「小さなお葬式」へお問い合わせください。24時間365日専門スタッフがお客様のサポートをさせていただきます。

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