葬儀の準備

作成日:2014年07月08日  更新日:2019年12月13日

直葬を行う前に知っておきたいこと

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直葬を行う前に知っておきたいこと

この記事は小さなお葬式が書いています

最近では、大規模で豪華な葬儀ではなく「直葬(ちょくそう)」の葬儀を選ばれる方が増えています。ある葬儀社の調査では、葬儀社が執り行う葬儀の6件に1件は直葬であるという調査結果がでています。

なぜこのような傾向が現れたのでしょうか。

「直葬」とは、通夜式や告別式などの儀式を省き、ごく親しい方数名で火葬のみを行う葬儀のことを指します。呼び方は違いますが「火葬式」も同じです。従来の「お葬式」の形式にこだわらない人が増えた事が大きな理由と考えられます。

ただし、直葬は事前に内容を調べて検討をしておかないと、後にトラブルになるケースもあるため注意が必要です。 今回は直葬の流れや費用、依頼前に知っておくべきことを詳しくご紹介します。

【もくじ】
直葬とは?通夜式と告別式がないシンプルな葬儀
直葬を選ぶ割合はどのくらい?
直葬が選ばれている理由
直葬の費用相場
直葬のメリット・デメリット
直葬を行う際の注意点
直葬を行うための3つの手段
直葬の詳しい流れ
直葬のマナーは?服装や香典はどうすべき?
直葬の香典の相場
直葬で戒名をつけてもらいたい場合は?
負担を軽減できる直葬。考えておくべき事は
まとめ

直葬とは?通夜式と告別式がないシンプルな葬儀

直葬は一般的な葬儀とは異なります。一般的な葬儀では、1日目に通夜式、2日目に告別式と火葬を、大勢の参列者を招いて行います。比べて直葬は、亡くなった後、ご遺体を安置してから出棺、火葬場へ移動して火葬を行います。法律により、ご遺体は死後24時間以内は火葬をしてはいけないと決められているため、直葬でも安置は必要です。火葬炉の前でご僧侶にお経をあげてもらい、お別れをします。

一般的な葬儀の流れ


火葬のみ(直葬)の葬儀の流れ

直葬を選ぶ割合はどのくらい?

ひと昔前は派手な霊柩車を見かけることが多かったけれど最近は見かけない、と感じる人もいるのではないでしょうか。かつては、派手な霊柩車を使用したり、大きな花輪を立てたりといった豪華な葬儀を行うことも多くありました。しかし、最近では静かに行う葬儀が好まれる傾向にあります

現在でも一般的な葬儀が割合としては高いとはいえ、遺族や参列者への負担が少ない葬儀が増えています。家族や親しい親族のみで行われる家族葬や密葬、お通夜を行わない一日葬、火葬のみを行う直葬など、一般葬以外にも選択肢はさまざまです。

株式会社鎌倉新書が行った「お葬式に関する全国調査」(2017年)によると、最も多い一般葬が52.8%であり、家族葬37.9%、直葬4.9%、一日葬4.4%となっています。

地域によってはしきたりを重要視するところもありますが、東京都では家族葬の割合が42%、直葬で9%と全国平均を上回り、都会ほど小規模な葬儀を選ぶ人が増えているといえます。

宮型の霊柩車や大きな花輪は非常に目立ちます。派手な葬儀を行うと、自宅や斎場近くの住民から苦情が出てしまうこともあり、こぢんまりと静かな葬儀が好まれるようになっているのです。近所づきあいが希薄になっていることも、理由としてあげられます。

また、故人の意思や遺族の経済状況から、葬儀費用をできるだけ抑えたい、と考える人もいます。さらには、高齢で亡くなった場合に友人が既に亡くなっていて参列者が少ないという、高齢化ならではの原因も考えられるでしょう。

直葬が選ばれている理由

近年、一般的な葬儀の形態から、直葬(ちょくそう)を選択する人が増えてきました。なぜ直葬の葬儀形態が選ばれているかというと、主に下記のような理由があげられます。

・経済的な理由
・高齢化社会
・核家族化
・近隣地域との関係性の希薄化

直葬の費用相場

直葬は、一般的な内容の葬儀に比べて費用を大幅に抑えることができます。一般的な葬儀費用の平均は121万円※であるのに対し、直葬は20~30万円前後で行うことができます。(※2017年 日本消費者協会 葬儀についてのアンケート調査より)

葬儀社の中には「10万円で直葬を行える」と宣伝しているところもありますが、その金額には必要な物品やサービスが全て含まれておらず、追加料金が発生することになるため事前に確認が必要です。直葬(火葬式)に必要な物品やサービスを下記にまとめました。

