葬儀社・葬儀屋とは?種類や選び方を解説!

葬儀社・葬儀屋とは?種類や選び方を解説!

「葬儀屋・葬儀社は、何をどこまでサポートしてくれるのだろう」と疑問に思っていませんか。身近な方が亡くなり、悲しみに暮れている間にも、遺体の安置・役所への手続き・式場の手配・関係者への連絡など、たくさんのことを行わなければなりません。

よい葬儀社・葬儀屋にお願いできれば、やるべきことの負担を大きく減らし、希望に沿った葬儀が行えることもあるでしょう。

この記事では、葬儀社・葬儀屋のサポート範囲、選ぶタイミングや選ぶ際のポイントなどをご紹介します。

記事を読めば「葬儀社・葬儀屋が何をどこまでサポートしてくれるのか、どうやって選べばいいのか」がわかるため、ぜひ最後までご覧ください。葬儀全体の流れについてあわせてご確認することもおすすめです。

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葬儀社・葬儀屋とは

葬儀社・葬儀屋とは、葬儀に関わるあらゆることをサポートしてくれる会社のことです。「葬儀会社」や「葬儀店」とも呼びます。

もともと葬儀は遺族や地域で行っていましたが、専門にサポートするサービスが発達し、葬儀社・葬儀屋が生まれました。

葬儀社・葬儀屋を経営するのに、資格や国からの認可は必要ありません。どんな会社でも葬儀社・葬儀屋を名乗れるため、実績があり信頼のおけるところに依頼することが大切です。

葬儀社・葬儀屋の種類

葬儀社・葬儀屋は「葬儀専門業者」「協同組合系」「互助会」「葬儀仲介サービス業者」の4つに分類できます。

協同組合系・互助会は利用に条件がありますが、ほとんどの場合で葬儀専門業者よりも安く、葬儀にかかる費用の負担を抑えられます。有事の際に最適な選択ができるよう、どのような種類があるのか、まずは確認してみてください。

葬儀専門業者

葬儀社・葬儀屋として一般的なのが、葬儀専門業者です。葬儀サービスの提供を専門に行なっており、自社で斎場を保有している事業者もあります。

専門業者として仕出し業者、ギフト会社、霊柩車の会社など関連する他社と提携し、取りまとめることもサービスの一つです。

葬儀専門業者を窓口に葬儀に関わること全てをお願いできるので、不安な方は、まずは葬儀専門業者に相談することをおすすめします。

JA・生協などの協同組合系

JA・生協などの共同組合が、組合会員向けサービスの一環として葬祭事業を行っているケースです。専門業者と提携しているところ、独立しているところがありますが、多くの場合、専門業者に直接依頼するよりも安い価格で利用できます。

葬儀について事前相談を受ける、出資金を支払うなど一定の条件を満たせば、会員でなくても利用できることがあります。

JA・生協ともに事業者によって形態やサービスに違いがあるので、まずは確認してみるとよいでしょう。

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農業者の組合組織であるJA(農協)では、「JA葬祭」として葬儀事業も展開しています。日本各地に支店があるため、地域を問わず利用しやすいでしょう。ただし、JA組合員価格で葬儀サービスを利用できる反面、地域によってサービス内容が異なります。葬儀に必要な物品・サービスが含まれていない場合、追加料金により高額になることもあります。この記事では、JA葬儀サービスのメリットや注意点、費用例を紹介します。JA葬祭の利用を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。また、葬儀に必要となる物品・サービス(火葬料金別)を含んだ「小さなお葬式」のセットプランも紹介します。JA葬祭と内容や価格を比べてご検討ください。【※注意】小さなお葬式ではJA葬祭・互助会と提携したサービスはおこなっておりません。●お急ぎの方へ「この記事の要点だけが知りたい」という方はこちらから!※読者がよく読む見出しに移動します。【各エリアごとの費用相場】全国(家族葬/直葬/一般葬)北海道・東北(家族葬/直葬/一般葬)関東地方(家族葬/直葬/一般葬)中部地方(家族葬/直葬/一般葬)近畿地方(家族葬/直葬/一般葬)中国・四国地方(家族葬/直葬/一般葬)九州地方(家族葬/直葬/一般葬)

冠婚葬祭互助会

一定の掛け金を前払い金として払うことで、冠婚葬祭の際に割引などのサービスを受けられる会員制の事業者です。特定の掛け金に対して月々3,000円×80回払い・月々5,000円×48回払いなど、支払い方法を選択します。

払いきっていない場合でも、全額との差額を支払えばサービスが利用できることがあります。掛け金だけで葬儀の全費用がまかなえるわけではないので、どこまでできるのか確認しておくことをおすすめします。

葬儀仲介サービス業者

提携葬儀社・葬儀屋を紹介するサービスを行っている業者です。自社で葬儀の実施は行っていません。多くの場合利用料はかからず、成約のタイミングで紹介先の葬儀社・葬儀屋から仲介手数料を受け取る仕組みをとっています。

