小さなお葬式のコラム

葬儀の準備のコラム

葬儀の準備

作成日:2014年07月02日  更新日:2019年09月17日

葬儀費用の相場や内訳を徹底解説!葬儀費用を安くする方法もご紹介

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葬儀費用の相場や内訳を徹底解説!葬儀費用を安くする方法もご紹介

この記事は小さなお葬式が書いています

葬儀費用は高いと聞くけど、いくらが相場なのか」という声がよく聞かれます。葬儀を手配する経験はめったにありませんから、よく分からないという方がほとんどかと思います。
日本消費者協会が2017年に調査した結果によると、葬儀全体にかかる費用全体の全国平均は195万円と言われています。
しかし、これはあくまでも平均であり、葬儀は規模が大きくなればなるほど費用がかかります。葬儀を適正な費用で行うためには、ご自身が希望する葬儀の内容と規模を把握することが大切です。

葬儀内容や費用についての知識がないために

・葬儀社より不必要に盛大な葬儀を提案されて高額になった。
・最初の見積金額では安いと思ったが、葬儀を進める中で次々とオプションを追加された。


というようなことになる前に、葬儀費用の相場やその内訳、主な葬儀形式と費用、葬儀費用を安くするための方法をご紹介します。

適正な費用で葬儀を行うために、情報をご活用ください。

小さなお葬式

【もくじ】
葬儀費用の全国平均は195万円
葬儀費用の内訳
主な葬儀形式と費用
葬儀費用で発生する追加料金
葬儀費用を負担するのは誰?
葬儀費用を払えない場合の対処法
葬儀費用を安く抑えるための基本
葬儀費用をさらに安くできる3つの方法
まとめ

葬儀費用の全国平均は195万円

▼ 葬儀費用の合計

全体の平均 195万円
各地区の平均金額
北海道 154万円
東北 202万円
関東A(千葉・群馬・茨城・栃木) 238万円
関東B(東京・神奈川・埼玉) 186万円
中部A(新潟・富山・石川・福井) 227万円
中部B(愛知・静岡・岐阜・長野・山梨) 245万円
近畿 189万円
中国 163万円
四国 156万円
九州 166万円

※2017年度 日本消費者協会が実施したアンケートより抜粋

日本消費者協会によると、葬儀全体にかかる費用全体の全国平均は195万円と言われています。(2017年葬儀についてのアンケート調査より)

昔は、葬儀社に勧められるままに大きな祭壇や式場を手配して、葬儀費用が膨れ上がっていく、といったことが当たり前のようにありました。今は、葬儀に関する情報をネットで集められるようになり、最適な葬儀内容と費用を把握できるようになりました。納得のいく葬儀を行うために、まずは葬儀費用の内訳について知っておきましょう。

葬儀費用の内訳

葬儀に必要となる費用の内訳を知ることで、予算を立てやすくなります。

2017年葬儀費用内訳

葬儀一式費用

ご遺体の搬送や通夜・告別式、火葬に必要な物品、人件費などが含まれた費用です。一般的に「葬儀プラン」と呼ばれている部分の費用であり、全国平均はおよそ121万円となっています。

飲食接待費用

通夜から葬儀にかけて振る舞う飲食費や人件費で、参加人数が多いほど費用がかかります。葬儀一式の費用とは区別して考えましょう。一般的な形式の葬儀における飲食接待費の全国平均はおよそ30万円となっています。

葬儀社に手配を頼むか、もしくはご自身で飲食店を手配することもできます。おおよその費用は、通夜式後の「通夜ぶるまい」と、火葬後の「精進落とし」の参加人数に、一人前あたり4,000円程度をかけることで予算を立てられます。

寺院費用

お付き合いのある寺院のご僧侶をお呼びし、読経や戒名授与のお礼として渡すお布施の費用です。一般的な形式の葬儀の場合、通夜での読経から、翌日の告別式や火葬時の読経までを依頼します。費用相場はおよそ47万円となっています。お布施は地域や依頼する寺院により幅がありますので、あくまで目安として考えてください。

上記の3つの費用をまとめたものが葬儀費用となります。この中でも「葬儀一式費用」は、葬儀の内容によって、大幅に抑えることができます。

主な葬儀形式と費用

・親しい方のみを招くのか、一般の参列者を招くのか
・宗教的儀式を重視するのか


葬儀形式は、この2点を軸に決めることができます。葬儀の規模と内容によって、葬儀費用も変動します。例えば、家族や親しい方のみの少人数で葬儀を行うのであれば、飲食接待費用がほとんどかかりません。宗教的な儀式に特にこだわりがないのであれば、儀式を省いた葬儀を行うことで、葬儀一式の費用を抑えられます。

