危篤状態は何日続くのか？身内が危篤になった際の対応法

危篤状態が何日続くかは人それぞれ

「危篤状態」という連絡を受けるとすぐに「死」を連想してしまう人も多くいるでしょう。危険な状態であることには違いありませんが、危篤状態でいる時間は人によって異なります。

危篤状態であるとの連絡を受けてから何日も続くことがあれば、数時間で峠を越すこともあります。「病状」「体調」「年齢」「投薬効果」など状況によって危篤状態から回復することもあるため、どのくらい危篤状態が続くのかは予想できません。

しかし、最悪のケースを想定して行動する必要があります。身内が危篤状態になったら、落ち着いて1つずつ対処していきましょう。

家族や親戚が危篤状態だと何日か忌引きが認められるのか

学校に通っている人や会社に勤めている人は、身内に不幸があると「忌引き」で休みを取ることができます。「危篤状態も不幸のうちだろう」と考えている人もいるのではないでしょうか。

この項目では、身内が危篤状態になったときの休みの取り方について解説します。「忌引き」なのか「欠勤扱い」なのか、どういう扱いで休むことになるのか確認しておきましょう。

危篤では忌引きが認められない

忌引き休暇とは、身内が死亡した場合に葬儀を執り行ったり参列したりするために取得する休暇です。危篤はまだ生存している状態であるため、忌引き休暇は認められないといえるでしょう。

そのため、身内の危篤状態に対応するために仕事を休む場合は、有給休暇や欠勤などを申請して対処する必要があります。「危篤では忌引きを利用できない」ということを知らない人もいますので、しっかり覚えておきましょう。

休む際は有給消化

危篤の身内のために仕事を休む場合は、有給休暇を利用するのがおすすめです。有給休暇を利用すれば休んでいる間の賃金が支給されるため、収入のリスクから回避できます。

危篤状態の身内との関係によっては、支払いを負担することがあるかもしれません。そのような事態に備えて、収入を維持できる有給休暇を利用するのが適切です。

また冒頭で解説したように、危篤状態はどのくらい続くかわかりません。支給してもらった有給は、計画的に消化していくことも大切です。

有給が無い場合

有給が無い場合は、単純に欠勤扱いになります。欠勤扱いになると休んでいる間の賃金は支給されないため、収入が減ってしまいます。しかし、身内の危篤状態に対応するというのは仕事を休む正当な理由です。休みが取りにくい環境でも、優遇してくれるでしょう。

収入が減ると困る人は、休憩時間を利用したり、シフト調整をしたりすることも検討してみましょう。または「どのくらい危険な状態なのか」医師に相談してから休暇申請するのも、極力休まずに対応するコツです。

家族が危篤状態になって何日間か休む際にしないといけないこと

家族が危篤状態になった場合、急いで行わなければならないことがいくつかあります。危篤状態との連絡を受けると焦ってしまいがちですが、あらかじめ何が必要になるのかまとめておくことで冷静に行動できます。

ここでは、身内が危篤状態になった際に行うことをいくつか紹介しますので、しっかり確認しておきましょう。

家族や親戚に連絡

危篤状態の一報を病院から受け取った人は、近い身内から連絡をとりましょう。家族にとって最後の別れになるかもしれないため、近親者にはいち早く報告が必要です。ただし、必要以上にお見舞いに来られると迷惑という家族もいます。危篤の場合は、次のような範囲に報告するのが一般的です。

・同居している家族
・配偶者、子、孫、親、兄弟姉妹、叔父叔母などの親族
・親しい友人や知人
人によっては立ち会えないと後悔します。心残りがないように、しっかり伝えておくのがよいでしょう。葬儀の連絡をするときも同じ範囲に報告が必要となりますので、親族の連絡先をまとめおとくことをおすすめします。もしも限られた人たちだけで看取りたい場合は、その旨も危篤の報告と一緒に伝えときましょう。

葬儀業者に連絡

希望が見込めず、自然に任せるような状態になったら、葬儀業者へ連絡を取りましょう。葬儀にはさまざまな打ち合わせを行う必要があるため、早めに連絡をとって話を進めておくとよいでしょう。

葬儀業者は死亡診断を出した病院から紹介されることもありますが、費用が高くなることも多いので注意が必要です。

＜関連記事＞
後悔しない葬儀社の選び方について徹底解説！選び方のポイント・タイミングは？

まとまった現金を用意

危篤になった家族や親戚が遠方に住んでいる場合、数日間泊まることになる場合もあります。都合よくATMや銀行にいくこともできないかもしれません。あらかじめある程度の現金を用意しておきましょう。

見舞金や会食など予想外の費用がかかることもあるため、余裕を持った金額を用意しておくことをおすすめします。もしもそのまま亡くなってしまった場合、葬儀費用などもかかります。ある程度の費用がかかることを予想して、準備しておきましょう。

家族や親戚のサポート

身内が危篤状態という緊急事態のときには、家族や親族のサポートが必要です。連絡や準備などやることがたくさんあるため、分担できることは協力し合いましょう。また「死」と向き合う恐怖とも戦っている時期ですので、家族で励まし合うことも大切です。

