葬儀の種類として、一般葬と家族葬の違いが分からないという方もいるのではないでしょうか。少子高齢化社会が進み、葬儀にお年寄りの方が参列する機会が多くなり、参列者の負担を考えて家族葬を選ぶケースがあります。
そこでこの記事では、家族葬における通夜の流れや葬式において気をつけるべきことについてご紹介します。自分が家族葬に参列する、または取り仕切る立場になったときに注意すべき点を押さえることができます。
<この記事の要点>
・家族葬の通夜は親しい関係者のみが参列し、僧侶による読経、弔辞などの紹介、焼香が行われる
・参列者の都合や負担軽減、費用を抑えるために家族葬では通夜を行わない場合がある
・葬儀に呼ばない場合は、案内自体を控える
こんな人におすすめ
家族葬をお考えの方
家族葬で通夜を行うかお悩みの方
家族葬に参列予定の方
家族葬の流れは、基本的に一般葬と同じです。しかし、家族葬は親族や近親者のみで行う葬式のため、誰が参列するのか、通夜を行うのか行わないのかなど、一部で一般葬との違いがみられます。
最初の項目でご紹介するのは、家族葬の流れについてです。家族葬自体も、時代にともなって変化しています。
通夜とは、故人と親しい関係にあった人だけが参列する儀式のことです。邪霊が入り込むのを防ぐという意味を込めて行います。通常、遺族は夜通し灯りを消さずに遺体を見守りますが、防災上の観点からろうそくや線香を一晩中点けておかないこともあります。
開式してから僧侶による読経が行われ、弔辞や弔電の紹介がされた後に焼香をするという流れで式が行われます。日が変わらないうちに弔問客が退席する、時間の短い「半通夜」が行われることもあります。
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葬儀とは、故人を偲んで成仏を祈願する儀式のことです。死が訪れる状況はさまざまで、不慮の事故で突然親しい間柄の人が亡くなってしまうこともあるでしょう。葬儀は、心の整理をしたり最期のお別れをしたりする場です。
一般的に通夜と告別式を合わせて「葬儀」と呼ぶことが多く、家族葬においては通夜を行わない葬儀もあります。これは参加する人の都合がつかない、負担を少なくしたいといった理由によるものです。時代の変化にともなって、家族葬の在り方や形も変化しています。
告別式も通夜と同じように、開式してから僧侶による読経が行われ、弔辞や弔電の紹介がされた後に焼香をするという流れで式が行われます。通夜の翌日に行われるのが一般的です。
通夜は故人と親しい関係にあった人だけが参列するのに対し、告別式は故人と関わりがあった人も参列するという違いがあります。家族葬における告別式では親族や近親者のみで営まれる小さな葬儀になるため、一般葬のような慌ただしさはありません。
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告別式が終わると、火葬が行われます。この時、棺の中に故人にまつわる品や思い出の品などを入れて、一緒に火葬してもらうことが可能です。しかし、燃えないものを棺に入れられない場合もあるため注意しましょう。存命の遺族の写真などを一緒に入れるのは、故人と一緒に持っていかれることを連想させるので控えたほうが賢明です。
火葬が終わると骨上げを行い、遺骨を骨壺に入れます。地域によって、全収骨か部分収骨かが異なります。
家族葬で通夜を行わない理由には、3つあります。1つ目は参列者の都合がつかないことがあるためです。家族や親族が遠方にいる、仕事の都合でどうしても参列できないという場合に、告別式のみで済ませることがあります。
2つ目は参加する方の負担を減らすためです。特に高齢の方が多い葬儀では、移動や長時間の参列など、身体への負担を加味して通夜を行わないことがあります。
3つ目は葬儀の費用を抑えるためです。通夜と告別式を2日にかけておこなうと僧侶へのお布施や料理費、人件費などで何かと費用がかさばってしまいます。
小さなお葬式で葬儀場をさがす
最近では、葬儀にそこまでお金をかけることができないと、通夜を行わない一日葬を選択するケースもあります。しかし気になるのは、通夜を行わない場合、いくら費用を減らせるのかということです。
この項目では家族葬で通夜を行わないといくら費用が減るのか、シミュレーションした結果をご紹介します。