ブランド力がある場合が多いので、利用前に一度口コミを調べてみるとよいでしょう。全国一律のサービスを提供している場合が多く、地域・個別の事情への細かい対応が難しい可能性がある点に注意が必要です。

葬儀社・葬儀屋を決めるタイミングは生前か遺体安置後

葬儀社・葬儀屋を選ぶタイミングは、生前もしくは遺体安置後です。

タイミングを理解していない場合「早く決めなければ」と焦って決めてしまい、思っていたような葬儀ができずに後悔するかもしれません。落ち着いて選ぶために、いつ決めればいいのかを理解しておくとよいでしょう。

遺体安置後、生前それぞれについて具体的に紹介していきます。

遺体安置後

自宅や病院で亡くなった場合、遺体の安置後に葬儀社・葬儀屋を選ぶのが一般的です。病院で安置できるのは半日程度なので、自宅や施設に遺体を搬送、安置したあとのほうが、落ち着いて選べるでしょう。

多くの場合、病院では搬送はしてくれず、専用車のある葬儀社・葬儀屋に任せることになります。搬送を依頼した葬儀社・葬儀屋に、そのまま依頼する必要はない点には注意しましょう。ひとまず見積もりをお願いして、保留にしておくことをおすすめします。

生前

故人が生前に葬儀社・葬儀屋と葬儀形式を決めておく方法です。時間をかけてじっくり内容を考えられ、残された家族も迷うことなく、故人の希望に沿った葬儀を行えます。

生前に契約を行えば、遺族に経済的負担をかけずに済み、事前割引を受けられることもあります。全ての希望が通るとは限りません。本人の意思だけでなく、親族・親しい友人も考慮し、よく話し合って決めるとよいでしょう。

葬儀社・葬儀屋を選ぶ前に確認しておくべきこと

葬儀社・葬儀屋を選ぶ前に確認しておくべきこととして「形式・規模」「宗教・宗派」「葬儀場の場所や施設/設備」の3つをご紹介します。

何も確認せずに選んだ場合「宗教・宗派に対応していない」「駐車場が足りない」「希望する葬儀ができない」ということが判明し、選び直しになってしまうかもしれません。

効率的に選ぶために、確認内容について具体的に紹介していきます。

形式・規模

まず確認しておくべきことは「どのような形式で、どれほどの規模でやるのか」です。代表的な葬儀の形式を、以下で紹介します。

形式 相場 詳細
直葬(火葬式) 10万円~30万円 通夜・告別式をせず、火葬のみ行う
一日葬 30万円~50万円 通夜式をせず、告別式から火葬までを1日で行う
家族葬 100万円~120万円 家族や親族などで小規模に行う
一般葬 200万円程度 故人と縁のある方に広くお声がけし、2日間に渡って通夜・告別式を行う

葬儀社・葬儀屋によっては、特定の葬儀形式に専門であったり、ある程度の規模までしか対応していなかったりする場合があります。形式・規模は、選び始める前に決めておくとよいでしょう。

<関連記事>
【葬儀費用の推移】安くなった理由や葬儀形式ごとの料金について解説

宗教・宗派

葬儀場・葬儀屋で、葬儀が実施できる宗教・宗派が限定されている場合があります。限られたところでしか実施できない可能性もあるので、故人の宗教・宗派についても事前に確認しておくことをおすすめします。

宗教・宗派がわからない場合、お墓参りに行くお寺や親戚に尋ねる、仏壇を確認するなどで確認するとよいでしょう。

葬儀社・葬儀屋で調査してくれる場合もありますが、調べてもらったあとに別の葬儀社・葬儀屋に依頼しにくいと感じる方もいるかもしれません。まずは自力で調べてみることをおすすめします。

葬儀場の場所や施設/設備

葬儀場の場所や施設や設備について、事前にある程度、条件を洗い出しておくことをおすすめします。具体的には「自宅の近くか、親族のアクセスしやすい場所か」「駐車場の台数やバリアフリー対応など、必要な設備は何か」の2つが決まっているとよいでしょう。

必要な情報がホームページなどに載っていない場合でも、問い合わせをすれば教えてもらえます。必要な設備には漏れがないよう、何人かで相談して決めることをおすすめします。

葬儀社・葬儀屋が行ってくれること

葬儀社・葬儀屋は遺体の安置から葬儀の手配・進行、葬儀後の法要まで、葬儀に関わるあらゆることをサポートしてくれます。

葬儀社・葬儀屋が実施すること、自分たちが行わなければならないことを理解しておけば、精神的な負担も減らせます。

どこまでお願いできるのか、一読しておくとよいでしょう。個々のケースにおいてはより細かい要望を聞いてくれる可能性があるため、一度相談してみることをおすすめします。

遺体の引取・安置

葬儀社・葬儀屋が専門車を使って遺体を運搬し、自宅、会場などに安置します。病院で安置できるのは半日程度のため、亡くなったあとにまずは引取・安置を依頼する葬儀社・葬儀屋を探すことになります。

