「家族葬への弔問はどうやって辞退すればよいのだろう」と疑問に思っていませんか。
家族葬は、家族や親族などで小規模に行う葬儀形式です。ほとんどの方の弔問をお断りすることになりますが、弔問は故人を悼み、遺族を気遣う気持ちの表れだといえます。そのため、気持ちを汲んだ上でお断りすることが大切です。
本記事では、家族葬における弔問の辞退方法、訃報(ふほう)の文例、考慮すべきことなどをお伝えします。「どうやって弔問を辞退するのか」と疑問をお持ち方は、ぜひ最後までご覧ください。
<この記事の要点>
・家族葬では、訃報で弔問を辞退する方法と葬儀後に伝える方法がある
・香典を辞退するに場合は、葬儀の案内状や当日の受付で伝えるとよい
・弔問や香典の辞退を知らせる場合の訃報には、葬式の日程・場所の案内は書かない
こんな人におすすめ
家族葬をお考えの方
家族葬への弔問辞退を検討している方
弔問をお断りする際に考慮すべきことを知りたい方
弔問をお断りする方法として「訃報で伝える」「葬儀が終わったあとに伝える」の2つをご紹介します。
一般的にはどちらも訃報と一緒に通知するので、弔問の辞退だけを個別に連絡する必要はありません。
葬儀が終わった後にお知らせすることで、お断りする意思を強く伝えられます。ただし、亡くなってすぐに伝えたほうがよい場合もあるので注意が必要です。状況に合わせて、適切な方法を選ぶとよいでしょう。
逝去されたあとすぐ、訃報で弔問の辞退を通知する方法です。
訃報では死去の通知を、電話や手紙・メールを通じて、故人の関係者(親戚・友人・会社など)に伝えます。
書く内容は、誰がいつ逝去したのか、葬儀の日程・場所の案内、生前のお付き合いへの感謝、喪主などです。多くの場合、遺体を自宅・葬儀場に安置したタイミングで送ります。
訃報には、はっきりと「弔問をお断りする」ことを書くとよいでしょう。葬儀・告別式の会場を書かなければ、お断りする意思がより伝わりやすいです。
弔問を辞退するのは「故人の希望」もしくは「故人ならびに遺族の希望」によるものであることを書いておくと、失礼にあたらず相手に伝えられます。
葬儀が終わったあとに訃報を送り、通知する方法です。本来は訃報と一緒に葬儀の日程・場所を通知しますが、ひととおり終えた後に訃報を送ることで、お断りする意思をしっかりと伝えられます。「どうしても参列させてほしい」と連絡がくることも少ないでしょう。
亡くなってから7日が過ぎたあと、四十九日までに通知するのが一般的です。
通知が遅くなったことへのお詫びを、忘れずに書くことをおすすめします。
余命がわずかであること、病状が悪化していることなどを共有している場合、葬儀後ではなく、逝去したあとすぐに知らせたほうがよいでしょう。親族や親しい関係者にのみ葬儀前に伝え、全体には葬儀後に知らせる方法もあります。
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家族葬の訃報連絡の方法をご紹介!
