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葬儀社との打合せ内容とは?打ち合わせ項目や注意点、葬儀社選びも徹底解説!

作成日:2021.11.25

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葬儀を葬儀社に依頼する場合、担当者と葬儀に関する打ち合わせを行います。葬儀を執り行う際には、短い時間でさまざまなことを決めなければなりません。

葬儀の打ち合わせで何を決めるのか、打ち合わせに際してどのような準備が必要か分からず、不安を抱く方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、葬儀社との打合せの内容についてご紹介します。具体的な打ち合わせ項目や打ち合わせでの注意点に加えて、よりよい葬儀社の選び方も分かり、万が一に備えられるでしょう。

葬儀社とは?葬儀社で対応できること、種類やそれぞれの特徴を解説

葬儀社は、お通夜やお葬式など葬儀全般に携わります。今や葬儀社のサービス内容や料金体系は多種多様ですから、葬儀社の種類や特徴を知っておくことが大切です。

葬儀全体の流れと合わせて、葬儀社が対応できることについても簡単に見ていきましょう。葬儀社との打合せの際に、具体的なイメージがつかみやすくなります。

はじめに 葬儀社とは?

葬儀の段取り・ご遺体の管理・葬儀の進行など、葬儀社は葬儀全般に関わる事業です。葬儀の知識や経験に基づき、予算や希望に応じたプランを提案します。

納得できる葬儀の実施には、さまざまな準備が必要です。葬儀社に依頼すれば、遺族の負担を減らしながらスムーズに葬儀を迎えられるでしょう。

葬儀社は、許認可制の事業ではありません。葬祭ディレクターや仏時コーディネーターなど、葬儀に関する民間資格はあります。

民間資格の取得は必須ではありませんが、「民間資格を持つスタッフがいるか」は葬儀社選びのポイントのひとつです。葬儀社にはさまざまなタイプがあり、規模やサービスの幅が異なります。

葬儀社の種類は?概要と注意点を分かりやすく解説

葬儀社のビジネスモデルは、事業者によって千差万別です。しかし、サービス内容や料金体系に着目すると、葬儀専門業者・互助会・共済・JAや生協(コープ)の4タイプに分けられます。

〈1.葬儀専門業者〉
最も数が多い葬儀社が、葬儀専門業者です。葬儀専門業者は、葬儀サービスの提供をメイン事業として行います。葬儀に関わる複数の業者(霊きゅう車会社やギフト業者など)を取りまとめ、葬儀における遺族の負担を減らすことも葬儀専門業者の役割です。

家族経営で小規模ながらも地域密着型の事業者、全国的に事業所を構えてサービスを展開する会社など、葬儀社の規模はさまざまです。

葬儀専門業者には自社で斎場を持つ葬儀社もあれば、斎場を持たない葬儀社もあります。自社の斎場を持たない葬儀社では、公営斎場や寺院が持つ斎場を利用するケースが一般的です。

〈2.互助会〉
互助会の正式名称は、冠婚葬祭互助会といいます。冠婚葬祭に備えて、毎月定額の掛け金を積み立てられる事業者です。

契約額に応じた割引サービスなどが受けられたり、積立金の一部を葬儀費用に充てられたりします。ただし、積立金で葬儀費用全額を賄えるわけではありません。

互助会を途中で解約すると、解約手数料が発生することにも気を付けましょう。葬儀プランや会場も用意されたプランの中からしか選べませんから、積立金でどこまでできるのか事前に確かめておくことが大切です

なお、互助会の倒産時には割賦販売法に基づき、積立金の半分が保全されます。

3.共済〉
共済とは、入会金を支払って会員・組合員登録をすると、葬儀費用の割引・基本的な葬儀費用に対する給付金を受け取れるシステムです。

共済では、入会金1回のみの支払いで会員になれます。共済によっては、弔慰金や給付金として葬儀基本料の何割かを現金で受け取ることも可能です。

会員になれば葬儀に関するサービスが受けられる点は、互助会と共通します。しかし、支払い回数や受けられるサービス内容は互助会と別物です。互助会と同様に、共済もシステムやサービス内容が異なります。入会の際には、規約を入念に確認しましょう。

〈4.JA・生協(コープ)〉
JA生協などの協同組合では、組合員に向けて葬儀事業を展開しています。生協の葬儀事業では、提携する葬儀専門業者に委託するパターンが一般的です。

JAでは自社の葬儀会館を持つ事業者もあり、非組合員の葬儀も執り行うことがあります。JAと生協のいずれも、事業者によってサービス内容や運営体制が異なる点に注意が必要です。

JAや生協では、組合員と非組合員で料金体系が違う点にも気を付けましょう。JAや生協のいずれも、組合員に向けて葬儀事業を行っているからです。たとえ組合員料金が安くても、非組合員が同じ料金体系で利用できるとは限りません。

葬儀社で対応できることとは?大まかな流れと概要

葬儀社の業務内容は、葬儀に関わるさまざまなサポートです。葬儀の大まかな流れとともに、葬儀社で対応できることをご紹介します。

葬儀の大まかな流れと葬儀社の対応可能範囲をある程度知っておけば、葬儀社との打合せ内容も具体的にイメージしやすくなるでしょう。

〈1.ご遺体の引き取り・安置〉
故人の遺族、提携先の病院や介護施設からご不幸の連絡を受けた葬儀社は、ご遺体の引き取り・安置を対応します。安置とは、納棺までの間、ご遺体を決められた場所に保管することです。

寝台車を手配してご遺体を引き取ったあと、指定場所にご遺体を安置します。葬儀社や斎場の霊安室はもちろん、自宅の指定も可能です。ご遺体を清めて保全環境を整えたりお供え物を用意したりと安置の対応が終われば、葬儀全般の打ち合わせに入ります。

〈2.お通夜やお葬式など葬儀全般についての提案・見積もり〉
葬儀の提案・見積もりは、遺族と葬儀社の双方にとって重要なステップです。葬儀社は、故人や遺族の意向をくみ取りながら、最適な葬儀プランの提案・見積書の作成を行います。

遺族と式場・火葬場の予定を調整しつつ、葬儀の具体的な内容を決めていきます。見積書に同意を得れば、その時点から葬儀の準備がスタートです。必要に応じて仕出し業者やギフト業者など各種協力会社の手配、式場・火葬場の確保とさまざまな段取りを同時に進めます。