費用が減る項目は葬儀社が手配した僧侶のお布施、通夜の料理費、人件費の3項目です。読経や食事の手配が1日分で済むため、通夜を行わない場合はその分の費用が抑えられます。遠方から親族が参列する場合は、宿泊費や交通費といった費用も削減可能です。
一方で、花祭壇や返礼品、棺や斎場使用料にかかる費用は変わりません。斎場使用料に違いがないのは、花祭壇などを用意するにあたって前日から使用しなければならないためです。
お通夜を行った場合と告別式のみで済ませた場合を比べて、費用がどれだけ抑えられるのかを見てみましょう。比べる項目は下記の7科目です。
祭壇 | 100,000円 |
返礼品 | 8,000円 |
棺 | 50,000円 |
斎場使用料 | 160,000円 |
お布施 | 10,000円 |
料理 | 30,000円 |
人件費 | 15,000円 |
次に、通夜を行った場合と行わなかった場合の比較です。
通夜を行った場合 | 通夜を行わなかった場合 | ||
祭壇 | 100,000円 | 祭壇 | 100,000円 |
返礼品 | 8,000円 | 返礼品 | 8,000円 |
棺 | 50,000円 | 棺 | 50,000円 |
斎場使用料 | 160,000円 | 斎場使用料 | 160,000円 |
お布施 | 20,000円 | お布施 | 10,000円 |
料理 | 60,000円 | 料理 | 30,000円 |
人件費 | 30,000円 | 人件費 | 15,000円 |
行わなかった場合に抑えられる費用 | 55,000円 |
上記のシミュレーションでは告別式のみで済ませた場合、費用が55,000円抑えられることがわかりました。しかし、一番大事なのは故人を偲ぶ気持ちです。何を重視するのかを踏まえた上で、通夜を行うかどうかを判断しましょう。
ここまで家族葬の流れや、通夜を行う場合と行わない場合の違いについて説明しました。しかし、そもそも家族葬と一般葬の違いとは何なのでしょうか。
家族葬とは、「親族と近親者のみで行う葬式」のことです。故人をゆっくりと見送れるメリットがあります。一方で、誰に訃報を伝えるかの判断が難しいことがデメリットです。「参列したけど呼ばれなかった」など、後にトラブルに発展するケースも考えられます。
小さなお葬式で葬儀場をさがす
家族葬は親族や近親者のみで行うため、一般の参列者に失礼のないようにしたり、気を使ったりする必要がありません。しかし、「親しき中にも礼儀あり」という言葉があるように、家族葬で気を付けておきたいこともあります。
この項目でご紹介するのは、家族葬に出席する時に気をつけることについてです。何に気を付けるべきなのかを押さえておきましょう。
家族葬での服装は、一般葬と同じく喪服です。喪服には正喪服、準喪服、略喪服の3種類があり、基本的に喪主は正喪服を、参列者は準喪服を着用します。
正喪服を着用する場合、男性は黒のモーニングコートや紋付羽織袴を、女性は黒で無地のワンピースやスーツを選ぶとよいでしょう。準喪服を着用する際に選ぶのは、男性は無地またはそれに近い織り柄のスーツを、女性は正喪服と同じく黒のワンピースやスーツを選び、インナーも黒に統一することが大切です。
また、家族葬は親族中心で行いますので、自由に服装を決めることもできます。その場合は略喪服を着用してもよいでしょう。
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家族葬は親族や近親者のみで故人を送るため、返礼品など一般参列者への対応が省けることもメリットのひとつです。そのため、お香典を辞退する代わりに返礼品も用意しないというケースも考えられます。
辞退の意思が明確に伝えられている場合は、無理に渡す必要はありません。しかし、中には辞退と伝えられていても香典を持ってくる人もいます。この場合、「自分は持参しなくて良かったのか」と不安になってしまうものです。
そのため、渡す、渡さないに関わらず念のために持参しておくとよいでしょう。
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家族葬においても、一般葬と同様に気を付けておいたほうがよいことがいくつかあります。中には家族葬だからこそ注意すべきこともあり、押さえておくことが大切です。自身が家族葬を取り仕切る立場になったことを想定して、気をつけることをチェックしておきましょう。