必要な物品やサービス
搬送2回分(病院から安置所、安置所から火葬場)
安置施設使用料(3日分)
ドライアイス(3日分)
棺、骨壺、お別れ用の花束などの物品一式
火葬料金
運営スタッフ
火葬手続き代行
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直葬のメリット・デメリット

直葬を検討されているのであれば、そのメリットとデメリットを把握しておきましょう。

直葬のメリット

①費用を抑えられる
一般的な葬儀で行われる通夜式や告別式を行わないため、経済的な負担を抑えることができます。

②参列者への対応が不要
直葬はご家族や身近な方のみの少人数で行うため、大勢の参列者への挨拶や、受付係の手配などが必要ありません。また、香典を頂いた方への香典返しや、手伝っていただいた近所の方への挨拶回りなど、葬儀後の対応も最小限で済みますので、気持ちの負担も軽減できます。

直葬のデメリット

①親族の理解を得る必要がある
直葬は、多くの方がイメージされる一般的な葬儀とは異なります。そのため、後日トラブルにならないように、親族に対して直葬を行う旨をしっかりと伝え、理解を得ておくのが無難です。

②参列を希望される方への配慮が必要
直葬は基本的に身内のみで行うため、葬儀に参列できなかったことを悔やまれる方がいるかもしれません。葬儀後に弔問の機会を設けるなどの対応があると良いでしょう。

③菩提寺へ納骨できない可能性がある
一般的に、お付き合いのある菩提寺がある場合は、その寺の考えのもとに葬儀を行い、火葬後は菩提寺へ納骨することになります。直葬を行うことを事前に伝え、理解を得ておかないと、宗教的儀式を省いた直葬を行ったことにより関係を損なう可能性があります。場合によっては、菩提寺への納骨を断られるケースもありますので、事前に相談しておくようにしましょう。

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直葬を行う際の注意点

お通夜や葬儀を行う一般葬とは異なり、直葬は火葬のみを行います。一般葬に比べると準備することが少なく、拘束時間も短いため、遺族や参列者の負担が大幅に軽減されます。斎場を借りることなく火葬場のみで葬儀を終えられるため、費用を抑えられることも直葬のメリットです。ここでは、一般葬と異なる直葬について、マナーや注意点をご紹介します。

遺体の安置場所を考えておく必要がある

一般葬では亡くなられた翌日にお通夜、その翌日に葬儀、火葬をおこなうのが一般的なスケジュールです。直葬ではお通夜や葬儀を行いませんが、亡くなられたあとすぐに火葬ができるわけではありません。死後24時間以内に火葬をすることは、法律で禁止されているためです。そのため、直葬では火葬まで遺体を安置する場所の確保が必要です。

自宅にスペースがある場合は、布団を敷いて枕飾りをし、故人を寝かせます。火葬までの日数にもよりますが、数日間安置しておく場合はドライアイスを用意しましょう。安置の仕方が分からない場合は、葬儀社に連絡すると対処を行ってくれることもあります。自宅に安置するスペースがない場合は、葬儀社や火葬場の霊安室を使わせてもらうこともできます。

病院で亡くなったとしても、病室で長時間の安置はしてもらえません。自宅か霊安室に故人を搬送する必要があります。都心では、火葬場の予約が何日も空いていないことも考えられるでしょう。そのような場合は自宅での安置にも限界があるため、葬儀社に相談してみることをおすすめします。

役所から葬祭料が支給されない場合がある

葬儀代は、いつ必要になるか分からず、前もって用意しておくものではありません。そのため、急な出費になってしまうことがほとんどです。

遺族の負担を減らすために、葬儀費用の一部を負担してもらえる制度があります。これを「埋葬料」といい、健康保険組合や自治体から喪主に支払われます。埋葬料を受け取るためには申請が必要で、健康保険では埋葬料、国民健康保険では葬祭費といいます。

直葬を行ったあとで葬祭料の申請を行うと「葬儀は行われていない」という理由で葬祭料が支払われなかったというケースがあります。葬祭を行った証明の有無や故人の年齢によっては葬祭料が支給されない場合もあるため、健康保険組合や自治体に確認するようにしましょう。

寺院とトラブルにならないための対処が必要になる

菩提寺やお世話になっているお寺がある場合は、直葬を行う前に説明をして了承を得る必要があります。直葬は葬儀を行わないため、僧侶による読経もありません。無断で直葬を行ってしまうと、お寺によっては納骨できなくなってしまうこともあります。納骨だけではなく今後の法事への影響も考えられるため、直葬にする理由を述べてから準備を行うようにしましょう。