〈3.お通夜の手配〉
ご遺体を納棺して会場に運んだり、葬儀プランの内容に則した斎場を設営したりと大掛かりな準備は葬儀社の業務内容です。お通夜の開始時刻までに、会場の準備を終わらせます。控室の準備、宗教者へのご挨拶や式次第の確認も並行して進めるでしょう。

お通夜の前には、マナーや席順などのアドバイスも受けられます。分からないことや不明点があれば、スタッフに相談しましょう。お通夜の司会進行、全体の運営も葬儀社の担当です。

〈4.お葬式や告別式の手配〉
お通夜が終わると、翌日のお葬式や告別式の準備にかかります。火葬場が離れている場合には、出棺車両や移動車両の手配も必要です。

火葬場に同行する人数、精進落としのお膳数や内容も確認します。翌日に返礼品が不足しないよう、喪主との相談・調整が必要です。

会場の設営などの準備は、葬儀社側で進めます。司会進行・弔問客の案内などお葬式や告別式の全体的な運営も、お通夜と同様に葬儀社の担当です。お通夜の晩には遺族がすべきことも案内し、葬儀社は故人をしのぶ時間を最大限に取れるようサポートします。

〈5.葬儀や告別式の後のサポート〉
葬儀や告別式が終われば、出棺です。出棺にて、故人・遺族・弔問客は火葬場に移動します。出棺を見届けた後、葬儀社では会場の片付け・精進落としの会食の準備開始です。

場合によっては、火葬が終わるまで遺族や参列者は火葬場の控室で待機します。控室にいる時間を利用して、精進落としを口にするケースも一般的です。

精進落としのタイミングは、各お葬式の形式で異なるでしょう。しかし、遺族がいつでも持ち帰れるよう、遺影や骨つぼを整える準備は葬儀社の業務です。

〈6.葬儀終了後の総合的なサポート〉

・葬儀後の各種手続きや届出の代行・サポートサービス
・仏壇や墓地・墓石の手配
・喪中はがきの作成
・遺品整理のサポート
・初七日法要や一周忌などの法事の手配

葬儀社の中には、葬儀終了後の総合的なサポートを行う事業所も増えてきました。アフターサービスの有無やサポート内容、料金設定は、葬儀社によって異なります。アフターサポートまで依頼すれば、故人の遺族の負担を最小限に抑えられるでしょう。

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葬儀社の選び方のポイント5点!事前の確認事項3点と選ぶタイミング

納得できる葬儀を行うには、葬儀社の選び方が大切です。葬儀社の選び方のポイントを知り、信頼できる葬儀社選びに役立てましょう。

葬儀社選びは、タイミングも重要です。タイミングごとのメリットとデメリットを把握し、最善の機会に葬儀社を選びましょう。事前準備としていくつかのポイントを確認しておくと、葬儀社選びがスムーズに進みます。

葬儀社選びの事前準備として確認事項3点を明確に

葬儀社選びの事前準備として、下記3点を確認しましょう。葬儀の詳細を一緒に考えるのが、葬儀社の役割です。葬儀のイメージがつかめなくても下記3点がはっきりしていれば、それぞれを起点として葬儀の詳細が決めやすくなります。

・葬儀の宗派
・葬儀の規模
・葬儀の予算

葬儀は故人の宗派に沿った形式で行うため、宗教・宗派の確認は欠かせません。どの宗派(無宗教葬も含めて)の形式で葬儀を行うのか確認しておけば、葬儀社選びや打ち合わせでも役に立つでしょう。

葬儀の規模とは、主に葬儀の形式や参列者の人数を示します。参列者として見込める人数としては、親族以外に故人と親交があった人・勤務先の会社の規模などを把握しましょう。

葬儀のイメージがつかめなくても、参列者数が決まっていれば適した形式が葬儀社から提案されるので問題ありません。

葬儀の規模が大きくなる・備品のグレードが上がるほど、葬儀費用も比例して高くなります。「この金額までなら葬儀に出せる」という予算の上限額を先に決めておけば、葬儀費用が想像以上に増えるリスクが避けられるでしょう。

葬儀の参列者数や規模を、予算から逆算して決める方法もあります。

よりよい葬儀社選びにつなげられるポイント5点

葬儀に関する確認事項3点を明確にしたら、葬儀社選びに着手します。よりよい葬儀社選びにつなげるには、以下のポイント5点に気を付けましょう。

主に、葬儀費用と担当者の対応に関連するチェックポイントです。信頼できる葬儀社を見極め、後悔しない葬儀につなげましょう。

1.葬儀費用が明確化されていて分かりやすい
まず葬儀社選びで重視すべきポイントは、「葬儀費用が明確化されていて分かりやすいかどうか」です。費用の料金体系が複雑な場合、「葬儀費用の総額がいくらなのか」「各費用にどのようなサービス内容が含まれているのか」が分かりづらい傾向にあります。

セット料金やオプション料金の費用が明確で、サービス内容の内訳も明示する葬儀社を選ぶと安心です。葬儀費用の内訳を確認するために、葬儀社から見積もりを出してもらいましょう。

2.葬儀費用の支払い方法・支払期日を柔軟に決められる
葬儀費用は大きな額ですから、支払い方法や支払期限が柔軟に決められる葬儀社をおすすめします。一般的に、葬儀終了直後から1週間程度が支払期日の目安です。葬儀社で支払期日が異なるため、できるだけ期日に余裕のある葬儀社を選びましょう。

最近では、クレジットカード決済に対応する葬儀社も増えてきました。分割払いや葬儀ローンにも対応する葬儀社なら、急なご不幸で現金が用意できなかった場合にも安心です。

3.スタッフの対応が丁寧で親切
葬儀費用以外にも、スタッフの対応が丁寧で親切な葬儀社を選ぶことが大切です。葬儀社の中には小規模の葬儀を嫌がり、スタッフの対応が冷たくなる事業所も存在します。葬儀の規模や予算に関係なく丁寧に対応する葬儀社なら、最後まで安心して任せられるでしょう。

民間資格を持つスタッフがいると、さらに良質な対応が期待できます。葬儀ディレクターは、実務経験が必須の民間資格です。この資格を持つスタッフがいると、葬儀に関する的確なアドバイスやサポートが期待できます。