一般的な葬儀形式

一般葬・家族葬の流れ

多くの方が思い浮かべる内容の葬儀です。一般の参列者を招くため、飲食接待費や寺院費用が必要となります。多くの友人・知人に参列していただく予定の方に適しています

「小さなお葬式」では、一般的な規模と内容の「小さな一般葬」プランをご用意しています。葬儀一式費用は税抜59.9万円です。

参考:「小さな一般葬」プラン

「家族葬」形式

家族葬とは、家族や親族、友人・知人など、親しい方に限定して行なう形式の葬儀です。家族葬というと、参列者の人数が30名以内の小規模の葬儀を指します。葬儀の流れは一般的な葬儀と同じように、通夜式や告別式を行います。

ただし、どの葬儀社に頼んでも同じ金額と内容になるわけではありません。中には、葬儀に必要な物品やサービスを基本料金内に含んでおらず、追加料金として請求される場合もあります。家族葬を検討する際には、提示されている金額だけでなく、プランの中身についても確認しましょう。

「小さなお葬式」の家族葬プランは、必要なものを含んだ内容になっています。小さな家族葬プランの葬儀一式費用は、税抜44.9万円でご案内しています。

小さなお葬式の家族葬

「火葬・直葬」形式

火葬・直葬の流れ

火葬や直葬(ちょくそう)と呼ばれる葬儀では、通夜・告別式の儀式を行わず、火葬のみを行います。親しい方数名で行い、一般参列者は招きません。費用を抑えたい方、お呼びする参列者が少ない方に適しています。

この内容のプランを10万円以内で提示している葬儀社では、火葬料金、ドライアイス、搬送料などが上乗せとなることがほとんどです。総額で確認するとともに、意図的に分かりにくい表示をしている葬儀社へは、あまり依頼をするべきではないでしょう。

「小さなお葬式」の火葬式プランは税抜15.9万円です。小さなお葬式の火葬式

上記でご紹介したように、「小さなお葬式」は低価格でも安心のセットプランをご用意しています。他にも、ご希望に合わせて選んでいただけるプランがございますので、詳しくはこちらをご覧ください。小さなお葬式

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葬儀費用で発生する追加料金

安いとは言えない葬儀費用に更に予期せぬ料金が加わることは、できれば避けたいものです。事前に追加料金の発生しやすいポイントを知ることは防ぐことにもつながり、その上もし追加料金が発生しても慌てずにすみます。

追加料金は、参加人数で金額が左右する飲食接待費用で起こります。見積もりを依頼する時点では、故人の年齢や交友関係を考慮した上で、おおよその参加人数を仮定し作成を依頼します。

通夜や葬儀は招待状を送り出席人数を事前に把握できる結婚式とは違い、訃報を受けた人がそれぞれ自分の意思で故人との最後のお別れに足を運んでくださるため、ご遺族が事前に仮定した人数よりも増えることが多々あります。

「家族葬」形式では、家族や親族など人数が把握できるため、追加料金が発生する可能性は低いです。また、火葬のみを行う「直葬」は通夜や葬儀を行いません。通夜ぶるまいや香典返し、火葬後の精進落とし自体が不要のため、参加人数による変動がなく費用に影響しません。

葬儀一式費用には葬儀に必要最低限のもののみが含まれており、安置費用やドライアイスの費用などが加えられておらず、追加料金として請求されることもあります。これは、見積もりの段階で細かい部分までしっかりと目を通すことで防ぐことができます。

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葬儀費用を負担するのは誰?

まとまったお金が必要なため「葬儀費用を負担するのは誰なのか」と、現実的なお金の問題について疑問を持つ方も多いと思います。葬儀費用は誰が負担するのかということに関しては、法律で特に定められていないため、誰でも負担者になる可能性はあります

喪主が負担するケースが多い

喪主が負担するケースが一般的ではありますが、正解と言うわけではありません。一番になり得るのは、故人の配偶者です。しかし、配偶者が高齢の場合や体調が悪いなど、喪主を務めることが困難な場合はこの限りではありません。

配偶者の次になり得るのは、血縁関係の近い長男、次男以降の男子、長女、長女以降の女子の順とされていますが、例外もあります。必ずしも喪主が支払いできる経済状況だとは限りません。その場合についても考えておきましょう。

