一般的な火葬の日程の決め方と種類について簡単に解説

火葬の日程の決め方について

火葬の日程の決め方は火葬場の空き状況や僧侶のスケジュールなどによります。また、死後24時間以内に火葬することは法律違反にもなるため注意が必要です。

火葬について詳しく理解していることで、トラブルもなくスムーズに進められます。ここでは火葬の日程の決め方について解説していますのでぜひ参考にしてみてください。

1. 火葬の日程は火葬場の空き状況による

火葬の日程の決め方は、火葬場が空いているかどうかで決める人がほとんどです。通夜や告別式の日程を決めてから火葬を決めるとなると、もし、火葬場が空いていなかった場合、予定が崩れてしまいます。

火葬場によっては毎日運営している場所もありますが、場所によっては予約で埋まっている可能性もあるため事前に確認する必要があります。そのため、最初に火葬場の空き情報を確認してから葬儀の日程を決めることが一般的です。

2. 寺や僧侶のスケジュールによる

葬式の日程を決めるときは、お坊さんのスケジュールも考慮する必要があります。また付き合いのある寺がある場合は、その寺の日程も確認しておく必要があります。

僧侶のスケジュールに合わせて一日、二日ずらす点では問題ないですが、大幅にずれる場合は同じ宗派のお寺を紹介してもらうことをおすすめします。

不安な場合は、早めに連絡してお坊さんが来られるか確認しておくようにすると良いです。

3. 友引の日は避ける

友引の日に葬儀を行うことは避けるべきです。友引の日とは簡単にいうと、周りに良いことや悪いことが伝わる日のことです。

友引の日に葬儀を行うことは、問題ではありませんが一般的には避けられています。なぜならば不幸が周囲にも伝わってしまうという考えの人が多く、あまり縁起の良いものではありません。また友引の日には営業自体していない葬儀屋も多いからです。

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4. 死後24時間以内はできない

故人が亡くなってから24時間以内に火葬すると法律違反にあたります。なぜならば亡くなったはずの人が24時間以内に息を吹き返した事例があるためです。

24時間以内なら死者が蘇生する可能性もあるため、火葬する際は24時間以降にするのが一般的となっています。

24時間経った後に、火葬許可証を役所で受け取っておくことをおすすめします。火葬許可証がないと火葬できないため注意が必要です。

火葬場が予約できなかった場合の遺体の安置方法

火葬場が予約できなかった場合は自宅か遺体安置所で安置する必要があります。ここでは自宅で安置する方法や遺体安置所で安置する手順を簡単に解説します。

予約できなかった場合の対処法を知っていることで、葬儀社や家族とトラブルになることも避けられるため、ぜひ参考にしてみてください。スムーズに進行するためにも対処法は把握しておきましょう。

1. 自宅で安置する

火葬場が予約できなかった場合は自宅で安置する方法もあります。自宅で故人を安置する場合、氷やエアコンなどを使用し、部屋の温度を低くしておく必要があります。

夏の場合だとエアコンをつけていても温度が高くなるため、ドライアイスなども用意すると良いです。

また、故人は布団に寝かせて枕は北側にしておくことが大切です。枕元には枕飾りを置くことが一般的とされています。

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2. 遺体安置所で安置する

自宅に安置するスペースが確保できなかったり、エアコンが使用できなかったり、マンションの都合などで安置できないという場合は遺体安置所で安置する必要があります。

遺体安置所では保冷室などに故人を運ぶことができ、場所によってはそのまま家族が宿泊できる場所もあります。しかし、安置所によっては面会できる人に制限がある場所もあるため、安置所を利用する場合は事前に確認しておくことがおすすめです。

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一般的な葬儀の日程について

一般的な葬儀の日程について解説します。火葬ではなく葬儀の日程を決める基準としては、形式によって異なったり、午前中に告別式が行われるケースが多かったり、場合によっては先に火葬を行う場合もあります。

ここでは葬儀全体の日程について解説しますので、いつ頃が良いか迷っている人はぜひ参考にしてみてください。

1. 葬儀の形式によって異なる

突然の身内の不幸で、何から決めれば良いか迷う人も多いかと思いますが、まずは葬儀の形式を決めることが重要です。

なぜなら、形式によっては日程や全体の手順、申込方法なども異なるためです。一般的な葬儀の形式とは、通夜と告別式を2日間で行うものです。しかし、近年では身内だけで行う家族葬や一日で終える一日葬などもあります。

日程を決めるためには形式が重要になってくるため、先に形式を決めることが大切です。

2. 火葬の日の午前中に告別式が行われるケースが多い

一般的な式の場合、火葬場の予約が取れるとその日の午前中に告別式を行うケースも多いです。そしてその前日に通夜を行います。

また、最短で故人が亡くなった次の日に通夜が入り、その翌日に火葬と告別式が入るという場合も多いです。

しかし、最短で行いたくても火葬場が空いていなければ火葬が不可能なため、事前に確認してから告別式や通夜を入れるようにすべきです。故人や家族に迷惑をかけないためにも事前に準備をすることをおすすめします。