4.説明が分かりやすい
説明が分かりやすいスタッフがいる、分かりやすさにこだわった体制を取る葬儀社を選びましょう。葬儀に関する不安や心配が多くても、分かりやすい説明を受けられたらさまざまな疑問や心配事も解消できます。

分かりやすいパンフレットを用意する、過去に施工した葬儀の記録・実績を提示する葬儀社を選びましょう。パンフレットや記録は、葬儀の具体的なイメージをつかむには役立つ情報です。初めての葬儀でも、スムーズに詳細が決められます。

5.遺族を最大限に配慮したサポート体制
最初から提案せずに、まずは遺族の意向を聞いた上で最適な選択肢を提示するスタッフがいると安心です。葬儀プランやオプションなどの提案に際して、見積もりやその説明にも快く対応する葬儀社ならさらに信頼できるでしょう。

見積もりでは、葬儀に必要な総額・各費用の項目の詳細を明らかにします。葬儀費用の詳細を知るには、見積もりは欠かせません。見積もりは、積極的に出してもらうことをおすすめします。スタッフから説明がある&見やすい見積書なら、安心できる葬儀社と判断できるでしょう。

葬儀社を選ぶタイミングとは?それぞれのメリットとデメリット

よりよい葬儀社を探すには、選び始めるタイミングも大切です。葬儀社を選ぶタイミングとしては、ご逝去後搬送前・ご逝去後搬送後・生前の3タイプに分けられます。

ご逝去後搬送前のタイミングは、急いで葬儀社を決めなければなりません。ご逝去後の安置場所への搬送は、できるだけ速やかに行う必要があるからです。この場合、葬儀社を十分に検討できません。

いったん安置場所に搬送した後(ご逝去後搬送後)なら、搬送前と比べると急がずに済むでしょう。しかし、安置後には速やかに葬儀へと移るため、早く葬儀社を決める必要があることには変わりません。

生前に葬儀社を決めておけば、突然のご不幸に際しても慌てずに対応できます。生前なら葬儀社と本人・家族が相談して決められるので、本人の希望を最も尊重できるタイミングです。

葬儀社によっては、値引きサービスなど生前予約特典が受けられることもあります。上記3タイプのタイミングの中では、メリットが多い生前の葬儀社選びがおすすめです。

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葬儀社の事前相談とは?方法やメリット、相談しておきたい項目を解説

生前から葬儀について話し合うのは、縁起が悪いと感じるかもしれません。しかし、葬儀形式の多様化に伴い、葬儀の事前相談を行う葬儀社が増加しました。

葬儀における遺族の負担軽減など、事前相談を行うメリットはさまざまです。事前相談を受ける方法・大まかな流れ・ポイントを知っておけば、相談自体もよりスムーズに終えられます。

葬儀社で事前相談を受ける必要性とメリット

本人や家族が死後に備えて、葬儀の内容や費用を葬儀社に相談・確認するのが事前相談です。ほとんどの葬儀社では、事前相談が無料です。

あくまでも事前相談なので、何回でも複数の葬儀社で受けられます。葬儀の具体的な内容を決める事前相談では、主に下記4点のメリットが望めるでしょう。

1.葬儀の不明点が解消でき、安心できる
事前相談では、本人や家族の意向に則した葬儀プランを決定します。ただし、プランを決める中で、多くの疑問や質問を抱くでしょう。その都度葬儀社に質問・相談すれば不明点が解消できるだけでなく、より適したプランが見つかるきっかけになります。

葬儀のプロである葬儀社は、葬儀に関する知識や経験が豊富です。具体的な葬儀のイメージが描けなくても、葬儀社が最適なプランが決まるまでサポートします。

葬儀の事前相談は、葬儀に関する不明点や疑問を解消する手段としても有効です。分からないことがあれば、事前相談で尋ねてみましょう。

2.複数の葬儀社を比較・検討し、最適な葬儀を決められる
事前相談のメリットは、複数の葬儀社で葬儀プランを比較・検討できることです。事前相談は、複数の葬儀社で受けられます。ほとんどの葬儀社が事前相談を無料で実施しますから、時間さえかければ最適な葬儀社・葬儀プランを見つけられるでしょう。

葬儀社によって、取り扱う葬儀プランやサービス内容は千差万別です。候補となり得る複数の葬儀社で事前相談を受け、葬儀内容や見積もりを比較・検証しましょう。

3.事前に葬儀費用が分かり、トラブル回避に役立つ
事前相談で葬儀プランを決めておけば、具体的な葬儀費用も事前に把握できます。葬儀費用が事前に決まっていれば、必要以上に費用が膨れ上がる心配もありません。

葬儀費用の予算が決まっている場合、予算額を伝えれば葬儀者側が予算に収まるようプランを設定するでしょう。

必要となる葬儀費用の事前準備も可能ですし、お金に関わる他の計画も立てやすくなります。遺族の葬儀費用の負担を減らす、葬儀費用を巡る親族間の争いを防ぐなど、さまざまなトラブル回避に役立つでしょう。

4.事前準備もスムーズに進められ慌てずに済む
事前相談で葬儀内容の詳細を決めておけば、後は葬儀プランに従って準備を進めるだけです。準備内容の詳細も把握できるので、事前準備も余裕を持ってスムーズに進められます。

葬儀にはさまざまな準備や話し合いが必要ですが、事前に済ませておくことでいざというときに慌てずに対応できるでしょう。

葬儀社側も事前相談の内容に基づいて段取りを進めるので、葬儀の準備をある程度任せることも可能です。故人との最後の時間も、大切に過ごせます。

事前相談の方法は4種類

葬儀社スタッフと対面 自宅や指定の場所にスタッフが伺う出張相談、葬儀社の窓口での直接相談など。
電話 一般的な方法であり、手軽な相談が可能。葬儀社の中には24時間365日対応可能な場合も。
メールやFAX 資料請求を行った後、内容を整理してから相談。やり取りの内容を記録が可能。
オンライン パソコンやスマートフォンを使って、リモートで担当者と相談する方法。取り入れている葬儀社はまだ少数。

葬儀社との事前相談の方法は、上記4種類です。4種類の中でも、葬儀社スタッフと対面での事前相談をおすすめします。

対面ではパンフレットを参照しながら相談できて分かりやすく、直接の会話から安心感が得られやすいからです。自社で葬儀会館を持つ場合には、会場や控室などを実際に見学できる葬儀社もあります。

