【葬儀費用の総額は127万円】内訳や葬儀形式についてもあわせて解説

【葬儀費用の総額は127万円】内訳や葬儀形式についてもあわせて解説

葬儀にかかる費用の総額について知りたい」「葬儀費用の内訳や葬儀形式について知りたい」と考えてはいませんか。

葬儀には様々な費用がかかり、全部を支払うとなるとかなり高額になります。いざという時に急な負担になると大変なので、内訳や総額を把握して事前に準備しておくことが大切です。

そこでこの記事では、葬儀にかかる費用の総額について解説していきます。内訳や葬儀形式についてもあわせてお話していきますので、ぜひ最後までご覧ください。

<この記事の要点>
葬儀費用には、宗教者手配・飲食・葬儀そのものにかかる費用などが含まれる
一般葬では約191万円、直葬は約36万円、一日葬は約45万円、家族葬は約110万円が目安
葬儀費用の負担を抑えるには、複数の見積もりを比較する、保険金を利用するなど様々な方法がある

こんな人におすすめ

葬儀形式ごとにかかる費用を知りたい方

葬儀費用の負担を抑える方法を知りたい方

葬儀費用の内訳を知りたい方

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葬儀費用の平均総額は約127万円!内訳について解説

葬儀費用の総額の内訳について解説していきます。葬儀にかかる料金の総額をイメージしておくことで、葬儀費用の準備を事前にできるようにしましょう。

小さなお葬式がおこなった調査によると、火葬料金を含む葬儀費用の全国平均は約127万円※という結果になりました。ここから火葬料金を除いた平均金額は約123万円※です。(※対象期間:2021年2月~2022年5月 2022年5月 自社調べ)この中には葬儀そのものにかかる費用や宗教関係にかかる費用、飲食にかかる費用などが含まれています。

いざという時に葬儀費用のことで困らないためにも、葬儀費用の総額の内訳を知っておきましょう。項目別にそれぞれ紹介していきますので、ぜひ参考にしてください。

1. 葬儀そのものにかかる費用【約86万円】

一般的な葬儀そのものにかかる費用は約86万円※で、「葬儀一式料金」と呼ぶ場合もあります。(※対象期間:2021年2月~2022年5月 2022年5月 自社調べ)葬儀費用全体の中でも割合は最も多く、負担が一番大きいです。

葬儀にかかる料金は基本的に葬儀会社に支払う料金で、

・葬儀場の人件費
・葬儀場の会場費
・棺代金
・祭壇にかかる費用

など、葬儀の準備や当日に使ったりするものを一式用意する際にかかる費用です。

葬儀をお願いする葬儀社や地域によっても値段は前後しますので、事前に見積をもらっておくと葬儀費用の準備がしやすいです。

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葬儀の費用平均127万円!今すぐ用意できますか?

2. 宗教関係にかかる費用【約26万円】

一般的な葬儀にかかる宗教関係に関するお金の全国平均は約26万円※です。(※対象期間:2021年2月~2022年5月 2022年5月 自社調べ)宗教関係に関するお金とは、葬儀の際にお寺やお坊さんなどに渡すお金を指します。宗派によっても金額は前後します。

・お経を読んでもらう費用
・戒名をつけてもらう費用
・お坊さんの交通費用

などのお坊さんやお寺などに関わるお金がここに含まれていて、住んでいる地域や戒名のランク、お経を読んでもらう量によっても金額が前後します。

宗教関係にかかる費用は、葬儀をお願いする予定のお寺などに事前に確認しておくとよいでしょう。

3. 飲食にかかる費用【約16万円】

一般的な葬儀にかかる飲食費の全国平均は約16万円※で、葬儀や通夜式の時に振る舞う食事の費用がこれにあたります。(※対象期間:2021年2月~2022年5月 2022年5月 自社調べ)料理を作る費用や、料理人の人件費なども含まれます。