またお通夜や葬儀を行わないことに対して、反対する親族もいるかもしれません。直葬は、参列者が家族しかいなかったり、身寄りがいないといったりする場合に選ばれることがほとんどです。参列者が多いことが想定されるにもかかわらず直葬を行うと、トラブルの原因になりかねません。

トラブルを避けるためにも、直葬を選ぶ際にはお寺や親族、知人などに了承を得てから準備を進めることをおすすめします。

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直葬を行うための3つの手段

一般葬の場合は葬儀屋を介することがほとんどですが、直葬を行うためには他にも3つの手段が考えられます。直葬を行いたい理由はさまざまですから、希望に合わせて手段を選ぶと良いでしょう。

全て自分で執り行う

一般的な葬儀を一から自分で行うには、手間や時間がかかりすぎます。ただでさえ家族の死で精神的に疲弊していることから、葬儀屋に頼むことが一般的です。しかし直葬の場合は手順が少ないため全て自分で執り行うこともできます。経済的な理由で直葬を選ぶ場合、自分で執り行うとさらに費用を大幅に抑えられます。

直葬を行うにあたって、亡くなられた方を搬送し、死亡届の提出や火葬の手続きをする必要があります。死後24時間が経過するまで遺体を自宅などで安置し、その間に棺や骨壺といった備品を用意します。火葬できる時間になったら火葬場に搬送し、火葬、お骨上げという流れになります。

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葬儀屋を自分で選ぶ

全てを自分で手配する場合に比べると費用がかかってしまいますが、葬儀屋を選んで直葬の手伝いをしてもらうこともできます。経済的な理由からではなく、宗教的な儀式をしたくないという場合や参列者が少ないといった理由から直葬を選ぶ場合に多いケースです。

直葬は一般的な葬儀と違い葬儀場や装飾品がないため、担当者の人柄や能力による差が出てしまう可能性があります。費用を抑えられるメリットがある直葬ですが、納得できる形でお別れをするためにも葬儀屋は慎重に選ぶようにしましょう。

葬儀屋にお願いする場合、遺体の搬送と安置、納棺をしてもらっている間に打ち合わせをします。遺体を霊柩車で火葬場に搬送し、火葬炉の前で最期のお別れをしてから火葬、お骨上げとなります。事務の引継ぎや費用の支払いを行い、直葬はすべて終了です。

葬儀屋ブローカーに依頼する

葬儀屋ブローカーとは、インターネットで葬儀屋を探している人を対象に、広告を出している人のことです。葬儀屋ブローカーは葬儀屋を探している人と葬儀屋の仲介的役割を果たしており、紹介することで手数料を得ています。

葬儀屋ブローカーに依頼する場合、葬儀屋に依頼するよりも費用を抑えられることがほとんどです。一般的な葬儀屋よりも低価格で、かつ自分で執り行わなくて良い点がメリットだといえます。一方でクオリティが低かったり追加料金が請求されたりといったケースもあるため、信頼できる業者を選ぶようにしましょう。

直葬の詳しい流れ

「小さなお葬式」の火葬式プランを参考に、直葬の流れをご紹介します。

参考動画:小さな火葬式(直葬) ご説明動画【小さなお葬式 公式】 動画が見られない場合はこちら

①臨終

亡くなった後、葬儀社へ連絡をして、ご遺体を迎えにきてもらいます。病院で亡くなった場合、その場で医師に「死亡診断書」を発行してもらいます。その際病院から葬儀社を紹介されることがありますが、決めている葬儀社があれば断るようにしましょう。自宅で亡くなった場合は、警察により事件性がないかを確認する検視が行われることがあるので、ご遺体を移動させる等しないようにしましょう

②お迎え・安置

法律により逝去後24時間は火葬することができないため、寝台車でご遺体を安置できる場所まで搬送します。自宅で安置が可能であれば、自宅へ搬送します。スペースがない等、自宅での安置が難しい場合は、葬儀社の安置施設へ搬送します。搬送後、葬儀の担当者と火葬場やお坊さんの手配などの打ち合わせを行います。

③納棺・出棺

故人を仏衣で包み、棺へ納めます。棺には花など一緒に納め、お別れの時間となります。故人が好きだったものを棺に入れることもできます。ただし、不燃物等入れてはいけないものがあるので、担当者に確認しましょう。

④火葬

お坊さんをお呼びし、火葬を行う前に火葬炉前でお経を読んでいただきます。その後、火葬が終わるまでの約1時間、控室で待機します。

⑤骨上げ

火葬後に遺骨を骨壷に納めることを「骨上げ」と言います。骨上げは2人1組となり、お骨を同時に挟んで骨壷に納めます。喪主から順番に、血縁の深い順に行います。骨は足側から拾い、最後に喉仏を納めるのが一般的です。

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直葬のマナーは?服装や香典はどうすべき?

