葬儀の費用でケンカが起こる4パターンとその対策を徹底解説

葬儀でケンカする4つのパターン

こちらでは、葬儀でケンカが起こるパターンを解説します。葬儀には多くの人が関わるため、意思疎通が難しく、ケンカが起こりやすいです。葬儀でケンカが起こると、故人を大切に見送れず、後悔が残ります。パターンをしっかり把握して、葬儀でのケンカを避けましょう。以下で4つの事例を詳しく解説していきます。

1. 喪主は誰が務めるか

故人が亡くなった際に、喪主を誰が務めるかでケンカが起こる場合があります。喪主は葬儀の全体的なまとめ役なので、決まらないと葬儀を行えません。できるだけ早く決めましょう。

基本的には、故人の配偶者が務めます。配偶者が既に亡くなっていたり、体調不良などで務められなかったりする場合は、故人の長子が務めます。長子も喪主を務められない場合は、次子と年齢順に回っていくのが一般的です。

2. 費用は誰が負担するか

葬儀の費用を誰が負担するかで、ケンカする場合も多いです。基本的には喪主が払いますが、全額支払うことが難しい場合や故人の子どもが喪主の場合は、親戚や兄弟が分担して負担する場合もあります。均等に分担するのか、所得や年齢などによって負担を変えるのかは話し合いが必要です。

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葬儀費用は誰が負担するのか？費用を抑える方法も紹介

3. 葬儀形式はどうするか

近年、葬儀形式は故人や遺族によって大きく変わります。そのため、どの葬儀形式を選択するかでケンカが起こる場合があります。

故人の希望がある場合は従うことが多いですが、故人の希望が分からない場合は話し合いが必要です。以前は多くの参列者で3日間かけて故人を見送る一般葬が人気でした。しかし、規模や費用の負担が大きいことから、現在では人気が減退しています。家族葬や直葬など多くの種類があるので、故人と遺族に合う葬儀を行いましょう。

小さなお葬式では、以下の葬儀プランをご用意しています。

・小さなお別れ葬
・小さな火葬式
・小さな一日葬
・小さな家族葬
・小さな一般葬
内容や費用から、葬儀プランを話し合って決めましょう。

4. 葬儀社とのトラブル

親戚内だけでなく、葬儀社とケンカが起こる場合もあります。多いのは、オプションを付けてしまい、見積りより高い金額を請求される場合です。葬儀には、葬儀自体にかかる費用以外に、参列者をもてなす食事代やお寺に払うお布施などが必要です。見積りの時点で、葬儀に必要なものがきちんと含まれているか確認しましょう。

喪主が葬儀費用を払えない場合の対処法

葬儀費用は、予期せぬ時期に大金が必要になります。基本的に喪主が負担しますが、金銭面や体調面などで難しい場合もあります。葬儀費用は税制や給付金を利用することで、負担を減らすことが可能です。しっかり確認して活用しましょう。

こちらでは、葬儀費用を払えない場合の対処法を5つ紹介します。葬儀費用の準備に不安がある方は、ぜひご覧ください。

1. 兄弟で負担する

故人が親の場合、長子が喪主を務めて費用を負担する場合が多いですが、兄弟で分担することもあります。均等に分けるのか、所得や年齢に応じて負担するのか話し合いましょう。兄弟構成や状況によって決めるのが適切です。

2. 相続した遺産を葬儀費用充てる

相続した遺産を、葬儀費用に充てられます。故人が遺した金額にもよりますが、うまくいけば全額をまかなえることもあるでしょう。

しかし、故人の遺産は特定の誰かのものではなく、相続権を持っている親戚全員のものなので、勝手に引き出して費用するとトラブルになりやすいです。

相続人はほかの相続人の許可を得ずに、故人の口座からお金を引き出せます。具体的には「故人の預貯金×3分の1×その相続人の法定相続分」が引き出し可能額です。しかしひとつの銀行につき、150万円までしか引き出すことができません。誰がどのくらい引き出し、葬儀費用に充てるのか話し合いましょう。

故人の死亡を銀行に伝えた時点で、口座は凍結します。どのタイミングで凍結させるのかは、相続人同士で話し合って決めましょう。

3. 相続税の控除を受ける

葬儀費用は、相続財産から引き抜けます。葬儀費用を差し引いた額に相続税がかかるので、節税も可能です。

しかし、すべての葬儀費用を相続財産から差し引けるわけではありません。基本的に葬儀に必要なものとされるものは差し引けますが、葬儀自体に必要ではなく、葬儀後に必要となるお墓や四十九日法要などの費用は差し引けません。