家族葬の場合、弔問と合わせて香典もお断りすることもあるでしょう。香典を辞退する方法として「葬儀・告別式の案内状で伝える」「当日に受付で伝える」の2つをご紹介します。どちらかではなく、両方で知らせるとよいでしょう。
香典をお断りすることをはっきり書かない場合、参列者を混乱させてしまう可能性があります。辞退方法をよく確認しておくことをおすすめします。
葬儀の案内状で通知する方法をご紹介します。訃報と一緒に通知するのが一般的です。「故人の希望により弔問、ご香典は固くご辞退申し上げます」など、弔問と合わせてお断りすることを書くとよいでしょう。
曖昧にすると伝わらなくなり、他の参列者と相談する方や、香典を念のために用意してきてしまう方がいるかもしれません。はっきりと書くことで、参列者に迷いを与えたり、余計な負担を与えたりせずに済みます。
香典や供物のことをまとめて「ご厚志」とも表現できますが、この書き方では香典の辞退が伝わらないこともあるでしょう。「ご厚志」とまとめた書き方ではなく、お断りするもの自体(香典・弔問など)を明記することをおすすめします。
案内状に書いた上で、参列者が不安にならないよう、葬儀当日の受付でもあらためて知らせるとよいでしょう。
香典をお断りする看板を受付の前に置きます。「ご香典はご辞退申し上げます」など、内容を端的に書くことをおすすめします。葬儀社が看板を用意してくれる場合もあるので、お断りする旨を共有しておくとよいでしょう。
看板を置いた上で、受付の際に口頭で知らせるとより丁寧です。その際は「誠に勝手ながら、故人の希望によりご香典は辞退しております。お気持ちだけありがたくお受けします」などと、知らせるとよいでしょう。
受付を葬儀社に任せる場合も、辞退する旨を共有しておけば、適切な対応をしてもらえます。
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「香典は辞退します」を参列者が迷わないようにしっかり伝える方法
弔問・香典をお断りする際の、訃報文例をご紹介します。お伝えするのは「訃報に書く内容」「葬儀前に伝える場合の文例」「葬儀後に伝える場合の文例」の3つです。
葬儀前に知らせる場合は、逝去したあとすぐに訃報を作成することになります。書き方が曖昧であったり、間違っていたりした場合、訃報を読んだ方を混乱させ失礼にあたってしまいます。書き方を確認しておくとよいでしょう。
訃報には「誰がいつ逝去したのか」「生前のお付き合いへの感謝」「葬式の日程・場所の案内」「喪主」の4つを書きます。
弔問をお断りする場合「葬式の日程・場所の案内」を書かないことで、お断りの意志がはっきりと伝わるでしょう。
「葬式の日程・場所の案内」の代わりに、葬式は近親者のみで行う旨を書きます。
その他の項目は、漏れなく書くよう注意が必要です。
失礼にあたらないよう、弔問・香典の辞退は故人の希望、あるいは故人ならびに遺族の希望によるものであると知らせるとよいでしょう。
葬儀後に訃報を送る場合は、通知が遅れたことへの謝罪も書くことをおすすめします。
葬儀前に弔問・香典の辞退を知らせる場合の、訃報文例をご紹介します。葬儀・告別式を近親者のみで行うこと、香典も辞退することをはっきりと書くとよいでしょう。弔問を辞退する場合、葬式の日程・場所の案内を書く必要はありません。
葬式の日程・会場を伏せることで、辞退の意思をより強く示せます。日程や会場を書くと「参列させてほしい」と、弔問してくる方もいるかもしれません。葬式の日程・場所の案内は、書かないことをおすすめします。
【葬儀前に弔問・香典を辞退する場合の訃報の文例】
謹啓
〇月〇日 祖父〇〇 〇〇(享年〇〇歳)が逝去いたしました
生前の祖父の希望より 葬儀・告別式は 近親者のみで執り行うことにいたします
誠に勝手ではございますが 御香典 ご供花 御供え物の儀は 祖父の希望により 固くご辞退申し上げます
生前賜りましたご厚誼に深く感謝し 謹んでご通知申し上げます
謹白
喪主 〇〇
葬儀後に弔問・香典のお断りを通知する場合の、訃報文例をご紹介します。葬儀前に知らせる場合と同様、葬式を近親者のみで行ったこと、香典をお断りすることをはっきりと書きします。
葬式を行った日程・場所を書く必要はありません。日程や場所が書いてあると、読んだ方を混乱させてしまうかもしれません。いつ、どこで葬式を行ったのかは別途聞かれた場合に答えるようにして、訃報には書かないことをおすすめします。
多くの場合、訃報は逝去したあとすぐに送るものです。通知が遅れたことへの謝罪も忘れずに書くとよいでしょう。
【葬儀後に弔問・香典の辞退を知らせる場合の訃報の文例】
謹啓
〇月〇日 祖母〇〇が逝去いたしました
誠に勝手ながら 生前の祖母の希望により 近親者のみにて葬儀を執り行いました
故人の希望により 御香典 御供え物につきましては 固くご辞退申し上げます
本来ならばさっそく申し上げるところ ご通知が遅れましたことをご容赦ください
生前に賜りましたご厚意に 深く御礼申し上げます
謹白
喪主 〇〇
辞退を通知していたにもかかわらず、葬儀当日に弔問される、香典を渡される場合があります。
その場合は、あらためて辞退している旨を伝え、一度はお断りするとよいでしょう。それでも弔問したい、香典を渡したいという場合、頑なに断るのも失礼にあたります。
弔問については、どうしてもという場合「通夜式でお焼香をあげてもらうだけにする」など、部分的に参列してもらうのも方法の一つです。
葬儀全体に参加してもらってしまっては、辞退していただいている他の方々に示しがつかなくなってしまう可能性があります。慎重に判断をするとよいでしょう。
香典については、一般的に二度までお断りして、それでもという場合はありがたく受け取ります。辞退を伝えているため、香典返しをその場でお渡しする必要はありません。
忌明けとなる四十九日を過ぎた後、香典の半額程度の品物をお返しするのがよいでしょう。
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家族葬の香典返しのマナーを徹底解説!金額の相場や渡す品物は?