日本では、通夜を行った後に参列してくれた方などに食事や料理を振る舞うことが故人の供養になるとされていて、それを「通夜振る舞い」といいます。

飲食にかかる料金は、用意する料理の種類や豪華さ、振る舞う人数によっても変わります。葬儀会社に用意してもらう方法や、自分で料理を手配する方法があり、それによっても値段は前後するでしょう。

葬儀形式ごとの葬儀費用の総額について

こちらでは、葬儀形式ごとの葬儀費用総額について解説していきます。宗教料金や飲食にかかる料金でも総額は前後しますが、特に大きく葬儀費用が変わる可能性があるのが葬儀形式の変更です。

一般的な葬儀から、直葬や一日葬、家族葬などの葬儀プラン別にそれぞれお話していきます。

いざという時に自分に合った葬儀形式を選択するためにも、プランごとの料金や特徴などを知っておくことが大切です。ぜひご覧ください。

1. 一般葬にかかる費用総額

一般葬は、一般的に行われる葬儀形式で、通夜と告別式を行った後に火葬を行います。親族や家族、友人、会社の関係者なども参列する大きな規模のものが多いです。

一般葬にかかる費用総額の全国平均は約191万円※で、通夜振る舞いの料金なども含まれています。(※対象期間:2021年2月~2022年5月 2022年5月 自社調べ。火葬料金を含む)人数や葬儀の規模が大きくなればなるほどかかる費用も高くなるでしょう。

現在は家族葬など別の葬儀形式を選択する方が増加傾向にありますが、たくさんの参列者を呼んで故人を見送る一般葬の形式は今も変わらず大切にされています。

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一般葬の費用はいくら?一般葬の費用を安くするためのコツ

2. 直葬にかかる費用総額

直葬にかかる費用総額の全国平均は約36万円※です。(※対象期間:2021年2月~2022年5月 2022年5月 自社調べ。火葬料金を含む)直葬では、亡くなった遺体を安置してから直接火葬場へ移動して火葬を行います。一般葬とは違って通夜や告別式はありません

家族や親族などの少人数で行うため、葬儀の参列者への香典返しや手伝っていただいた近所の方への挨拶回りなどの対応も最小限で済みます。

通夜や告別式を行わない分、葬儀費用はかなり抑えられますが葬儀を簡素なもので済ませてしまうと、他の方が嫌な気持ちになってしまう場合もあるので、他の親族とも相談しあって決めましょう

直接火葬場へ行き火葬を行う直葬ですが、法律で24時間以内は火葬してはいけないと定められているため、その間は遺体を安置します。

3. 一日葬にかかる費用総額

一日葬にかかる費用の全国平均は約45万円※です。(※対象期間:2021年2月~2022年2月 2022年3月 自社調べ。火葬料金を含む)一日葬は、告別式から火葬までを一日で行うもので、基本的に通夜式は行いません。儀式が告別式のみになるので、葬儀費用の総額を抑えられます。

葬儀に必要な儀式はしっかりと行いつつ一日で終わるため、ご高齢の方や遠方から参列する方などの負担を軽減できるという特徴もあります。

ただし一日葬も一般葬と比べると簡素な葬儀になるので、きちんと周りと話し合いをして決めましょう。

<関連記事>
一日葬の費用はいくら?相場や内訳を徹底解説!

4. 家族葬にかかる費用総額

家族葬にかかる費用総額の全国平均は約110万円※です。(※対象期間:2021年2月~2022年5月 2022年5月 自社調べ。火葬料金を含む)家族葬の費用は飲食接待の有無や、宗教料金などによっても大きく前後します。

親族や家族、友人のみの故人とより深い関係にあった少人数で行うことで、ゆっくりと別れを共有できる充実した時間を過ごせます。また、葬儀に参列する人数が少ないため、通夜式や告別式にかかる時間が短いという特徴もあります。

一般葬と比べてもかなり費用を抑えられるので、身内だけで静かに葬儀を行いたい場合や、参列者があまり大人数にならなそうな場合は家族葬を選択するといいでしょう。

葬儀費用の負担を抑える方法

こちらでは、葬儀費用の総額を抑える方法を紹介します。葬儀費用を抑えれば、自身の負担を軽減でき、お得に葬儀を行えます。突然の葬儀で高額な支出が出てしまうと大変なので、しっかり抑える意識を持っておきましょう。

