葬式費用におすすめの生命保険とは？平均的な費用や葬式を安く抑える3つの方法も徹底解説

葬式費用には生命保険をあてられる

突然決まった葬式を行うための費用をどうするか悩む方は多いでしょう。葬式前は、故人が亡くなった悲しみを感じる間もなく、準備や連絡などに追われます。

故人が自分の葬式費用として貯金していたお金も、口座が凍結されて引き出せないケースが多いです。そこで、生命保険を葬式代にあてられないかと考える方も多いでしょう。

結論から言うと、葬式の費用に生命保険はあてられます。生命保険の保険金は受取人の固有財産なので、受取人が請求すればすぐにお金を受け取れます。

平均的な死亡保険金は約2,000万円と言われているため、葬式費用を賄うことも十分可能です。

葬式費用には「一生涯保証終身保険」がおすすめ

ここからは、葬式費用を生命保険でまかなうにはどのような保険に加入しておくといいかを紹介します。

おすすめは、一生涯保障終身保険です。まず、死亡保険には以下の3つの種類があります。

・定期保険
・養老保険
・終身保険
定期保険とは、一定の決められた期間の保障がある生命保険です。つまり保険の期間が終了すると、保障もなくなってしまいます。

定期保険は解約金がほとんどなく、貯蓄性がないので俗に言う掛け捨て保険です。その分、保険料が比較的安くすみます。

養老保険とは、一定期間の保証に加え保険期間が終了したときにも、保険金をもらえる保険です。死亡保障もありながら貯蓄できる保険となっています。

終身保険とは、一生涯の保障されている保険です。途中で解約しなければ、必ず保険金を受け取れます。こちらは貯蓄型の保険で、加入期間が長いほどもらえる保険金は高くなります。

葬式費用のためにお金を用意するのであれば、必ず死亡保険金がもらえる終身保険がおすすめだといえます。

終身保険のメリット・デメリット

葬儀代を生命保険でまかなうという意味では、一生涯の終身保険がおすすめですが、良い面だけではありません。

保険金を一気に受け取れるというメリットの他に、途中で解約したらお金をもらえないというデメリットもあります。

ここでは、終身保険に加入する前に知っておきたい、メリットとデメリットをご紹介します。良し悪しを理解して、ご自身に適切な保険を選びましょう。

1. 終身保険のメリット

終身保険の大きなメリットは、亡くなったときに死亡保険金をすぐに受け取れることです。

人の死はいつやってくるかわかりません。突然の出来事で強い悲しみに襲われながら、業務的な手続きも進めていく必要があります。

そんな中、葬儀のお金を用意していなかったら、精神的にも物理的にもダメージを受けるでしょう。

終身保険は、万が一のときに申請するだけですぐにお金を受け取れます。そのため葬式の費用の心配が減るので、安心度は高いです。

2. 終身保険のデメリット

終身保険のデメリットは、一度解約払戻金を受け取ったら、死亡保険金が受け取れないことです。

仮に途中でお金が必要になって払戻金を受け取ると、解約扱いになるので、その後は保障がありません。例えば、老後の生活資金が足りなくなったり、介護費が必要になったりしたとき、まとまったお金が必要です。