家族葬で弔問を辞退する際に、考慮すべきことをご紹介します。「辞退する旨を葬儀社に知らせる」「故人の職場にも忘れずに知らせる」「職場から支給される弔慰金は香典ではない」の3つです。
この3つを認識しておけば、家族葬での弔問をスムーズにお断りできるでしょう。
事前に目を通しておくことをおすすめします。
香典・弔問をお断りする旨を、葬儀社と共有しておくとよいでしょう。
香典・供花を渡そうと葬儀社に連絡する方もいるかもしれません。葬儀社が辞退を知らなければ、対応できないこともあるでしょう。辞退する旨を共有できていれば、葬儀社に直接連絡があったとしても、お断りしてもらえます。
また、受付前に置く香典をお断りする看板は、葬儀社が用意してくれることが一般的です。当日、スタッフ宛に香典について質問があったとしても、誰の意向での辞退なのかなどを説明してもらえます。
事前に情報共有をすれば、方向性の揃った対応ができるでしょう。弔問・香典の辞退に限らず、葬儀に関することは細かいことであっても葬儀社と共有することをおすすめします。
職場への連絡も忘れずに行いましょう。故人の会社では社員が逝去した際の各種手続きが必要で、遺族の会社では社員本人が忌引休暇を取得することになります。
とくに故人の会社への連絡については、専門の部署や直属の上司などに辞退する旨を早めに、はっきりわかるように知らせるとよいでしょう。
会社によっては、香典や供花の手配など、社員が逝去した場合の手続きが制度化されていることもあります。辞退を早めにはっきりと伝えておくことで、スムーズに手続きができます。
社員全員に訃報を通知する会社もあるでしょう。葬式の場所、時間を訃報には載せないよう、お願いすることをおすすめします。
故人や遺族の職場から、弔慰金が支給される場合があります。弔慰金は、逝去した人への功労・遺族へのお見舞いでおくられるものです。
この弔慰金は福利厚生として支給されるものであるため、香典ではないことに注意しましょう。辞退する必要はなく、香典返しも要りません。
故人の会社では、多くの場合所属部署の上司などが代わりに申請するため、遺族は手続き不要です。遺族の会社では、従業員である本人による手続きが必要な場合もあるため、会社に確認するとよいでしょう。
「死亡弔慰金」という名称が一般的ですが、会社によっては別の名目の場合があります。福利厚生なのか判断がつかない場合は、会社のホームページを調べてみる、直接問い合わせるなどして確認しましょう。
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慶弔金とは?家族が亡くなったときに受け取れる「死亡弔慰金」について
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家族葬への弔問を辞退するタイミングや考慮すべきことなど、複雑に感じられたかもしれません。弔問は、故人を悼む気持ちの表れです。参列したいと思う方の気持ちを汲んだ上で、お断りすることが大切です。
・弔問を辞退する旨を葬儀前、もしくは葬儀後に訃報で知らせる
・訃報にははっきりとお断りする旨を書く
・辞退したのに弔問された場合は無下に断らない
などに気をつけて、関係者に失礼のないよう弔問をお断りしましょう。
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葬儀の挨拶では、不幸を連想させてしまう忌み言葉と重ね言葉には気をつけましょう。ホゥ。