親族も負担することがある

喪主ではないからと言って、負担者にならないとは限りません。親族でも喪主の経済状況によっては、支払うケースもあります。喪主が葬儀の費用を全て負担することが難しい場合は、親族で折半や分担することで話がまとまることもあるでしょう。

葬儀社との契約内容に従う

「終活」という言葉の定着とともに、自分が生きているうちに契約する「生前契約」を選ぶ方も増えています。故人が生前に葬儀社と交わした契約がある場合は、その契約内容に従い支払います。

「葬儀の費用は自分で用意する」という考えを持つ方は、互助会に入会し積立てをしている方もいます。互助会で積立てたお金は、保険や共済とは異なり積立金を現金で受け取ることはできません。

故人が生前に互助会に入会していることを家族に周知せず、互助会への入会の事実を知らないままの遺族が互助会以外の葬儀社で葬儀を行えば、故人の積立金を支払いには使えません。互助会での積立金は、互助会での葬儀の支払いに充当するという考えです。このことから、故人が生前契約をしていないかの確認は大切です

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葬儀費用を払えない場合の対処法

一般的には、葬儀費用は葬儀後1週間以内に一括で支払わなければなりません。全国平均は195万円とされていますが、葬儀の規模や形式によってその金額は数十万円から数百万円までさまざまです。葬儀は結婚式とは異なり、ある日突然に訪れることであり、短期間に迅速に準備を整えなければならず、十分な準備することが難しい場合もあるでしょう。

払えない場合に慌てずにすむように、対処法を確認しておくことをおすすめします。

葬儀に特化したローンを利用する

支払いのためのローンを「葬祭ローン」や「冠婚葬祭ローン」と呼びますが、銀行や労金、信金では「フリーローン」と呼ばれています。多くの葬儀社では、ローンを紹介してもらえますが、必ずしも全ての葬儀社がローンを紹介できる準備が整っているとは限りません。

最初からローンの申込みを視野に入れているのであれば、ローンが利用できる葬儀社を事前に探しておきましょう。

ローンはお金を用立てるには便利ですが、ローンを使う際は、分割手数料がかかることや、ローンの審査に通らなければ使えないことに注意しておかなければなりません

親族や友人にお金の相談をする

支払いに不安がある場合は、親族や友人にお金の相談をしましょう。親族であれば、費用の折半や一部の負担を担ってくれるでしょう。友人方に相談することで、自分では思いつかないお金の工面に関する良いアイデアをくれることでしょう。

葬祭扶助制度を利用する

生活保護を受けている方が亡くなった、または喪主となった場合や生活保護を受けてはいないけれども生活に困窮している場合もあります。その場合「生活保護法」の第18条にて制定されている、葬祭扶助制度を利用できる場合もあります。これは生活扶助や住宅扶助などの保護の種類の中に制定されている扶助の1つです。

葬祭扶助制度は申請さえすれば誰もが支給を受けられると言うわけではなく、条件を満たす必要があります。

葬祭扶助制度の申請は喪主が申請者となり、自治体が管轄する福祉事務所で行います。申請のタイミングは、葬儀をする前です。

葬祭扶助制度の申請が認められた後、葬儀社に依頼する場合は、葬儀社に葬祭扶助制度を利用することを伝えましょう。これは、葬儀後に葬儀費用の連絡を葬儀社から直接福祉事務所へ手続きが行われるためです。葬儀費用の支払いは、施主を介さずに福祉事務所から葬儀社へ直接支払われます。

葬祭扶助制度は支給される金額が限られているため、喪主の負担はありませんが、葬儀の内容は限られています。

支給される金額の範囲内で行える葬儀は「直葬」形式です。葬祭扶助制度の内容では、火葬または埋葬となっていますが、日本では火葬が主流です。火葬でなければならないと法律で決められているわけではありませんが、場所の確保や衛生面を理由に制限を設けている自治体が多いからです。

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葬儀費用を安く抑えるための基本

葬儀は短期間で慌ただしく準備を進めなければならないため、葬儀費用を安く抑えようという考えさえも思い浮かべる間もないほど、という方が多いでしょう。しかし、事前にポイントを知っておくことで、慌ただしい準備の中でもしっかりと節約できます。

費用が安い葬儀形式を選ぶ

費用が安い葬儀形式を選ぶことで、葬儀費用を大きく抑えられます。なぜならば、葬儀の規模は費用に直結しているからです。「直葬」「家族葬」「一般葬」の順に高くなります。

葬儀社のプランを上手に利用することで、安く抑えられます。例えば、友人や知人、親戚が既に亡くなっている80代や90代の方に比べると、現役世代に比べて会葬者は増えます。これらのことを踏まえて、故人の年齢や交友関係に合わせたプランを選ぶことが大切です。また、葬儀費用の見積もり項目を一つ一つ精査することも大切です。