お通夜や葬儀を行わない直葬では、どのようなマナーがあるのでしょうか。一般葬との違いが気になる人もいるかもしれません。

喪服を着るべきなのか平服でも良いのか、香典は必要なのか、など知っておきたい知識をご紹介します。

常識の範囲内の服装にする

直葬を行う場合は、家族や親しい親族のみが集まることがほとんどです。お通夜や葬儀といった宗教的な儀式を行わないため、一般的な葬儀と比べると服装のマナーは厳しくありません。喪主や遺族は喪服を着用することが一般的ですが、他の参列者は喪服に準じた服でも構いません。

必ず喪服でなければならないというわけではありませんが、派手な色や柄は避けて常識の範囲内の服装にしましょう。哀悼の意を表すためにも黒のスーツや黒のワンピースなどを選ぶことをおすすめします。

香典を受け取ったら返礼品を贈る

直葬において香典を受け取るかどうかは喪主の判断によります。「香典は不要です」という連絡があった場合は、無理に渡す必要はありません。連絡がない場合は、気持ちとして香典を用意しておくようにしましょう。

香典が必要かどうかは、地域差もあります。その地域の直葬に参列したことのある人に、習わしを確認しておくと安心です。

直葬では受付がないことが多いため、ご遺族にお悔やみの言葉を述べて直接渡したり、祭壇に供えたりする方法を取ります。香典は故人に対してではなくご遺族に対してお渡しするものです。そのため祭壇に供える場合は、不祝儀袋が自分の方を向くように置くようにしましょう。

直葬を行う側で、参列者から香典をいただいた場合は返礼品を用意しなければなりません。いただいた香典の額の3分の1から半額程度をお返ししましょう。香典への返礼品は、即日返しと四十九日で返す場合があります。地域によっても異なるため、地域の風習に従いましょう。

食事の場は設けないのが一般的

一般葬では、お通夜のあとに通夜振る舞い、葬儀のあとは精進落としなど、食事の場が設けられることも多いです。しかし、直葬では、食事の場は設けないのが一般的です。参列する場合は、家や火葬場の近くで食事を済ませてから参列するようにしましょう。火葬場によっては、火葬の空き時間や火葬後の時間を使って食事の場を設けられることもあります。

直葬の香典の相場

直葬での香典は、祖父母が亡くなった場合は1~3万円、両親の場合は5~10万円、兄弟姉妹の場合は1~5万円、親族の場合は1~3万円、仕事関係の人の場合は5,000円が相場となっています。香典を包む際は、不祝儀袋を正しく書き、新札を使わないなどのマナーは守りましょう。

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直葬で戒名をつけてもらいたい場合は?

仏式で葬儀をする場合、戒名をつけてもらう必要があります。お通夜や葬儀を行わない直葬の場合でも、戒名をつけてもらうことはできるのでしょうか。

直葬でも戒名をつけてもらいたい場合は、お寺に相談しましょう。15~30万円を目安にお布施を用意し、「四十九日の法要は行うので、戒名をつけていただけないか」といった謙虚な姿勢でお寺に話をしてみてください。直葬に否定的なお寺もあるため、トラブルを避けるためにも事前に相談することが大切です。

お寺の檀家である場合には戒名をつけますが、宗教に関係のない霊園にお墓を建てる場合は戒名が必要ないこともあります。檀家であるにもかかわらず戒名をつけなかった場合は、納骨をさせてもらえないといったトラブルに発展する可能性もあるため注意が必要です。

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負担を軽減できる直葬。考えておくべき事は

本当に通夜式や告別式を行わなくてもよいのか、親しい方以外参列される方を呼ばなくてもよいのか、後悔のないようしっかりと考えた上で、家族が望む葬儀形式を選ぶことが大切です。

まとめ

今回は直葬の流れや費用など、依頼する前に知っておきたいポイントを詳しくご紹介しました。このように直葬とは一般的な葬儀と比較するととてもシンプルな葬儀です。直葬での葬儀は経済的負担や心身の負担を減らすことができ、高齢化社会・核家族化が進む現代には合った葬儀といえます。

しかし、親族や菩提寺とのトラブルになる可能性もあるため事前に相談をして決めるようにしましょう。

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小さなお葬式のお別れ葬

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4.4/5
評価数(36)

最後に

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