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葬儀費用で相続税から控除できる費用とできない費用とは？

4. 葬儀ローンを利用する

葬儀費用を用意できない場合は、葬儀ローンを利用するという手段もあります。対応しているかは葬儀社によって異なるので、都度確認しましょう。葬儀ローンでの支払いは、月々の支払額が少ないことがメリットですが、全体での支払額は高くなります。支払い期間が長いほど金額が高くなるので、無理のない計画を立てましょう。

葬儀ローンには大きく分けて以下の4種類があります。特徴を表でまとめたのでご確認ください。

葬儀ローンを利用できるかは、葬儀社だけでなく、葬儀ローンを融資している会社にも確認が必要です。それぞれ金利や審査など異なるので、自分にあった葬儀ローンを利用しましょう。

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葬儀費用をローンで支払うための手続きと手数料（金利）について

5. 葬祭給付金を利用する

故人が「国民健康保険者」「社会保険被保険者」「組合員」のいずれかである場合、葬儀後に申請することで給付金を受け取れます。

葬儀費用でケンカしないための方法

葬儀には多くの親戚が関わります。故人を見送る葬儀でケンカは避けたいものです。ケンカを避けるには、話し合いが重要になってきます。誰となにを話し合うのかを確認して、話し合いを行うようにしましょう。

故人の没後は慌ただしく、ゆっくり話し合うことが難しいかもしれません。できるだけ早い段階で話し合っておくことが大切です。

1. 生前に本人と話し合う

葬儀は故人を見送るものです。故人に葬儀の希望があれば、生前に聞き、それに沿った葬儀を行いましょう。葬儀形式だけでなく、棺に入れてほしいものや供花に入れたい花など細かい要望を聞いておくと、故人にぴったりの葬儀が行えます。

故人が葬儀を生前に自分で用意している場合もあります。気づかずに、遺族が葬儀を用意してしまうとトラブルになりやすいです。故人との葬儀の話はできるだけ早い段階で行いましょう。

2. 葬儀の予算を決める

葬儀の予算は主に葬儀形式によって変動します。葬儀を行う前に、予算を決めてから葬儀形式を考えましょう。

小さなお葬式が行った調査では、葬儀にかかる費用の全国平均は約127万円※という結果になりました。（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）現在では葬儀形式も多様化し、費用を抑えられる形式もあります。自分にあった葬儀を選びましょう。

小さなお葬式では費用や規模に合わせた葬儀形式をご用意しています。お困りの際はご相談ください。

3. 家族内で話し合う

葬儀を行う前に、家族内で葬儀について話し合いましょう。家族の誰かが、故人の意見を聞いている場合や、特定の希望を持っている場合があります。故人の死は突然で慌ててしまうかもしれませんが、家族内での話し合いが大切です。

葬儀の手配は故人が亡くなる前でも可能です。亡くなってから慌てて手配するのではなく、事前にゆっくり話し合って手配するという手段もあります。早い段階で葬儀社を予約すると割引が適用される場合もありますので、早い段階で話し合うことが大切です。

4. 葬儀社としっかり打ち合わせをする

葬儀社との打ち合わせは非常に重要です。見積書に、葬儀で必要なものがすべて揃っているか確認しましょう。揃っていないと、オプションを付けることになり、見積りより高額になる場合があります。

また、お布施の部分は金額がはっきりしないケースも珍しくありません。疑問点は葬儀の前に葬儀社やお寺に聞きましょう。葬儀後だとトラブルに発展しやすいです。

小さなお葬式ではお付き合いのあるお寺がない方に向けて、僧侶をお手配するサービスがございます。詳しくはこちらをご覧ください。

参考：小さなお葬式の寺院手配

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まとめ

葬儀費用は高額になりやすく、親戚間でのケンカを引き起こしてしまう場合があります。葬儀を行う前に、故人や家族とどのような葬儀を希望するのか話し合うことが大切です。葬儀費用を抑える方法もありますので、確認して悔いのないお葬式を実現しましょう。

小さなお葬式では、明瞭な価格で葬儀をご案内しています。トラブルを避けて、ゆっくりと故人を見送れる葬儀を行いましょう。お困りの際は小さなお葬式にご連絡ください。