多くの場合365日24時間対応しているので、夜間や休日であっても安心です。依頼した葬儀社・葬儀屋にそのまま葬式を依頼する必要はありません。遺体の安置後、落ち着いた状態で葬式を依頼する葬儀社・葬儀屋を選ぶことをおすすめします。

プランの提案

ご遺族・故人の意向をふまえ、葬儀の実施にあたり最適なプランを提案します。
多くの場合、葬儀に必要な項目はプランに盛り込まれますが、どこからが別料金となるのかは葬儀社・葬儀屋によって異なります。

何が含まれて、何が含まれていないのか細部まで確認しておくとよいでしょう。
葬儀費用一式」など項目がまとめられている場合は、詳細を聞いてメモしておくことをおすすめします。

葬儀の準備・当日のサポート

葬儀の準備・当日のサポートを行います。

枕飾り設置、各種手配(※)、通夜・告別式の設営(祭壇含む)など、葬儀に関するほとんどのことは対応範囲です。

(※僧侶、消耗品、棺、死装束、遺影、造花・造物、料理、霊柩車・移動要車両、火葬場、骨壷、会葬御礼、香典返しなど)

他にも「参列者が大幅に増えた」「香典返しが足りない」など急なトラブルにも対応してもらえます

葬儀は頻繁に行われるものではないので、あまり経験がないという人は多いでしょう。葬儀社はうまく進行するためのプロなので、困ったこと・わからないことは、何でも相談してみることをおすすめします。

役所への手続きの代行

火葬を行うには、役所に死亡届を提出し火葬許可証の取得が必要です。この火葬許可証の取得を代行します。

決めることが多く、忙しいときに手続きを代行してもらえれば、いくらか負担を減らせるでしょう。葬儀社・葬儀屋によってはそもそも対応自体していないか、追加料金となる可能性があるので注意しましょう。プランの提案を受ける際に、確認することをおすすめします。

葬儀後のサポート

葬儀後にも、仏壇・お墓の手配初七日四十九日一周忌の法要など、やるべきことがたくさんあります。

多くの場合、葬儀社・葬儀屋は葬儀後のサポートにも対応しています。自社で対応していなくても、提携会社を紹介してもらえ、探す負担を減らせる可能性があります。

役所への手続き同様、プランの提案を受ける際に、依頼できるのか・追加料金がかかるのかを確認するとよいでしょう。

葬儀社・葬儀屋を選ぶ際のポイント

ほとんどの場合「形式・規模」「宗教・宗派」「葬儀場の場所や施設/設備」を決めれば、葬儀社・葬儀屋は数社に絞り込めます。

その数社の中から依頼先を選ぶ際のポイントを、ご紹介します。ポイントは「費用が明確」「担当者の対応が丁寧」「支払期日・方法に無理がない」の3つです。後悔しないために、3つすべてを満たしている葬儀社・葬儀屋にすることをおすすめします。

費用が明確

見積りをもらった際「葬儀にかかる費用が明確に書かれているか」を、確認するとよいでしょう。必ず発生する費用を載せていないような場合、安く見せるためにあえてそうしている可能性があり、よい葬儀社・葬儀屋とは呼べないかもしれません。

通常必要となる項目は見積りに載せるようお願いした上で、載っていない項目がないかを確認することをおすすめします。

担当者の対応が丁寧

担当者の対応が丁寧で、希望に沿った提案をしてくれるかどうかも確認するとよいでしょう。担当者は会社の窓口ともいえる存在で、葬儀中に多く関わる存在です。この担当者がずさんな対応をしていると、葬儀に満足できなくなってしまいます。

とくに低予算を希望した場合の対応が親切でない場合は、注意が必要です。

支払期日・支払い方法に無理がない

支払期日・支払い方法に無理がない葬儀社・葬儀屋にすることをおすすめします。

支払期日は多くの場合、葬儀終了後1週間以内ですが、葬儀社・葬儀屋によっては即日払いを求められることもあります。

余裕のある期日で、もしものときのために現金以外の支払い方法を選択できるところにするとよいでしょう。

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まとめ

葬儀社・葬儀屋を選ぶタイミング、事前に確認しておくべきことなど、複雑に感じられたかもしれません。

葬儀社・葬儀屋を選ぶ際には「希望する葬儀に対応しているか」「費用が明確で担当者が丁寧か」「余裕を持って支払いができるか」などに注意しましょう。

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監修
信長 洋輔(小さなお葬式 コラム編集長)
信長 洋輔(小さなお葬式 コラム編集長)

株式会社ユニクエスト社員
「小さなお葬式のコラム」の編集長。
葬儀葬式・法事法要だけでなく、終活・老後資金などFP関連の知識にも精通。
葬祭ディレクター1級の資格取得に向けて学習中。
葬儀業界最大級の、合計2000記事以上を管理。
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