事前相談を受ける際の事前準備・手順

事前相談を受ける際には、事前に葬儀に関する不明点を明らかにしておきましょう。葬儀に関する不明点を解消するために、疑問・質問を思いつく限り書き出します。

自分が希望する葬儀のイメージも考えておくと、事前相談がスムーズ進む可能性大です。大まかなイメージで問題ありませんから、希望する葬儀イメージを持っておきましょう。

葬儀に関する不明点を整理し、希望する葬儀のイメージがつかめたら事前相談を行います。対面相談希望の場合には、電話予約をしましょう。事前に予約しておけば時間をしっかり確保でき、落ち着いた状態で相談できます。

メールや電話で事前相談を受ける場合には、事前に資料請求を行いましょう。手元に資料があれば、問い合わせ内容をさらに具体的にピックアップできるからです。資料を見ながらのほうが、回答内容も理解しやすくなるでしょう。

事前相談で確認・相談しておきたい項目

1.葬儀の場所
2.葬儀の規模や参列者の予想人数
3.葬儀費用の予算
4.葬儀の形式
5.生前予約(生前契約)をする場合の方法
6.安置場所
7.葬儀でこだわりたい演出
8.緊急時の連絡先

上記8点は、事前相談で確認・相談しておきたい代表的な項目です。葬儀プランを決めるにあたって、葬儀の場所・規模・参列者の予想人数・形式・予算は欠かせません。

最適な葬儀社・葬儀プランが決まったら、生前予約の方法も確認しておきましょう。自分らしい葬儀を実現したい人は、こだわりたい演出について事前相談が必要です。

安置場所も決めておくと、搬送依頼を行う遺族の負担が減らせます。緊急時に連絡を取ってもらいたい親族や友人の連絡先も、確認しやすい形で用意しておきましょう。手書き、プリントアウトがおすすめです。

事前相談を行うベストタイミングとは

事前相談を行うタイミングは、早ければ早いほどよいでしょう。たとえ健康に気を遣っていたとしても、不慮の事故も考えられます。万が一の場合に備えて、葬儀社の比較・検討ができるうちに済ませておくと安心です。

事前相談を行って葬儀プランをある程度具体的に決めたからといって、その内容で確定させる必要はありません。

事前相談は何度も受けられますし、人生の節目で事前相談の内容を見直すことも可能です。「先日事前相談を行ったものの、新たに不明点が出てきたので相談をしたい」「前回の事前相談から状況が変わったため、内容を見直したい」と何回でも見直せます。

事前相談を重ねるごとに、より自分や家族にふさわしい葬儀内容に近づいていくでしょう。

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葬儀の打ち合わせでのポイントは?事前準備や注意点、服装や所要時間の目安も解説

葬儀を執り行うことになると、葬儀内容の詳細を決めるための打ち合わせをします。事前相談などで葬儀の詳細を決めていない場合、短時間でさまざまな選択が迫られます。

葬儀の打ち合わせで焦らないために、葬儀の打ち合わせの大まかな流れや・打ち合わせの内容・注意点を知っておきましょう。

葬儀の打ち合わせをするタイミングとは

葬儀の打ち合わせをするタイミングは、基本的にご遺体の安置が完了した後です。病院などでご逝去した場合には速やかに搬送する必要があるため、じっくり葬儀の依頼先を選ぶ余裕はありません。

なお、葬儀を頼む葬儀社が既に決まっている場合、搬送のタイミングでその葬儀社に連絡しましょう。

安置場所への搬送を依頼する葬儀社に、そのまま葬儀も合わせて依頼できます。しかし、先に搬送と安置を済ませ、少し落ち着いたタイミングで別途葬儀を依頼する葬儀社を選ぶことも可能です。

葬儀を依頼する葬儀社が決まり次第、葬儀の打ち合わせに移ります。深い悲しみの中で葬儀社を決めることになりますが、焦らず落ち着いて葬儀社を決めましょう。

葬儀の打ち合わせに必要な物と確認事項

葬儀の詳細を決める打ち合わせは、ご逝去に伴うさまざまな手続きや葬儀の準備と並行します。葬儀の話し合いだけをするわけではありませんから、印鑑や遺影に使う写真が必要です。

その他、故人の宗教・葬儀の予算額・具体的な葬儀のイメージを確認しておくと、打ち合わせがスムーズに進むでしょう。

1.印鑑
死亡診断書の記入・提出、火葬許可証の受け取りなども葬儀の打ち合わせで行います。役場に提出する書類の作成ですから、印鑑(届出人のもの)を用意しておきましょう。死亡診断書と火葬許可証のいずれも認め印可(シャチハタ不可)ですが、朱肉を使う印鑑が必要です。

2.遺影に使用できる写真
葬儀の打ち合わせでは遺影も決めますから、遺影用の写真も用意しておきましょう。故人がアップで写っている写真、ピントが合っている写真だと遺影がきれいに仕上がります。使えそうな写真を何枚かピックアップしたら、後は葬儀社と相談して決めましょう。

3.宗教の確認
故人の宗教・宗派に沿った形式で葬儀を行うため、宗教の確認は欠かせません。菩提(ぼだい)寺がある場合には、遠方であっても不幸があったことを連絡しましょう。葬儀社に宗教者の手配を依頼する場合にも、宗教・宗派の確認は必要です。

4.葬儀の予算額や具体的なイメージの確認
一般葬・家族葬・一日葬・直葬(火葬式)など、葬儀にはさまざまな形式があります。葬儀の形式・参列者数・規模について、具体的なイメージを確認しておきましょう。葬儀の予算額についても、「いくらまでなら用意できるのか」と上限額を正確に把握しておきます。

葬儀の打ち合わせにふさわしい服装とは

葬儀では喪服を着るマナーがありますが、葬儀の打ち合わせにふさわしい服装はあるのでしょうか。結論から言えば、葬儀の打ち合わせは私服で問題ありません。あくまでも打ち合わせであって正式な儀式ではないため、特に意識すべきマナーや決まりがないからです。

服を選ぶ時間があるのなら、派手な色・素材・柄の服ではなく、落ち着いた色調の服を選びましょう。葬儀の打ち合わせでは喪服を着なくても問題ありませんが、派手な服だけは避けることをおすすめします。