そこで終身保険の解約金を受け取ると、葬式の費用にしたかった保険金は受け取れません。

平均的な葬式にかかる費用【形式別】

葬儀には生命保険が利用可能ですが、実際にかかる費用が気になる方もいるでしょう。遺族の貯金で間に合うならば、保険金は使わなくて済みます。

そこでこちらでは、4つの形式別の平均的な葬式にかかる費用をご紹介します。

一般葬の葬式費用【120万円】
家族葬の葬式費用【110万円】
一日葬の葬式費用【30万~40万円】
直葬の葬式費用【10万~30万円】

1. 一般葬の葬式費用【120万円】

一つ目は、一般葬の葬式費用です。一般葬とは、通夜と葬儀、告別式を行う一般的な葬式となります。

平均的な費用は、約120万円です。ただし地域や参列者の数、葬式の規模やひとつひとつにかける値段によって大きく変わります。

一般葬では、親族だけでなく、会社関係の方や知人・友人にも参列してもらうのが一般的です。豪華で華やかに、会場も大きなところを使えばその分費用がふくらみます。

なお、小さなお葬式では事前に資料請求すると599,000円(税込658,900円)で一般葬をおこなうことができます。

参考：「小さなお葬式」の一般葬

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一般葬の費用はいくら？一般葬の費用を安くするためのコツ

2. 家族葬の葬式費用【110万円】

二つ目は、家族葬の葬式費用です。家族葬とは、基本的に家族・親族のみを集めて行う葬式となります。

平均的な費用は、約110万円です。故人の親しい友人も参列する場合もありますが、全体的に参列者が少ないので、一般葬と比べると価格を抑えることができます。

家族葬も、地域や会場によって費用は変わるでしょう。また家族だけだとしても、豪華な葬儀や飲食物を使用するとなると、費用がかかります。

なお、小さなお葬式では事前に資料請求すると399,000円(税込438,900円)で家族葬をおこなうことができます。

参考：「小さなお葬式」の家族葬

3. 一日葬の葬式費用【30万~40万円】

三つ目は、一日葬の葬式費用です。一日葬とは、葬儀と告別式のみを行い、1日だけで終わらせる葬式となります。

平均的な費用は、約30万~40万円です。通夜を行わないので、遠方からくる遺族や高齢な参列者の方の負担を軽くできます。

仕事との調整もしやすいことから、最近では一日葬を行う方も増えているのです。通夜を行わない分、費用も抑えられます。

参考：「小さなお葬式」の一日葬

＜関連記事＞
一日葬の費用はいくら？相場や内訳を徹底解説！

4. 直葬の葬式費用【10万~30万円】

四つ目は、直葬の葬式費用です。直葬とは、葬儀や告別式、通夜を行わず、火葬のみの葬式となります。

平均的な費用は、約10万~30万円です。費用を最も安く抑えられる葬式で、経済的に厳しい方でも執り行いやすい形式です。

また、参列者が少数の家族しかいない場合や、宗教観の変化などから、直葬を行う方も増えてきているのです。

参考：「小さなお葬式」の火葬式

生命保険を使わず葬式の費用を抑える3つの方法

葬儀の費用は高くても200万円ほどが一般的なので、生命保険をつかえば十分にカバーできます。ただし保険金は他の用途に使いたい、もう少し葬式費用を安く抑える方法を知りたい、という方もいるでしょう。

そこでこちらでは、生命保険を使わずに葬式の費用を抑える3つの方法をご紹介します。

1. 葬儀の規模を見直す
2. あらかじめ見積もりを確認する
3. 葬儀形式を考える

1. 葬儀の規模を見直す

一つ目の方法は、葬儀の規模を見直すということです。葬式の費用は、規模が大きくなればなるほど大きくなります。

故人と丁寧にお別れをしたいという気持ちがあるかと思いますが、本当にその規模が必要なのか、見直すことも大切です。

参列者が多かったり、豪華な食事を用意したりで、後から追加料金が取られる場合もあります。故人の生前の希望もふまえながら、予算に見合った規模の葬式を行いましょう。

2. あらかじめ見積もりを確認する

二つ目は、あらかじめ見積もりを確認することです。葬式を行うときは、葬儀社から見積もりを出してもらいます。

そのときに、よく見てみると必要のない出費や、必要になる費用が記載されていないことがあるのです。見積もりにはない費用が、後から追加請求される場合もあるので、あらかじめ見積もりを確認しましょう。

必要なはずなのに、追加されていない費用については、どのタイミングで請求されるのか聞いておくと安心です。また、複数の会社から見積もりをもらい、比較することで余計な出費が抑えられます。

3. 葬儀形式を考える

三つ目は、葬儀形式を考えることです。葬儀形式によって、かかる費用は大きく変わります。

どの程度の規模で行いたいのか、参列者の数によって葬儀形式を選ぶと費用を抑えられるでしょう。

高齢な参列者が多い場合や、遠方からの遺族がいる場合には、一日葬を選択すると負担も少なく、費用も抑えられます。

故人の希望をふまえながら、最適な葬式を選びましょう。

葬式費用を生命保険でまかなうときの注意点

葬式費用は、基本的に生命保険でまかなえるので、保険金を利用する方も多いでしょう。しかし、生命保険を利用する前に知っておきたい、注意点もあるのです。

ここでは、葬式費用を保険金でまかなうときの注意点を3つご紹介します。

1. 保険金が受け取れる日にちに注意
2. 保険金の用途を明確にする
3. 故人の銀行口座は凍結される

1. 保険金が受け取れる日にちに注意

一つ目は、保険金が受け取れる日にちに注意することです。保険金の請求をしてから、お金を受け取れるまでには数日かかります。

あらかじめ、お葬式の費用を払う期日と、保険金が入る日にちを確認しておく必要があるのです。

葬式費用が必要になるまでに、早めに保険金の申請をしておきましょう。

2. 保険金の用途を明確にする

二つ目は、保険金の用途を明確にすることです。保険金の受取人と、死亡保険金が何のためのお金か明確に共有しておきましょう。

というのも、葬式の費用のためと思っていても、受取人が別のことで使用してしまったら意味がありません。葬儀代をめぐって遺族のトラブルが起こる可能性もあるので、保険金の用途を明確にしておくことが大切です。

3. 故人の銀行口座は凍結される

三つ目は、故人の銀行口座は凍結される点です。亡くなった方の口座は、銀行に訃報連絡が届き次第すぐに凍結されます。

よって相続が証明できるまでは、お金を引き出せなくなるのです。預貯金の仮払い制度はありますが、引き出し限度額は150万円と、葬式費用は賄うだけのお金は引き出せません。

故人の貯金はなるべくあてにしないで、別の場所からお金を使用しましょう。

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死亡届を提出したら銀行口座は凍結される？提出後の流れを解説

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まとめ

葬儀の費用は、形式や規模によっても大きく変わります。故人の希望や遺族の状況も見ながら、最適な葬儀形式、規模で行いましょう。

もし、お葬式についてわからないことがある方や、自分たちに合った費用を知りたいという方、お気軽に小さなお葬式までご相談ください。