葬儀費用の平均は127万円！形式ごとの費用平均や安く抑える方法を解説

葬儀費用の平均は127万円

（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）

地域によって114万円~146万円と、30万円程度の差があります。葬儀は地域だけでなく、規模や形式によっても差があるので、平均にとらわれ過ぎず、予算内で自分の希望する葬儀を行うことが大切です。

葬儀形式ごとの平均費用

葬儀形式は主に4種類あり、形式ごとに葬儀の内容とかかる費用が異なります。以前は、規模の大きい一般葬が多くの方に選ばれていましたが、近年では規模の小さい家族葬などの人気が高まっています。故人の行いたい葬儀形式がわかっている場合は、尊重するとよいでしょう。

ここからは、葬儀形式ごとの平均費用を紹介します。

1.一般葬の平均費用

小さなお葬式が行った調査では、一般葬にかかる費用総額の全国平均は約191万円※という結果になりました。（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）

一般葬は、臨終日を含めて3日で、通夜・告別式・火葬を行うもっとも基本的な葬儀形式です。また、多くの参列者を招待できることも特徴の1つです。

故人の関係者が多い場合や華やかな葬儀で見送りたいと考える場合には、一般葬が適しているでしょう。一般葬は参列者をどの程度招待するかによって費用が変わる葬儀形式なので、予算を考慮して葬儀の規模を決めることをおすすめします。

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2.家族葬の平均費用

小さなお葬式が行った調査では、家族葬にかかる費用総額の全国平均は約110万円※という結果になりました。内訳としては、葬儀費用が約75万円※、飲食費が約11万円※、お布施寺院手配に約23万円※となっていますが、家族葬も規模によって必要な費用は変動します。（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）

家族葬は、故人の親族や親しい友人だけを招待して行う比較的小規模な葬儀形式です。故人の家族のみの数人で行うケースや、友人まで招待して30人以内で行うケースもあります。近年、都市部で人気が高まっている葬儀形式ですが、誰を招待するかというトラブルが起きる場合があるので注意しましょう。

葬儀で行うことは一般葬と変わらず、通夜・告別式・火葬です。

3.一日葬の平均費用

小さなお葬式が行った調査では、一日葬にかかる費用の全国平均は約45万円※という結果になりました。（※対象期間:2021年2月～2022年2月 2022年3月 自社調べ）

一日葬は、通夜を省略し、告別式・火葬だけを1日で行う葬儀形式です。メリットとしては、一般葬と比べて100万円以上の費用を抑えられることや、一日で行うことで遺族や参列者の負担が少なくなることが挙げられます。

ただし、通夜がなくなることで参列できない方が現れる可能性もあります。参列をお願いする方の状況を考慮して選ぶとよいでしょう。

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4.火葬のみの平均費用

小さなお葬式が行った調査では、火葬のみ（直葬）にかかる費用総額の全国平均は約36万円※という結果になりました。（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）中には10万円以下のプランを提示している葬儀会社もありますが、オプションを付けなければならない場合がほとんどです。葬儀にかかる総額で比較しましょう。

火葬のみの葬儀は、直葬とも呼ばれ、通夜・告別式を省略し、火葬のみを行う葬儀形式です。葬儀形式の中ではもっとも短い数時間で葬儀が終わるので、喪主や遺族の負担を少なく葬儀を行えます。

また、直葬は親族や非常に親しかった友人だけを招待するので、参列者は数名になるのが一般的です。

葬儀費用の内訳を解説

小さなお葬式が行った調査では、葬儀にかかる費用総額の全国平均は約127万円※ですが、葬儀費用の中身はここから3つに大別できます。（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）葬儀費用の内訳を理解すると、葬儀内容でこだわりたい箇所や、逆に費用を抑えたい箇所を考える際に役立ちます。

ここからは、3つの内訳とそれぞれの費用相場を紹介します。

1. 葬儀自体の費用

葬儀自体にかかる費用は、費用総額の6割程度を占め、平均は約86万円※です。（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）

葬儀自体にかかる費用とは、具体的には以下のものを指します。

葬儀自体の費用は葬儀形式によって大きく変化するものではありません。しかし、火葬場の使用料などは、公営施設を利用するなどの工夫によって費用を抑えられます。

2. 葬儀にまつわる飲食費

葬儀には、通夜後に行う通夜振る舞いや、火葬後に行う精進落としなどの食事会があります。その食事会の費用や香典返しにかかる費用が飲食費です。

飲食費の全国平均は約16万円※ですが、参列者の人数によって変動します。（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）自分の葬儀の予算を考えて、参列者の人数を決めましょう。一日葬や火葬のみなど、通夜を行わない葬儀形式の場合は、通夜振る舞いは行いません。

また、遺族が幼い子どもである場合など、香典返しをしなくてもいいケースもあります。

3. 宗教関係のお金

葬儀に協力してくれた僧侶に対して払う金額の全国平均は約26万円です。

いくら包むべきか明確に提示されない場合もありますが、相場が決まっているので参考にしましょう。不安な点は、僧侶や葬儀会社に事前に聞くと、トラブルが起こりにくいです。