葬儀の打ち合わせの所要時間

葬儀の打ち合わせにおける所用時間の目安は、一般的に1時間~2時間程度です。なかなか葬儀プランが確定しなかったり、遺族・親族間で考え方が違っていたりすると、打ち合わせが数時間以上かかることもあります。

葬儀の打ち合わせが長引くと、疲れから早く決めてしまいたくなるでしょう。しかし、葬儀は故人との最後のお別れの場所です。

打ち合わせで妥協した結果、葬儀を終えてから「もっときちんと考えておけばよかった」と後悔することもあり得ます。後悔しない葬儀にするには、妥協せずに決断することが大切です。

事前相談や生前契約を済ませている場合には、相談先・契約先の担当者に問い合わせます。事前相談や生前契約で葬儀に関する詳細が決まっていれば、打ち合わせの負担の半分以上は減らせられるでしょう。

葬儀の打ち合わせを妥協することなくスムーズに終わらせるには、事前に準備を進めておくことが大切です。

葬儀の打ち合わせで決めること

1.喪主と世話役の決定
2.葬儀の形式
3.故人の宗教・宗派の確認
4.宗教者の都合確認
5.葬儀の日程・場所
6.葬儀の費用と規模(参列者の人数)
7.火葬場の予約
8.訃報連絡

上記8点が、葬儀の打ち合わせで決める主な項目です。喪主は、遺族の代表者として葬儀を執り行います。葬儀の打ち合わせも、喪主を中心に進んでいくでしょう。一般的に、世帯主・配偶者・長男(長女)が務めます。世話役とは、喪主・寺院・葬儀社の間を取り持つ人のことです。喪主をよく知り、地域の風習に詳しい人が任されます。

訃報連絡は、葬儀の日時が決定したタイミングで行うのが一般的です。故人の名前を伝えてから、葬儀の日時を伝えます。その他、葬儀の内容や日時に直接関わるさまざまな要素も決めていきます。

ただし、「日程・場所」「費用・規模」「葬儀内容(花祭壇や音楽葬など)」に関する詳細は、「葬儀の場所・日程の決め方は?形式別の日数や日取りを左右する要素を解説」以降の項目でそれぞれ分かりやすく解説します。

葬儀の打ち合わせで注意しておきたいポイント

葬儀の打ち合わせで注意しておきたいポイントは、プランや費用の入念な確認、担当者へのはっきりとした意思表示です。

提示された葬儀プラン・葬儀セットに含まれる項目を確認しましょう。葬儀に欠かせない用品やサービスは、プランやセットでまとめられています。

しかし、葬儀社によって含まれている項目は異なるため、該当項目や利用条件は入念な確認が必要です。葬儀費用の総額、支払い方法も確認しましょう。葬儀社以外への支払額は、見落としやすいポイントです。

葬儀に関しての要望があれば、遠慮せずに葬儀の担当者に伝えましょう。要望をはっきりと伝えれば担当者もプランを提示しやすく、よりよい葬儀が目指せます。

不明点や疑問点があれば、その都度担当者に質問する心構えが重要です。分からないことがあれば、正しく分かりやすい説明を求めましょう。

以下では、葬儀の打ち合わせ項目の詳細を個別に解説しますが、打ち合わせで注意しておきたい上記ポイントは共通します。打ち合わせに臨むときの心構えとして、心に留めておきましょう。

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葬儀の場所・日程の決め方は?形式別の日数や日取りを左右する要素を解説

葬儀を執り行う際には、葬儀の場所・日程から決めていきます。

葬儀の形式・遺族や親族の都合など、葬儀の日程や場所を決めるだけでもさまざまな要素を考慮しなければなりません。順序立ててスムーズに決められるよう、葬儀の場所や日程を左右する、各要素についてあらかじめ知っておきましょう。

葬儀の形式によって所要目安日数が異なる

葬儀の形式 所要最短日数 特徴
一般葬 3日 遺族・親族・友人・仕事関係の人など幅広く呼ぶ
家族葬 3日 遺族や親族のみの少人数で執り行う
一日葬 2日 告別式と火葬だけを行う
直葬(火葬式) 2日 お通夜や告別式を行わず、火葬のみを行う

規則上、ご逝去後から24時間が経過しなければ火葬できません。安置する時間を含めると、葬儀の形式それぞれで上記日数がかかります。

火葬場のスケジュールによっては、ご逝去後から24時間経過してすぐに火葬できるとは限りません。あくまでも上記所要最短日数は、ご逝去から24時間経過した後すぐに火葬できた場合の目安です。

一般葬と家族葬は参列者数に差があるものの、お通夜とお葬式(告別式)を2日間かけて行います。一日葬と直葬(火葬式)は告別式の有無に違いがあるものの、いずれも1日で終わる形式です。

葬儀の日程を決める要素1.葬儀を執り行う会場と火葬場の空き状況

葬儀の場所や火葬場は、葬儀の形式や日程と並行して決めます。火葬場の空き状況の確認・日程調整は、葬儀社が行うでしょう。

ただし、火葬場の休業日や空き状況によって、葬儀が希望通り行えるとは限りません。多くの火葬場は友引の日に休館日を設けるほか、年末年始も休業するからです。火葬場の予定が空いていなくても、予定変更が求められます。

また、葬儀の希望日程に、葬儀を執り行う会場のスケジュールが空いているとは限りません。第一希望の会場で日程が合わなかった場合、日程や会場の変更で対応します。予定が合わなかった場合に備えて、複数の会場を候補として考えておくと安心です。

葬儀の形式によって、適した会場も異なります。参列者数に合ったキャパシティーの会場を選んだり、遠方から参列する人が多いならアクセスの良い会場を選んだりしましょう。火葬場との距離、遺族の自宅からの距離も総合的に判断し、遺族や参列者の負担が少ない会場をおすすめします。

葬儀の日程を決める要素2.遺族・親族の予定

葬儀は1回限りの大切な儀式ですから、遺族・親族など故人の身内が無理なく集まれるようにしましょう。スケジュールの確認・調整し、場合によっては集まりやすい週末や祝日に日程を合わせることも大切です。

すぐに集まれない遠方の親族が多い場合には、葬儀当日に全員が集まれるよう十分に配慮しましょう。遠方の親族が余裕を持って葬儀に参列できるよう、移動時間や到着時間にも要注意です。