家族葬での悩みのひとつが、どの範囲の身内まで呼べばよいのかということです。行きたかったのに連絡がなかったという人が現れるとトラブルの元になる可能性がありますし、逆に呼びすぎると何のために家族葬にしたのかが分からなくなります。
判断基準としては「誰に偲んでもらいたいか」で決めるとよいでしょう。親族ではなくても生前に親しい間柄だったということであれば呼んでもよいですし、逆に家族だけでやると決めたのであれば親族に声はかけません。呼ばない場合には、案内自体を控えた方がよいでしょう。
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参列は誰まで?家族葬に呼ぶ範囲と呼ぶ人・呼ばない人へのマナー
葬儀社に依頼をした時、思ったより費用が大きいなと感じたことがある人もいるのではないでしょうか。この理由のひとつが、葬儀社の金額表示が正しいものでないというものです。
葬儀社によっては、広告で謳っている金額表示に食事代や返礼品の費用を含んでいないこともあり、人数によって左右されることもあります。そのため、任せたいと思った葬儀社を見つけたとしても複数社から見積もりをもらうのがよいでしょう。見積もりの内容や対応で、その葬儀社が信頼できるかどうかも判断できます。
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小さなお葬式で葬儀場をさがす
葬式を行う際、葬儀社はどこを選んでも大丈夫というわけではありません。対応や当日の運営が悪かったり、一般葬と同じくらいの費用がかかってしまうことがあったりと、トラブルに発展するケースもあります。そのため、葬儀社選びも家族葬において重要な要素のひとつです。
この項目では、葬儀社を選ぶ際に気をつけるべきことを3つご紹介します。
葬儀社を選ぶ際に、病院が紹介する葬儀社を安易に利用するのは避けた方がよいでしょう。病院から紹介される葬儀社に悪徳業者が多いからという訳ではなく、実態がほぼ分からないためです。
病院から紹介される葬儀社の中には信頼できるところもありますが、余裕がない中でも比較検討を行うようにしましょう。インターネット上に葬儀社を紹介しているサイトもありますので、上手く活用することがおすすめです。
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病院紹介の葬儀社に依頼すると葬儀費用が高額に?
少子高齢化が進み葬儀の機会が多くなったため、事前相談を行ってくれる葬儀社もあります。古くからある業者から新規参入の業者まで、あらゆる葬儀社の比較検討を早めに行っておきましょう。
電話やメールで問い合わせることももちろん効果的ですが、もし可能であれば実際に足を運んで担当者と話したり、雰囲気や駐車場の広さなどを確認したりしておいた方がよいでしょう。実際に足を運ぶことで、その葬儀社が誠実な対応をしてくれるかどうかが見極められることもあります。
費用の総額を明確に提示してくれるかどうかは、よい葬儀社かどうかを判断する材料のひとつです。葬儀社の中には、広告に載せている金額表示に食事代や返礼品の費用を含まずに宣伝しているところもあり、場合によっては一般葬と同じほどの費用がかかってしまうケースもあります。
そのため葬儀の費用だけでなく、食事代や返礼品の費用、お布施代などの細かい箇所の金額も答えてくれる葬儀社を選ぶようにしましょう。
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一般葬を避けて家族葬を選ぶ家庭もあり、中には参列者の負担などを考えて通夜を行わないケースもあります。家族葬を行う場合は、一般葬との違いは何か、葬儀社はどこを選べばよいのかなど、重要なことを押さえておきましょう。
人はいつか亡くなる時が来ますが、そのタイミングは定かではありません。不慮の事故で亡くなってしまうなど人の死は突然訪れるもので、いざという時に慌てないように日頃から準備をしておくことが大切です。
参考:生前契約で希望の葬儀を。安心して任せられる生前契約とは
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