御車代とは、僧侶にお寺から葬儀場に足を運んでくれたことに対する費用です。遠方の場合は、実際にかかる費用に1万円加えるのが一般的になっています。

御食事料とは、通夜振る舞いや精進落としを僧侶が断った際に渡す費用です。参加する場合は必要ありません。

葬儀費用の注意点

葬儀費用は、基本的に喪主が負担します。しかし、遺族や親族の意見を取り入れないと、トラブルが起こるかもしれません。

事前に話し合って葬儀の規模や予算を決めましょう。葬儀費用のトラブルを避ける3つの注意点を紹介するので、ぜひ参考にしてください。疑問点がある場合は、できるだけ早い段階で僧侶や葬儀社に聞くことが大切です。

1. 葬儀費用は基本的に喪主負担

葬儀費用は、基本的に喪主が全額負担します。しかし、喪主が幼い場合や金銭的負担が大きい場合は兄弟で分割します。

その場合は、年齢や所得に合わせ負担額を決めるのか、均等に負担するのか、しっかりとした話し合いが必要です。

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2. 小規模葬儀を選択する場合は事前に連絡する

葬儀費用を抑えるために小規模葬儀を選択する場合は、事前に関係の深い方には連絡しましょう。特に、身内のみの家族葬を希望する場合、親族が葬儀に参列したかったというトラブルがよく起こります。葬儀形式は費用面だけで事前に決めるのではなく、親族に相談して決めましょう。

3. 支払期限に注意

葬儀費用の支払い期限は1週間に設定されている場合が多いです。支払いが難しい場合は、クレジットカードを利用するか葬儀ローンを検討しましょう。後ほど詳しく解説しますが、葬儀後に申請することで給付金をもらえる制度もあります。忘れずに利用しましょう。

葬儀費用を安く抑える6つの方法

葬儀費用は全国平均で127万円※と高額です。（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）しかし、事前の準備や葬儀後の申請で葬儀費用を安く抑えられます。6つの方法を紹介するので、ぜひ参考にしてください。

しかし、申請には期限がある場合や、人によっては利用できない場合もあります。自分に合った方法を利用しましょう。

1. 葬儀を小規模にする

葬儀費用を落とす方法としては、葬儀を小規模にすることがもっとも有効です。葬儀の規模を小さくすることで、参列者が少なくなるため、葬儀にまつわる飲食代を抑えられます。

また、葬儀形式も小規模にすることで、葬儀自体の費用も抑えられます。しかし、費用面を考えすぎて、後悔の残る葬儀にならないように注意が必要です。家族や親族で話し合って、葬儀の規模を決めましょう。

2. 公営施設を利用する

葬儀場や火葬場には、私営と公営があり、公営のほうが費用は安いです。また葬儀場と火葬場が同じ敷地にあることが多いので、移動の手間や費用も抑えられます。

しかし、公営施設は人気も高く、予約が取りにくくなっています。臨終は突然やってきますので、必ず利用できるわけではありません。できるだけ早い段階で予約することが大切です。

またそれぞれの宗教宗派でも、利用できます。

3. オプションを付けすぎない

葬儀には、さまざまなオプションがあります。特に、戒名や祭壇のランクは数百万円するものもあるので、慎重に選びましょう。

また、葬儀プランによってはオプションを付けなければ、十分な葬儀ができないものもあります。葬儀全体の費用が分かりにくくなり、トラブルも起きやすいので、事前に総額での見積りを出してもらいましょう。また、オプションがいらない葬儀プランを検討することも大切です。

4. 保険の給付金を申請する

故人が加入している保険によって、給付金が貰えます。葬儀後に申請の手続きが必要なので、忘れないように注意しましょう。しかし、申請期限はいずれも故人の死去から2年以内なので、葬儀や法要が落ち着いてからでも問題ありません。

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5. 葬祭扶助を利用する

葬祭扶助は、以下の2点に当てはまる場合に利用できる制度です。

・故人が生活保護受給者で、遺族以外の第三者が葬儀を行う場合
・遺族または喪主が生活保護受給者の場合

故人が12歳未満で、16万4,000円、12歳以上で20万6,000円の給付です。葬儀会社によっては、葬祭扶助を利用することで、実質無料で葬儀を行えるプランもありますので、検討しましょう。

葬祭扶助は、葬儀前の申請が必要ですので、注意しましょう。

6. 相続税の控除を受ける

相続税とは、故人から土地や預貯金を譲り受ける際にかかる費用です。葬儀費用は相続税の控除対象になるので、相続税を節税できます。

しかし、控除対象になる葬儀費用は葬儀に必要だと考えられるものだけです。法要やお墓に関する費用は控除対象にならないので注意が必要です。

●控除対象になるもの
・遺体の搬送費用
・お布施・戒名料などお礼をした費用
・葬式の前後に生じた費用
・遺体・遺骨の回送費
・葬式や埋葬などの納骨にかかる費用
●控除対象にならないもの
・香典返し
・墓石の彫刻料
・遺体解剖費
・位牌・仏壇の購入費用
・初七日以降の法事費用
控除したいと考える場合は、かかった費用の領収書やメモを保管するようにしましょう。

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まとめ

葬儀費用は、全国平均で127万円※と高額です。（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）しかし、葬儀の形式や規模によって必要な費用は変わりますので、自分に合った葬儀を行いましょう。

また、葬儀を安くする方法を利用しましょう。中には、数十万円抑えられる方法もあります。給付金の申請などは、葬儀会社がサポートしてくれる場合もあるので、不安な点は質問しましょう。

小さなお葬式では、お客様の疑問点にスタッフがお答えしています。葬儀に関してお困りの際は、ぜひご連絡ください。