葬儀の日程を決める要素3.宗教者(僧侶など)の予定

菩提(ぼだい)寺があり、僧侶を呼んで葬儀を執り行う場合には、僧侶のスケジュールも確認します。菩提(ぼだい)寺の僧侶が来ない限り、葬儀を始められないからです。

菩提(ぼだい)寺をむげに扱った場合、お墓への納骨ができなくなる恐れがあるので、連絡は速やかに行いましょう。僧侶の都合と希望日時が合わない場合、1日~2日程度なら日程をずらせます。どうしても都合が合わない場合には、同じ宗派の僧侶を紹介してもらいましょう。

葬儀の日程を決める要素4.地域ごとの風習・六曜

葬儀の日程は、地域の風習や六曜の考え方によって異なってきます。ご逝去した翌日にお通夜、翌々日にお葬式を行う形式が主流です。しかし、地域によっては、ご逝去した当日にお通夜を行うこともあります。葬儀を執り行う流れも、地域差があるので注意しましょう。

六曜の考え方によっては、葬儀を避けるべき日があります。六曜(先勝・友引・先負・仏滅・大安・赤口)とは、歴注の一種です。

六曜の中で特に葬儀と関係があるのは、仏滅・友引・大安です。以下のような六曜の考え方から葬儀を避けたり、逆に葬儀をその日に合わせたりすることもあります。

六曜 葬儀の日程に関する考え方
友引 「友を引き連れていく」との考えから、お葬式は避けるべきとされている
お通夜は友引でもよいとする考え方もあれば、お通夜とお葬式の両方を避けるべきと考えることも
仏滅 考え方によっては、葬儀を仏滅の日に合わせることがある
大安 あまり気にすることはないものの、できれば葬儀は避けるべきと考えることも

六曜の捉え方は地域や個人で異なるため、地域の習わしに従って執り行ったほうが無難でしょう。ただし、友引は火葬場が休みであることが多いので、要注意です。

葬儀の日程を決める際の注意点

葬儀の日程を決める際には、考慮すべきいくつかの注意点があります。安置から葬儀当日まで日にちが空く場合、安置施設利用料やドライアイス代金が日数に応じて別途必要です。

ただし、ドライアイスでご遺体を保全できる期間には限りがあります。場合によっては、エンバーミング(ご遺体の長期保全を目的とする処置)も必要でしょう。

お通夜と火葬のみを執り行う一日葬の場合、開始時刻は主に昼間の時間帯です。一日葬の日程を平日で設定すると、仕事都合で参列できない人が増える恐れがあるので避けましょう。

葬儀の案内は日程が確定した後に

火葬場や会場の空き状況・遺族や親族の都合・僧侶の予定などを確認できれば、葬儀の日程が確定します。葬儀案内を送るのは、葬儀日程が確定した後です。

親族には日程の調整のためにご逝去後すぐに連絡を取りますが、知人・友人・仕事関係の人にはこのタイミングで知らせます。葬儀案内は訃報連絡と合わせることで、連絡を1回で済ませるのが一般的です。

SNSやスマートフォンアプリは手軽に連絡が取れて便利ですが、訃報連絡と葬儀案内の手段としては好ましくありません

連絡をしても読まれない、気付いた頃には葬儀の日程に間に合わないなどのケースが考えられるからです。大切なお知らせですから、電話で連絡しましょう。

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葬儀社に費用や規模の要望を伝える際に確認したいポイント

葬儀費用は、葬儀の形式・参列者数や規模によって大きく異なります。葬儀費用を予算内に収めながらよい葬儀を行うには、葬儀社の担当者にはっきりと費用や規模の要望を伝えることが大切です。

追加料金による思わぬトラブルを避けるためにも、葬儀費用の内訳・追加料金となり得る要素も事前に知っておきましょう。

葬儀費用の内訳

葬儀一式費用
お通夜やお葬式を執り行うために必要な費用
飲食接待費用
参列者をもてなすための費用
寺院費用
葬儀を依頼した宗教者への謝礼
搬送・安置費用
式場利用費
車両関係費用
葬祭用品にかかる費用
供物費用
人的サービス費用
火葬費用
など
飲食費用
礼状・会葬御礼品・香典返し
など
お布施(読経、戒名料)
お車代
お膳料
など

葬儀費用の内訳は、葬儀一式費用・飲食接待費用・寺院費用の3種類です。3種類それぞれには上記のような物・サービス内容が含まれています。なお、葬儀費用における人的サービス費用とは、司会進行・死亡届や火葬場利用手続き代行・納棺などを指す費用です。

葬儀一式費用は、多くの葬儀社が葬儀セットプランとしてまとめ、基本料金として設定しています。グレードや含まれる費用は葬儀社によって違うため、注意が必要です。

飲食接待費用では、参列者をもてなすための通夜振る舞いや精進落とし、飲み物代を含みます。会葬御礼品や香典返しなどのギフトも、接待費用として扱うのが一般的です。

故人の宗教・宗派に沿って葬儀を行う場合、葬儀を依頼した宗教者への謝礼を支払います。寺院費用として発生しますが、葬儀社を介さずに宗教者に直接支払う点に注意しましょう。

葬儀費用で追加料金となり得る要素

葬儀費用の中には、追加料金が発生する要素がいくつかあります。飲食費や返礼品代が中心の飲食接待費用は、参列者数によって変動する料金です。返礼品や会食のグレードを上げると、比例して飲食接待費用も高くなります。

セットプランにないオプションの利用、葬祭用品などサービス内容のグレードアップでは追加料金が必要です。ご遺体を長期保全するためのエンバーミングなどは、専用の用具・スタッフが必要なのでオプションとして扱われます。オプションの利用やグレードアップによる追加料金は、事前の見積もりにて記載されますから詳細を確認しましょう。

葬儀費用のトラブル回避を目指すなら、はじめから追加料金がかからない葬儀社への依頼も手です。ただし、飲食接待費用は葬儀の見積書には含まれず、別に見積もりを取ることが多いので注意しましょう。

葬儀の形式は規模に合ったスタイルを

葬儀の形式 故人と参列者の関係性 参列者の目安人数
一般葬 遺族、親族、知人・友人、会社関係者、近隣住民 お通夜:50人~150人程度
お葬式:10人~20人程度
家族葬 遺族、親族、故人と特に親しかった友人のみ お通夜・お葬式ともに10人~30人程度
一日葬 遺族、近しい親族、故人と特に親しかった友人のみ 家族葬より少ない10人程度
直葬(火葬式) 遺族や近しい親族のみで一般参列者は招かない 数人程度