3. 火葬のみや一日葬の場合もある

人によっては一日で火葬や通夜、告別式を行う場合もあります。参列者の予定が合わない場合や、身内だけで小さな葬儀を行いたい、素早く葬儀を行いたいという人は火葬のみの葬儀にする人も少なくないです。

一日葬の場合は一日にすべて行う分、手順や日程も異なってくるため参列者などに連絡し事前に確認しておくと良いです。また葬儀社によっては一日葬儀のプランもあるため家族と相談して決める必要があります。

4. 先に火葬を行う場合もある

一般的な葬儀は通夜や告別式が終わってから火葬に入ります。しかし地域や家族の事情によっては先に火葬を行う場合もあります。

例えば、冬場に雪が降る東北地方などでは、遠方から参列するのが困難になるため先に火葬を行い、その後に骨壺を前にして葬儀を行うという流れが一般的です。

また、葬儀の前に火葬をすることを前火葬とも言い、東北地方以外でも事情によっては前火葬にする人も多いです。

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火葬場は2種類ある

火葬場は地方自治体が運営する公営火葬場と、葬儀社が運営する民営火葬場に分けられます。運営先が異なるだけで、料金や空き情報以外の内容には大きな差はありません。

しかし、両方の特徴や料金を知っていると、スムーズに予約を進めることもできるため、参考にしてみてください。

1. 地方自治体が運営する火葬場

地方自治体が運営する火葬場のことを公営火葬場と言います。公営火葬場の特徴は税金も元にして運営しているため、利用する際の料金が安いことが特徴です。

料金が安いと、葬儀の費用を抑えることもできるため大きなメリットになりますが、その分予約も多く、早めに連絡を足らない限り火葬場を抑えることは難しいです。よって希望する日がある場合は早めに予約することをおすすめします。

2. 葬儀社が運営する火葬場

葬儀社が運営する火葬場のことを民営火葬場と言います。葬儀社が運営しているため公営火葬場に比べると料金は少し割高になってしまいますが、その分施設が充実していたり、数も多く存在していたりとメリットも多いです。

さらに予約も比較的取りやすいため、必ずこの日に葬儀を行うと、希望する日がある場合は民営火葬場の方がおすすめです。しかし、人気の時間帯などは空いていないこともあるため事前に確認しておくこともおすすめします。

特殊な火葬の際の日程について

突然の不幸で火葬をしなければならない場合、特殊なケースも存在します。例えば、死産した場合や死因が感染症の場合、ペットの葬儀などです。

通常とは少し異なるため、特殊な火葬のケースに当てはまる場合は参考にしてみてください。当日慌てて予定が崩れることのないように、事前にしっかり確認しておくことが大切です。

1. 死産した場合の火葬

本来の火葬であれば、亡くなったはずの人が24時間以内に息を吹き返す可能性もあるため24時間以内の火葬は法律で禁止されていますが、妊娠6ヶ月以内の胎児は例外で、24時間経たなくても火葬できます。

ただし、7ヶ月以上経過している胎児の場合は、一般的な火葬と同じく24時間以降の火葬になるため注意が必要です。

2. 死因が感染症の場合の火葬

死因が感染症の場合は24時間以内の火葬も可能になります。感染症の範囲としては、感染症法30条に定められているものや、新型インフルエンザなどです。感染症法30条に定められているものは、感染力が強く周りに感染する可能性があるためです。危険を避けるためにも速やかな火葬が必要になります。それ以外の感染症や病気で亡くなった場合は、一般的な大人の火葬と同じく24時間以降の火葬になります。

3. ペットの火葬

ペットの場合だと、死因や地域などにかかわらず、墓地や埋葬などに関する法律には該当しません。

そのため、24時間以内の火葬も法律違反ではありません。また、場所によっては、ペットの火葬も公営火葬場や民営火葬場などでも受け付けている場合もあります。

火葬場で火葬するとなると合同の火葬とされ、収骨もできない可能性もあります。そのため、不安な人は事前に火葬から収骨までのプランはあるのか確認しておくことがおすすめです。

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まとめ

葬儀は頻繁に行う行事はないため、身内の急な不幸でどのようにして進めれば良いか不安になる人も多いです。火葬も正しい順序で行わなければ家族にも故人にも参列者にも迷惑をかけることになってしまいます。

そのため、少しでも不安な点があれば、トラブルにならないためにも事前に葬儀社や親族と相談しておく必要があります。

火葬の他にも葬儀のことで不安な点がある方は、小さなお葬式までぜひお問い合わせください。