受け取った香典を支払いに充てる

通夜や葬儀の当日に会葬者から受け取る香典は、喪主への贈与と解釈されます。香典は個人のお供えでもありますが、遺族の負担を軽くする目的であるため、支払いに充てることは一般的です。香典で葬儀費用のすべてを補えませんが、手だしを抑えることはできます。

支払い期日は、一般的には葬儀終了後1週間以内と設定されています。支払い期日までに受け取った香典を集計して支払いに充てましょう。

追加料金がかからない葬儀社を利用する

葬儀社の中には、費用に含まれているものとそうでないものの区別が付けにくい場合があります。費用に含まれていると思っていたものが実際は含まれておらず、後から追加料金として葬儀後に請求されることも考えられます。

請求書を受け取った際に請求額を見て驚くことのないように、事前に見積書を提出してもらい、内容で不明な点は納得のいくまで葬儀社の担当の方に質問をしましょう。

葬儀の見積書には一般的に「葬儀一式費用」のみが記載されています。「飲食接待費用」や「寺院費用」は含まれていません。「寺院費用」は、葬儀社がお坊さんを紹介した場合、「導師紹介料」というような項目で見積書に入る場合もありますが、「飲食接待費用」は別途見積もりとなることが多いため、注意が必要です。

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葬儀費用をさらに安くできる3つの方法

1 葬祭費の補助・扶助制度を利用する

国民健康保険加入者の方であれば、亡くなられてから2年以内に申請することで、1万円~5万円の葬祭費が支給されます。また、社会保険加入者の方は、5万円の埋葬料を受け取ることができます。支給される金額や手続きに関しては、各自治体や保険事務所により異なりますので、葬儀後に問い合わせてみましょう。

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生活保護を受給されている方へ

生活保護を受けられていて、葬儀費用の支払いが困難という方であれば、葬祭扶助制度(そうさいふじょせいど)により自己負担0円で葬儀を行うことができます。
ただし、葬儀の前に手続きが必要となります。 制度について詳しくは「小さなお葬式」にお電話でご相談ください。必要となるすべてのことをサポートさせていただきます。

2 葬儀の保険やサービスを利用する

葬儀に特化した保険サービスがあります。ただし、保険の申込みから保険期間が開始されるまでに数か月かかる場合があり、ご心配な方がいる状況であればあまり向いていません。

葬儀保険に加入していない方にぜひ知っていただきたいのは、「小さなお葬式の早割」サービスです。無料申込で、申込確定日の30日後から葬儀費用の割引が適用され、どなたでもご利用いただけます。

小さなお葬式の早割

参考:小さなお葬式の「早割」

3 寺院手配サービスを利用する

現在お世話になっているお寺(菩提寺)がないのであれば、葬儀でお勤めいただくご僧侶の手配サービスを利用することで、費用を抑えられます。

「小さなお葬式」の寺院手配サービスは、全国一律のお布施でご僧侶をお手配いたします。一般的な規模の葬儀で2日間にわたってお勤めいただいても、お布施は16万円です。ご依頼いただいても、寺院の檀家になる必要はありません。お付き合いのあるお寺がないのであれば、ぜひご検討ください。

参考:小さなお葬式の寺院手配

まとめ

葬儀の費用は安くできる、ということを知っていただけましたでしょうか?万が一に備えて、希望する葬儀の内容を事前に検討をしておくことが大切です。


葬儀に関するお問い合わせは「小さなお葬式」へ

葬儀に関するご準備は事前に行うことが大切です。いざという時困らないように、葬儀全般に関する疑問は、「小さなお葬式」へお問い合わせください。24時間365日専門スタッフがお客様のサポートをさせていただきます。

4.3/5
評価数(73)

最後に

小さなお葬式のコラムでは、これから葬儀を経験される方に満足のいくお別れをしてもらえるよう、様々な疑問に対する解決策やマナーについて日々コンテンツを掲載しています。
しかし、満足いく葬儀にする為にも最も重要な事は、心配な方がいる・いないに関わらず「今すぐに葬儀に関する知識」を皆さま自身が得ておく事です。

葬儀に関する知識はとても多く、小さなお葬式のコラム内ではご紹介しきれません。
そこで私たちは、お葬式に関する知識やノウハウがぎっしり詰まったEBOOK「費用を最大限おさえて満足のいく葬儀にする方法」を作成しました。

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