葬儀の形式(一般葬・家族葬・一日葬・直葬)それぞれでは、上記のように故人と参列者の関係性・参列者の目安人数が大きく異なります。上記表では、一般葬が1番大きい規模の形式です。

葬儀の形式や規模は、葬儀費用に直結します。規模や参列者数に適した形式を選ぶことで、費用を抑えながら満足できる葬儀につなげられるでしょう。無駄がなく、葬儀費用と葬儀品質のバランスが取れた葬儀を目指すなら、最適な葬儀形式の見極めることが大切です。

葬儀費用を抑える方法とは

・参列者数によって葬儀規模や形式を見直す
・1人当たりの飲食代を高くしない
・祭壇やひつぎといった葬祭用品のグレードを抑えておく
・事前相談を利用するなら複数の葬儀社で比較する

葬儀費用を抑える方法は、主に上記4点が挙げられます。事前相談を利用するなら、複数の葬儀社に見積もりを依頼するのが賢明です。ただし、見積もり比較を正確に行うためにも、セットプランにどのような物・サービス内容が含まれているのかを確認しましょう

飲食接待費用を抑える簡単な方法は、1人当たりの飲食代を高くしないことです。しかし、あまりにコストを抑えすぎると失礼にあたりますから、常識的な範囲内で抑えるようにしましょう。

これは、会葬御礼品や香典返しの価格設定にも共通します。葬祭用品に関しても、後悔しないよう価格と品質のバランスを考えた上で、グレードを決めましょう。

以下の項目では、葬祭用品をはじめとした葬儀内容の詳細についてご紹介します。各項目にはさまざまな種類・グレードがありますが、グレード設定は葬儀費用の予算を加味して決めたほうが無難でしょう。

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葬儀内容や演出に関わる10項目を打ち合わせで確認する

葬儀の日程・場所・規模が決まったら、葬儀内容に直接関わるプランや葬祭用品を決めていきます。葬儀の演出を具体的に決めたい場合にも、打ち合わせでの確認が必要です。

葬儀の詳細も決まれば、葬儀社から見積もりが出されます。見積書を見るときの注意点を踏まえた確認から、品質と費用の両面で納得できる葬儀につなげましょう。

1.祭壇

種類 特徴
花祭壇 近年人気の祭壇で、生花を選ぶ人が多い
造花なら20万円程度、生花なら30万円程度
白木祭壇 伝統的な祭壇
10万円から選べるものの、100万円以上するタイプもある
オリジナル祭壇 葬儀社によっては独自の祭壇を用意することも

祭壇は、神仏に供物をささげるための壇です。葬儀の中心的存在であり、遺影写真や供物を飾ります。祭壇の主流は、花祭壇と白木祭壇です。葬儀社の中には、オリジナル祭壇を用意するところもあります。

花祭壇は近年人気の祭壇で、造花と生花から選択可能です。生花なら、別れ花としても使えます。伝統的な祭壇である白木祭壇は、仏式と神式のいずれにも使用可能です。

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2.ひつぎ

使用する材質・デザイン・装飾などが多岐にわたるため、ひつぎの種類は多種多様です。葬儀社との打合せでもひつぎを決めますが、価格差が大きいので気を付けましょう。ひつぎの主な種類は、天然木棺・フラッシュ棺・布張り棺・エンバー棺・エコ棺の5タイプです。

種類 特徴 価格の目安
天然木棺 ヒノキ、モミ、キリなどの天然木材を使用 高いと100万円以上に
フラッシュ棺 フラッシュ材という2枚のベニヤ板と芯材を使用 3万円~7万円程度
布張り棺 フラッシュ棺の上から布で巻いたタイプ 1万円~30万円程度
エンバー棺 エンバーミングを行った場合に使用 10万円~20万円程度
エコ棺 間伐材や段ボールを使用 5万円~12万円程度

3.骨つぼ

骨つぼは、デザイン・材質・金額がさまざまですが、選ぶ際にはサイズに気を付けましょう。西日本と東日本では収骨の習慣が違うため、選ぶ骨つぼのサイズにも差があるからです。

西日本では一部を収骨するので、6寸(高さ20cm、直径18cm)と一般的なサイズです。東日本では遺骨の全てを収めるため、7寸(高さ25cm、直径22cm)と大きくなります。

ただし、東日本・西日本でも、地域によって上記習慣と同じとは限りません。地域の習慣に従って、適切なサイズの骨つぼを選びましょう。分骨する場合、手元供養する場合など、用途を考慮して選ぶことも大切です。

4.戒名

葬儀の打ち合わせの段階で、戒名を決めます。原則、菩提(ぼだい)寺の住職が戒名を付けます。菩提(ぼだい)寺がない場合には、今後菩提(ぼだい)寺として付き合っていく寺院の住職が決めるでしょう。戒名授与のみ、戒名授与と葬儀のみの付き合いになるケースも多くあります。

戒名にはランクがあるため、できるだけよい戒名を付けたい気持ちがあるでしょう。しかし、お布施の料金は戒名のランクで決まります。

戒名のランクが上がるほど、高額のお布施が必要です。中には、100万円以上もする戒名もあります。予算内に収まるよう、無理はしないようにしましょう。

5.遺影

遺影は、祭壇の中心に飾られます。祭壇に飾る際の額も決められ、豊富な種類から選択可能です。葬儀の後は、小さいサイズになって仏壇に祭壇に飾られます。

遺影として使用する写真選びでは、下記のポイントを意識しましょう。なお、デジタルカメラやスマートフォンで撮影した写真も使用できます。

・ピントや画素数を優先する(背景や服装は画像加工で変更可能)
・できるだけ新しい写真(闘病生活が長かった場合には、元気だった頃の写真を)
・お通夜までに準備できる写真(遺影用として加工するために数時間かかるため)
・故人の顔が大きく写っている写真(小さく写っていると大きく引き延ばせないため)