困っていることや悩みを共有して、力を合わせて時間を過ごしましょう。心のサポートや経済的なサポートなど、多くの人で支え合うことで安心して心構えができます。

仕事の引継ぎを済ませること

有給休暇などを利用して一定期間仕事を休む場合、残った仕事が滞りなく進むように引き継ぎや必要な手続きを済ませるのが大切です。しかし、時間が限られていることも多いので、急いで行わなければなりません。

身内が危篤になったとの連絡を受けたら、すぐに引き継ぎを検討しましょう。「いつからどのくらい休暇を取るのか」「普段の業務をどうするのか」「処理しておく業務はあるのか」など、自分が不在にして迷惑がかからないよう職場の準備を整えておきましょう。また職場だけではなく、取引先にも事情を早く伝えことも重要です。

教会に連絡

危篤状態に陥った人の宗教がキリスト教の場合、所属している教会に連絡することを忘れてはいけません。特に所属している教派がカトリックの場合は、亡くなる前に司祭を呼んで病者の塗油を行うため、可能な限り早く連絡しましょう。

亡くなった場合の葬儀も教会を中心に執り行われるため、忘れずに連絡することが大切です。行うべきことがたくさんあるなかで、所属教会への連絡は忘れがちなポイントなので、あらかじめチェックしておきましょう。

＜関連記事＞
危篤と言われたらどうする？親族や会社への連絡方法を紹介

危篤状態後に本人が死亡した際の対処法

病状によっては危篤状態から回復することなく、亡くなってしまうこともあります。死亡した場合は、葬儀の手配などで悲しみに伏せているヒマもありません。なかには、死亡宣告を受けた後、病院からどう運ぶのかもわからない人もいるでしょう。

また、危篤の連絡は親近者だけですむことでしたが、葬儀はスタイルによっては広く連絡しなくてはなりません。さらに、危篤のときから立ち会ってくれた家族はそのまま葬儀に参列することになるので、何かと面倒をみなければなりません。ここでは、死亡後の対処について詳しく紹介します。

葬儀に関して分からないことを業者に質問

葬儀は、人生のなかで頻繁に行われる行事ではありません。そのため、いざ葬儀を執り行うとなると分からないことが数多く出てくることでしょう。

葬儀に関して分からないことが出てきたら、すぐに葬儀業者に相談して解決するのがおすすめです。わからないまま進めてしまうと、宗派が違っていたり、手順を間違えていたりしてマナーが悪いことにつながります。また、予想外に費用が膨れてしまうこともあります。

少しでも不安なことがあれば、葬儀業者に相談するのがおすすめです。そして、予算に合わせて適切な葬儀を執り行うようにしましょう。

出席者の把握と連絡

葬儀業者が決まったら、葬儀のスタイルと何人ぐらいの規模で執り行うのかを決めましょう。葬儀の規模が確定したら、会場と日時を親戚、知人、地域の人たちに案内を出します。身内だけにしたい場合は、その旨を記して訃報を必要な範囲で出すのが適切です。

葬儀業者は、事情や状況に応じてサポートを行ってくれるので、積極的に活用しましょう。予算や人数に応じて最適な会場を提案してくれます。相手にも予定があるので、可能な限り早く連絡することが大切です。

「喪主が必ず読む本」無料プレゼント中

「小さなお葬式」では、無料の資料をご請求いただいた方全員に「喪主が必ず読む本」をプレゼントいたします。

喪主を務めるのが初めてという方に役立つ情報が満載です。いざというときの事前準備にぜひご活用ください。

＼こんな内容が丸わかり／
・病院から危篤の連絡がきたときの対応方法
・親族が亡くなったときにやるべきこと
・葬儀でのあいさつ文例など

全員に「喪主が必ず読む本」プレゼント　無料資料請求はこちら

資料請求で葬儀が最大5万円割引

「小さなお葬式」では、お電話・WEBから資料請求をいただくことで、葬儀を割引価格で行うことができます。お客様に、安価ながらも満足できるお葬式を心を込めてお届けいたします。

無料資料請求で割引を受ける

「小さなお葬式」で葬儀場・斎場をさがす

小さなお葬式は全国4,000ヶ所以上の葬儀場と提携しており、葬儀の規模や施設の設備などお近くの地域でご希望に応じた葬儀場をお選びいただけます。

まとめ

この記事では、身内が危篤になった場合の休暇のとり方や、危篤の一報を受けてから行うべきことを紹介しました。危篤状態に対面することや、身内が亡くなって葬儀を執り行うことは人生の中で頻繁にあることではないため、焦ってしまうかもしれません。

医師と相談して、葬儀の準備時期になったら葬儀会社に連絡しましょう。早く対応することで、よりスムーズに進められかもしれません。葬儀のことでわからないことがある場合は、ぜひ小さなお葬式にご相談ください。「どうしよう…」という漠然とした状態からでも承ります。しっかりとヒアリングして、適切なプランをご提案します。

お亡くなり後の手続き・直近の葬儀にお悩みの方は 0120-215-618 へお電話ください。