負担を抑えるには、葬儀を行う前から準備をしておくことが大切です。以下で詳しく解説していきますので、ぜひ参考にしてください。

1. 複数の見積りを比較する

複数の葬儀社に事前に見積りを出してもらい、比較検討することでより納得のいくプランや料金の葬儀を行えます。

いざ葬儀を行うとなったときに慌てて決めてしまうと、葬儀内容や費用について後悔してしまう場合もあるので注意が必要です。

後悔しないためにも、事前に依頼したい葬儀社をいくつか選んでおきましょう。見積りをもらいある程度準備をしておくことで、葬儀の際に余裕をもって動けます。

2. 遺産相続を使って支払う

遺産の相続人であれば、葬儀費用を相続財産から支払うことで葬儀費用を抑えられます。相続財産から葬儀にかかった費用を支払うと、その分は相続税の計算から控除されます。

相続税の申告は亡くなった翌日からできますが、葬儀が終わるまでは葬儀の準備などもあるため、葬儀後に申告する方も多いです。

墓地の費用や香典返し、法事等にかかる費用などは葬儀費用には含まれず、相続税から控除されないので注意しましょう。

どの費用を支払うと相続税から控除になるのかを知っておくことで、上手に葬儀費用を抑えることができます。

<関連記事>
葬儀費用で相続税から控除できる費用とできない費用とは?

4. 保険金などの得られる収入を利用する

保険金や補助金などの得られる収入を利用すると、葬儀費用を抑えられます。例えば、国民健康保険に入っていると約6万円を受け取れます。

他にも、故人が亡くなる前に葬儀保険少額短期保険に加入していた場合は、約300万円の保険金を受け取れます。葬儀保険は申請してから保険金を受け取るまでが早いので、葬儀費用に使いやすいです。

葬儀保険は事前に加入する必要があり、補助金については申請をしないと基本的に受け取れないので、あわせて覚えておきましょう。

参考:小さなお葬式の葬儀保険「Any」

5. 互助会などを利用して大きい出費を抑える

互助会などを利用して、大きい出費を抑えるという方法もあります。互助会とは一般社団法人全日本冠婚葬祭互助協会という組織が推進する制度です。

毎月約1,000円~5,000円ほどの金額を積み立て、冠婚葬祭の際に互助会に積み立てたお金を利用できます。高額な葬儀費用を一度に支払う必要がなく、毎月少しずつ積み立てておくことが可能です。

加入したときの契約が何年後でも保証されているという特徴もあり、互助会の設備が整った良い葬儀場を借りられるのも魅力といえるでしょう。

ただし、規模が大きすぎる葬儀は追加料金を支払わなければならなかったり、途中で解約しようとすると解約手数料がかかったりするなどのデメリットもありますので注意が必要です。

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まとめ

一般的な葬儀費用の平均総額は約127万円※で、葬儀一式料金や宗教料金、飲食接待料金などが含まれています。(※対象期間:2021年2月~2022年5月 2022年5月 自社調べ。火葬料金を含む)葬儀費用は高額なので、以下の方法で葬儀費用を抑えてみてください。

・自分に合った葬儀形式を選択する
・事前割を利用する
・複数の見積を比較
・遺産相続から支払う
・保険金など得られる収入を使う
・互助会を利用して大きな出費を減らす

葬儀に関する準備は事前に行うことが大切です。お葬式についてわからないことがある方や、葬儀費用について知りたいという方は、「小さなお葬式」へお気軽にご相談ください。

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監修
小さなお葬式 コラム編集部
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葬儀・法要に関する専門領域の記事を、5人のチーム体制で執筆しています。
メンバーは葬儀・法要関連だけでなく、終活・老後資金などFP関連の知識にも精通。
現在 「小さなお葬式のコラム」では、合計2,000記事以上を管理しています。
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