6.供花

供花(きょうか・くげ)とは、故人の霊を慰めるために祭壇の回りに飾る花です。故人への追悼の意、感謝の気持ちを表すために飾ります。

宗教や地域によって、供花に使う花の種類はさまざまです。遺族・親族で供花を出すのか、贈られた供花をどのような順で並べるのかなど、供花に関する取りまとめを打ち合わせで決めておきましょう。

7.返礼品(会葬御礼品、香典返し)

会葬御礼品 香典返し
渡す相手 香典の有無にかかわらず、お通夜・お葬式に参列した全員 香典を包んでくれた人
渡すタイミング お通夜・お葬式の当日 葬儀当日(即日返し)
四十九日法要後
渡す品物 日常生活で使用でき、かさばらず持ち帰りやすいもの
タオル、ハンカチ、お茶、ノリ、コーヒー、紅茶、クオカード、図書カードなど
いただいた香典の3分の1~半額程度の品物
お茶、ノリ、石けん、洗剤、カタログギフトなどが人気

返礼品には、会葬御礼品と香典返しがあります。渡す相手・タイミング・渡す品物に違いがあるため、違いを認識しておきましょう。

香典返しを葬儀当日に済ませる即日返しは、遺族の負担を減らせます。しかし、高額な香典をいただいた場合には、金額に応じた品物にあいさつ状を添えて後日送りましょう

8.霊きゅう車や移動車両

霊きゅう車は、遺体を運ぶための車両です。葬儀場と火葬場がどれほど近くても、公道を移動する際には霊きゅう車が必要だと法律で定められています。

霊きゅう車の種類は、宮型・洋型・バン型・バス型の4種類です。最近では、バン型の霊きゅう車の需要が高くなっています。また、葬儀場と火葬場が遠い場合、火葬場へ移動するためのハイヤーやマイクロバスも必要です。

9.参列者に振る舞う会食

参列者に振る舞う会食としては、通夜振る舞いと精進落としがあります。通夜振る舞いとは、お通夜後に参列者に振る舞う会食です。

さまざまな形式があり、「お菓子+お茶」「お料理(オードブルやおすしなど)+お酒」と振る舞う会食が異なります。ただし、思い出話に花を咲かせて故人をしのぶ場の提供が主な目的なので、簡単につまめる食べ物が中心です。

精進落としとは、火葬場から戻った後に世話役や僧侶をねぎらうための食事の席でした。しかし、現代では火葬を終えるのを待つ間や、火葬場から戻ってきたタイミングで振る舞われます。

1人ずつ会席弁当・仕出し弁当を取ったり、ビュッフェや懐石料理を提供したりと食事内容の種類も増えました。

10.葬儀の演出

葬儀の多様化に伴い、最近では葬儀に「故人らしさ」を加える演出が可能です。故人の意思を尊重し、下記のような演出が人気を集めています。

・音楽葬(故人が好きだった音楽を流す)
・生前に撮影しておいた映像の上映(故人のゆかりの動画・写真から加工して作成も可能)
・故人の愛用品や作品などの展示(遺族が思い入れのある展示物を選ぶ)

ただし、葬儀の演出に際しては、別途費用が発生する点に気を付けましょう。葬儀社や演出内容によっては、対応不可の場合もあります。

個性的な演出を加える際には、親族・菩提(ぼだい)寺からの理解を得ておきましょう。トラブル回避のためには、周囲の考えも考慮に入れることが大切です。

葬儀内容の詳細が決まったら見積書の確認を

葬儀内容の詳細が決まったら、葬儀者から見積もりが出されるでしょう。見積書にはさまざまな項目・内容が記載されていますから、きちんと把握するために以下6点を順に確認します。不明点や疑問点があればすぐに担当者に質問し、正しい説明を求めましょう。

1.見積もりに記載の総額
見積もりにて費用のよしあしを決めるなら、総額で判断しましょう。各項目を細かく見ることも大切ですが、まずは総額が予算内に収まっているかどうかをチェックします。

2.見積書に記載されている項目
見積書に記載されている項目を確認し、「何が含まれていて、何が含まれていないのか」を把握しましょう。見積もりの総額に関しても「総額には本当に全ての諸費用が記載されているのか」を確認するためには、下記のポイントを担当者に質問します。

・見積もりに記載の総額が全てなのか
・他に見積書はないのか
・追加で発生し得る料金があるなら、どの項目にいくら発生するのか

3.プランセットの内訳とその個数
「葬儀一式」「○○セット」の名目にて、それぞれの費用しか書かれていない場合、プランセットの内訳・個数・個別料金を出してもらいましょう。単価の記載がないものについても、詳細を尋ねてはっきりさせておくと安心です。

4.参列者数に合った料金・人的サービスかどうか
返礼品やお料理などの飲食接待費用が、参列者数に合った料金かどうかを確認します。参列者数に見合った案内係の人数かどうかなど、人的サービスに過不足がないかも合わせてチェックしましょう。

5.サービス内容が希望に適しているか
見積書に記載のオプションやグレード設定が、希望する内容に適しているか確認します。葬祭用品のグレードについては、間違いがないか外観が確認できる写真と一緒にチェックしましょう。

6.返礼品や料理の内容に間違いがないか
返礼品や料理の内容が、希望通りかどうか確認します。希望に適していない場合はより明確に要望を伝え、最適な返礼品・料理を改めて案内してもらいましょう。

低価格で納得できる葬儀なら小さなお葬式にご相談を

葬儀費用を低価格に抑えながら、納得できる葬儀を目指したい方は、小さなお葬式にご相談ください。

小さなお葬式では低価格ながらも、分かりやすく明確化したセットプランを提供しています。セットプランは、参列者数や予算に合わせて選べる5種類です。

最適なセットプランが選べるので、価格と品質のバランスが取れた葬儀が実現します。全国4,000以上の提携式場数を誇り、お近くでの葬儀も可能です。

まとめ

葬儀社との打合せでは、葬儀に関する数多くの内容を短時間で決める必要があります。ご不幸に際していきなり葬儀についてゼロから決めるとなると負担が大きく、冷静に判断できるとも限りません。

よりよい葬儀を執り行うには、事前準備が大切です。葬儀社との打合せで決める項目をあらかじめ把握したり、事前相談で具体的な葬儀プランを決めたりすれば、万が一のときにも焦らず対応できるでしょう。

小さなお葬式では、24時間365日対応の専門スタッフがお客さまの質問にお答えします。葬儀に関して分からないことがあれば、お気軽にご相談ください。